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［Ｄ−３．アジア大陸隣接海域帯の生態系変動の検知と陸域影響抽出に関する研究］

(1)海洋生態系の時系列変動の検知と大陸からの人為影響抽出に関する研究

［平成8年度〜10年度合計予算額］

49,560千円

(平成9年度予算額19,953千円)

[要旨]

　人間活動による窒素(N)およびリン(P)負荷の増大やケイ素(Si)供給の減少は、海洋の珪藻類から非珪藻類への遷移など、植物出現形態に影響を与えていると考えられる。これらはわが国の閉鎖性海域で有害性をもつ渦鞭毛藻類等に関して顕在化しているが、今後東アジア広域の沿岸海域や南シナ海など閉鎖性縁辺海域においてもその兆候を検知・評価する必要がある。そのためには、広域時系列データ取得のためのプラットフォームを確立し組織的な計測の基礎をつくる必要がある。その一つの軸として、東アジア海域を定期航行するコンテナ船により、海洋上層の栄養塩、植物プランクトン種組成、植物プランクトン色素組成等の海洋環境項目の反復計測を開始した。この結果、コンテナ航路上の本邦沿岸域部分や香港近傍部分で、時期によりN/Si比が増大することとと、渦鞭毛藻など非珪藻類が卓越することがみてとれ、人為影響の存在が推定される。縁辺海域、すなわち東シナ海部分・南シナ海部分は、栄養塩濃度と植物プランクトンバイオマス絶対濃度は低かったが、前者でシアノバクテリア、後者で渦鞭毛などの非珪藻種の組成比が大きくなっていた。これらが人為影響によるものかは不確実性が伴うものの、基本的に鞭毛藻類などの非珪藻類が出現しやすい要素があるといえよう。また、南シナ海の流動に関する数値モデルにより、その流動がモンスーンによる風応力に支配された季節変動を示すことが示され、しかも、流動構造と出現プランクトン特性が符合する場合も確認できた。これらの手法を展開するため、関連各国の研究者を招聘した会合を開催し、今後の協力体制を議論した。以上、これらの手法の有効性と人為影響に関する仮説段階の知見を得たが、さらにその不確実性を減じてゆくためには、今後これらの手法を、持続的に発展させてゆく必要がある。

[キーワード]

アジア大陸隣接海域帯、定期航路、プランクトン種組成、南シナ海モデル