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[Ｂ−55　低環境負荷型都市交通手段に関する研究]

(1)次世代型電気自動車の普及に当たっての問題の解明とその対応策に関する研究

[平成9-11年度合計予算額]

87,921千円

(平成11年度予算額　21,993千円)

［要旨］

　次世代型電気自動車の普及に当たって問題になることとして、新しく導入した要素技術が当初の目的通りに働いているか否か、実際の使用状況における動力性能は見込み通り得られているかが正しく求められる必要がある。さらに普及のためには、次世代型電気自動車の導入が可能な用途を明らかにする必要がある。そのため、国立環境研究所所有の電気自動車ルシオールを対象として走行試験を行い、基礎的なデータの取得および解析を行った結果、車輌要素技術の動作データを同時に多数取得できる計測器がほとんどないことが明らかとなった。そこで、それを可能とする計測器の開発を行った。つぎに、自然エネルギー利用を目的として車輌に設置されている太陽電池に対して、発電量および充電電力量の計測を行い、走行エネルギー供給への寄与度を評価した。さらに、電気自動車用駆動システムとその動力性能とを評価するためのシミュレーションプログラムを開発するとともに、対象試験車ルシオールのサスペンションを例として解析を行った。
　また、ルシオールの走行性能や居住性、快適性等に対するアンケート調査を国内外で実施し、多くの回答者から好意的な回答を得たとともに、電気自動車の普及に当たって重要視される車輌購入価格と車輌サイズに関わるデータを収集した。さらに、アンケート結果等をもとに次世代型電気自動車の構成および駆動システム等について設計・検討を加えるとともに、ルシオールタイプの電気自動車の現実的な導入可能性に対して、自動車の利用実態についての関東近県の調査データをもとに検討を行い、乗用車および軽トラックであれば9割程度が代替可能であること、1台あたりの削減量が車種により数倍変動すること等を明らかにした。

［キーワード］

　電気自動単、ルシオール、インホイールモータ、バッテリビルトインフレーム、電池管理システム、シミュレーションプログラム、太陽電池、走行実態