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［研究代表者］ |
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資源環境技術総合研究所環境影響予測部 |
●林正康 |
［通商産業省資源環境技術総合研究所］ |
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環境影響予測部広域域間環境研究室 |
●田口彰一 |
15,008千円
(平成10年度予算額4,994千円)
土地利用形態の変化、特に大規模な森林の伐採の後の農耕地、牧畜地、プランテーションヘの変化により、二酸化炭素等の温室効果気体の収支が従来の平衡状態から大きく変動すると予想される。土地利用変化による温室効果気体の放出・吸収量の地域的な変化の情報データベースから大気への影響を評価するモデルを開発する。
原型となる大気モデルとして資源環境研究所で開発した全球移流拡散モデル、CTMと地域移流拡散モデル、RTMを用いる。気象条件はヨーロッパ中期予報センタの客観解析データを用いる。計算領域はインドネシア諸島を対象として、CTMでは東経90度から西経150度、南北30度の範囲、RTMでは東経90度から160度まで、南北20度の範囲とした。
この範囲の二酸化炭素濃度の挙動を調べるために、陸域植物と大気の間の二酸化炭素の吸収・発生はFung等が作成したデータセットを用いてCTMにより計算した。ボルネオ島は年の前半で二酸化炭素を吸収、年の後半で二酸化炭素を放出している。このため計算した二酸化炭素濃度は年の前半では低く、年の後半では高くなる傾向が見られる。1998年の東カリマンタンのブキット・スハルトでの二酸化炭素濃度の測定ではその様な傾向は見られない。温室効果気体の挙動からモデルの検証を行うのはこの地域での測定が少ないため適当ではない。このため1997、98年のエルニーニョに伴なって発生した大規模な森林火災によるエアロゾルを指標物質としてRTMの検証を行った。エアロゾルの測定地点と森林火災の発生地域の対応を調べるために前進型と後進型の流跡線解析プログラムを作成した。RTMをこの地域に適用し、ESAのERSのATSRで解析した火災発生地点の分布からエアロゾルの分布を計算した。エアロゾルの連続観測やNOAAの衛星画像の煙霧の分布と良い対応が見られた。
移流拡散モデル、二酸化炭素、東南アジア