
東急コミュニティー技術研修センターNOTIA
Nearly ZEB総合不動産管理会社として、今後増えてくるZEB化建物を社員が管理運営するための知識や経験を培うために新設した技術研修施設をZEB化、東京都内の事務所ビルとして初の「Nearly ZEB」を実現
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2025年10月2日(木)
14:00~15:00 オンライン開催
ZEB(ゼブ)とは、Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称で、快適な室内環境を実現しながら、建物で消費するエネルギーをゼロにすることを目指した建物のことです。
ZEBの定義
ZEBシリーズ4段階の定義と建物のエネルギー評価基準
ZEB化のメリット
ZEBの4つのメリット:光熱費削減、快適性向上、不動産価値向上、事業継続性向上
建築物のエネルギー消費状況
用途別のエネルギー消費とZEB実現に必要な省エネ対策
ZEBを実現するための技術
省エネ技術・創エネ技術の優先順位と具体例を解説
ZEB普及目標とロードマップ
ZEBの普及目標と段階的な実現に向けたロードマップ
ZEBに関連する評価・認証・表示制度
ZEBの評価・認証制度と補助金活用のポイントを解説
ZEBポータルサイトでは、ZEB化の流れや関係者の連携、既存建築のZEB化手法を紹介。設計や導入プロセス、エネルギー削減効果などを解説し、ZEB実現に向けた具体的な進め方を示しています。
ZEB化実現までの流れ
ZEB化実現までの標準的なスケジュールと実施項目について紹介
ステークホルダー間の関わり
ZEB実現に向け、オーナー、設計者、施工業者、テナントなど各関係者の役割と協力の重要性を解説しています。
特に既存改修ZEB化の場合
既存建築のZEB化は、断熱強化や高効率設備で実現可能。
ZEB・脱炭素テナントビルの推進で企業価値向上へ
ZEBや再生可能エネルギー活用のニーズを発信することで、適した物件の供給促進や入居環境の整備が期待されます。また、脱炭素経営の発信は企業評価向上やESG投資促進につながり、従業員の快適性向上や人材確保にも貢献します。
再生可能エネルギー技術、最新のZEB事例、業種別の先進的な取り組みなど、環境省が発表するさまざまなZEBの成功事例を網羅したページです。持続可能な建築設計やエネルギー効率向上の最新技術を知りたい方に最適な情報を提供します。
総合不動産管理会社として、今後増えてくるZEB化建物を社員が管理運営するための知識や経験を培うために新設した技術研修施設をZEB化、東京都内の事務所ビルとして初の「Nearly ZEB」を実現
ガラスを多用した意匠デザインに対し、熱負荷を大幅に軽減する全面Low-Eガラスなど従来からあるさまざまなZEB化技術を組み合わせて『ZEB』を実現
松野町産の杉材を活用した木構造(集成材ラーメン架構+CLT耐力壁)やヒノキ材を活用した内装の上、一次エネルギー消費量削減率81%(BEI値0.19)を達成し、庁舎トップクラスの環境性能を実現
ZEB関連技術の開発を加速させるため、実証棟「SUSTIE」を建設。省エネルギー設備に加え、様々な自然エネルギー活用技術も導入したほか、ビル・シミュレーション技術を活用し、省エネ性と快適性を両立を目指す
アクティブ技術とパッシブ技術の両方を最大限導入することで、一次エネルギー消費量の87%削減を実現し、庁舎として東北初の「Nearly ZEB」認証を取得
新築校としては全国初の「スーパーエコスクール」で、地形や風土を活かした省エネ技術、再生可能エネルギーによる創エネ技術、環境教育による省エネ活動によってZEB化を達成
地下水熱エネルギーを「冷暖房・給湯・融雪」の3つの熱需要に活用するトータル熱供給システムを国内で初めて導入し、『ZEB』を実現
区が積極的にZEB化を進めることで民間事業者等の行動促進につなげることを期待するとともに、環境保全に関する区民意識の変化を期待して新設する環境学習交流施設をZEB化
東京都内の公共建築物として初の「Nearly ZEB」認証の取得
特別養護老人施設として、快適性を維持しつつパッシブとアクティブの両技術を活かした増築・改修を実施
熊本地震を機に震災復興の象徴となるビルとして、3つのコンセプト(災害に強いビル、ZEBの導入、働き方改革)に基づく改修を実施
経済的なメリットとCO₂削減の両立を実現、ESCO事業を活用し公共施設のZEB改修を実施
市役所の増改築にあたり、最新の省エネルギー技術と自然エネルギーを積極的に活用することで、CO₂削減と快適性・機能性の向上を実現
工事を段階的に進めることで改修中も営業を継続、キッチンシステムや家具のショールームとしての快適性と環境への配慮をZEB化で実現
