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[研究代表者] |
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厚生省 国立医薬品食品衛生研究所 化学物質情報部 |
●神沼二眞 |
[国立医薬品食品衛生研究所] |
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化学物質情報部 |
●神沼二眞、大竹千代子、中野達也 |
13,011千円
(平成11年度予算額 6,504千円〉
東シナ海域および隣接する西日本の沿岸海域は、経済発展の著しい東アジア諸国からの環境汚染要因が日本に影響を与えるときの玄関口になると懸念されている地域である。したがって、この海域における有害化学物質の分布を把握し、起源を推定することは、我が国にとって極めて重要な研究課題である。しかしながら、この海域における実測データはまだ少なく、また既存の調査研究の成果であるデータの存在も十分知られていない。それゆえ、ただでさえ少ないデータは相互に比較検討される機会も乏しく、十分に活用されていない。そこで地理情報システムとデジタル地図データを用いて、各種の観測データや調査データの存在を公にすると同時に、それらを相互に関連づけて解析できる情報基盤を開発し、この上に東アジア地域の各種の有害物質とくに、重金属、難分解性の有機化合物(いわゆるPOPs)、内分泌撹乱物質などに関するデータを表示することを試みた。また、フィールド調査としてプラスチックの中間材料であるレジンペレットを取り上げた。これに関しては、インターネットを利用して日本全域からサンプルを集めるPD(Plastic Debris)ウォッチヤーズと呼ぶネットワークづくりを試み、また韓国や中国の海岸の調査も行った。さらにレジンペレットの分析法として、溶出物を分析する化学的方法に加えて、近赤外光の反射を利用する方法、イオン照射による表面散乱を利用する方法などを検討した。
東シナ海域、内分泌撹乱物質、地理情報システム、レジンペレット、PD Watchers