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［キーワード］二酸化炭素、ライフスタイル、家計調査、産業連関分析、購買行動

[RF-087 日常生活における満足度向上とCO2削減を両立可能な消費者行動に関する研究]

（１）生活行動に対するニーズとCO2排出情報の解析[PDF](501KB)

独立行政法人産業技術総合研究所
安全科学研究部門 素材エネルギー研究グループ

工藤祐揮

安全科学研究部門 社会とLCA研究グループ

井原智彦

<研究協力者>

　

産業技術総合研究所 安全科学研究部門

本田智則・本下晶晴・
本瀬良子・山成素子

芝浦工業大学 工学部

栗島英明

 東京理科大学 理工学部 経営工学科

岡戸聡・堂脇清志

  [平成20〜21年度合計予算額] 7,611千円（うち、平成21年度予算額 4,237千円）
※予算額は、間接経費を含む。

［要旨］

　 消費者の日常生活に伴う直接CO2排出量とその行動の波及的効果による間接CO2排出量を、統計データを用いて世帯属性別に算出し、さらに品目別CO2排出量評価やCO2排出増要因の時系列解析を行うことによってCO2排出削減ポテンシャルを見出すとともに、CO2排出量が多い行動からの具体的な排出削減可能性についてケーススタディーを行った。産業連関表と家計支出統計を用いて消費者の日常生活に伴うCO2排出量を算出し、それぞれの世帯属性別の傾向をみると直接CO2排出量と間接CO2排出量はほぼ同量であること、家計支出項目の中でCO2排出量およびその標準偏差が大きい食料、教養娯楽、交通・通信に関連した項目に大きなCO2排出削減ポテンシャルがあるとの示唆が得られた。さらに、食料、教養娯楽、交通・通信に関して品目別にCO2排出解析を行うことにより、食料の購入形態の変更、食事形態の変更、移動量の抑制、旬の物の利用が、社会全体で効果的にCO2排出量を削減する方策となることを見出した。また、生活時間統計も合わせて解析することにより、対策導入によって金銭支出や時間消費が変化した際の波及的な行動（リバウンド効果）を評価できるようにした。上記を受け、特に食料の購入形態に着目した評価を行い、店舗での購入と宅配とでは同じ商品であっても宅配システムを利用することによりCO2排出量を削減できる可能性があるとの結果が得られた。