当初のエアコン更新のみの改修予算が、ZEB化で2倍以上となったが、地域福祉の拠点施設として長期間に渡って安定的な市民サービスの提供、光熱費の大幅な削減、環境への配慮ができるという事業価値と投資額のバランスを判断、工事期間中も営業継続しながらZEB改修を実施
設備の省エネ化に加え、個別空調化やLED照明は貸室の魅力アップとなり、バブル期以来90%程度で推移していた入居率が100%に、新規契約の賃力は10%アップ
Low-E複層ガラスを使用した内窓による断熱、電気式高効率空調、全照明のLED化及び人感・照度センサーによるLED照明の制御などにより、省エネ化はもちろんのこと、入居者にとってより生活しやすい環境の提供を実現
外皮性能の向上や空調設備等の改修によって一次エネルギー削減率106%を達成し(創エネ含む)、日本における既設の公共建築物としては、初めての『ZEB』に認証
温室効果ガス排出量削減に向け、公共施設の設備更新、再エネ活用による削減目標を設定し、公共施設である文化体育活動センターをZEB化改修。改修により「ZEB Ready」認証を取得
寒冷地域において断熱性能の向上と全熱交換器の導入による空調のダウンサイジングと、積雪の影響を受けにくい壁面太陽光発電の設置等により「Nearly ZEB」を実現。
3層ガラスや断熱サッシによる断熱性の向上に加え、コージェネレーションシステムとその排熱を利用した吸収式冷凍機等の高効率機器を導入することで、寒冷地域における「ZEB Ready」化とレジリエンスの強化を両立。
給湯エネルギーが大きい宿泊施設として、高効率ヒートポンプ給湯器の導入と外気負荷軽減のためのクールヒートトレンチシステムの導入等徹底した省エネ化により「ZEB Ready」を実現。
断熱性の向上と照明・空調の更新を実施。空冷モジュールチラーの導入による高効率化と熱負荷計測による空調のダウンサイジング、在室検知やゾーニング制御等の最適な照明制御によって快適性の維持・向上と省エネを両立。
太陽光設備やヒートポンプ給湯機により給湯を効率化。また、新設した太陽光発電設備と蓄電池の導入で緊急時に待合室の空調や病室等の照明への電力供給が可能になり事業継続性を向上。
既存太陽光設備により、さらなる太陽光発電設備の設置場所の確保に苦慮。駐車場へのカーポート型太陽光発電設備の設置と省エネ改修により、「Nearly ZEB」を達成。
クラウド型のBEMSの導入によりエネルギー使用状況をエリアごと、設備ごとに把握し、エネルギー使用量の多いエリアや時間帯、設備などを抽出し優先的に運用改善が可能に。快適性を向上し、太陽光発電設備と蓄電池を導入することで災害時の避難場所としてレジリエンス機能を強化。
限られた予算・スケジュールの中でのため、空調・照明のみの必要最低限の設備更新となった。その中で、高効率ヒートポンプ空調や昼間冷房負荷低減のためのナイトパージシステム、高効率照明、照明制御等の導入により一次エネ削減率51%達成。
総合建設業として、地中熱ヒートポンプや水素エネルギー供給システム等先導的な技術の実証を目的に自社保有物件の改修を実施。
工事を段階的に進めることで改修中も業務を継続。既存LED照明からの更なる省エネ化のために照度調節等の工夫や断熱性能、空調性能の向上による快適性の向上を実現。
給湯エネルギーが多い施設で、給湯・昇温の効率化のため潜熱回収型ボイラーを導入。太陽光発電設備とリチウムイオン蓄電池設備の導入による事業継続性を確保。
高性能照明の導入や空調負荷のシミュレーションを活用した空調のダウンサイジングによる省エネ改修と太陽光発電設備の設置による創エネで、『ZEB』を実現。さらに停電時でも蓄電池による空調の稼働が可能になり、レジリエンスが向上。
空調を中央方式から個別方式へ更新し、熱交換機の高効率化することで消費電力を低減。加えて、太陽光発電設備と蓄電池の導入で、年間705万円のランニングコストの削減とレジリエンスの強化を実現。
離島の地元企業でもメンテナンス・修理可能な高効率な輻射式冷暖房システムの導入や照明設備等の更新、太陽光発電の導入で年間420万円のランニングコストを削減。光熱費を気にせず、夏季の展覧会の企画が可能に。
ZEBに関わる制度や法令、関連機関、補助金などの支援情報を一覧で確認できるリンク集です。
環境省や関連機関によるZEB化支援の補助制度や公募情報を最新情報とともに紹介しています。
ZEBに関する専門用語を、基本用語、技術的用語、設備用語、制度関連用語の4つのカテゴリに分けてわかりやすく解説。
既存建築物のZEB説明会における発表資料を公開しています。 ZEBに関する施策や事例の詳細をご覧いただけます。
ZEBの制度・知識、補助金、進め方、費用、設計検討、事例などについての質問と回答を掲載しています。