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[B−10 地球温暖化によるアジア太平洋域社会集団に対する影響と適応に関する研究]

(1)地域住民の内分泌および循環系等疾患に対する温暖化の影響と適応に関する研究

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研究代表者

 国立環境研究所

  地域環境グループ

健康影響国際共同研究チーム  

安藤満

環境庁国立環境研究所

 

 

 地域環境研究グループ

健康影響国際共同研究チーム

安藤満

 

ワーレン・パイバー(EFフェロー)


[合計予算額]

 平成9-10年度合計予算額 4,004千円
 (平成10年度予算額 2,004千円)

[要旨]

 アメリカや日本を含むアジアにおいて夏季の猛暑は増加傾向にあると報告されているように、温暖化による夏季気温の上昇は、温帯域にある都市住民に対する熱ストレスを増強することが予想されている。人の健康は夏季の気温に強く影響されるが、健康状況は気温と同時に湿度に強く影響されるため、気温と湿度を加味した検討が必要となる。アメリカで用いられるヒートインデックスは気温と湿度を加味しており、高温域において湿度の影響が大きくなり、比較的人の生理的な現象を良く反映する指標の一つと考えられる。
 東京の熱中症患者発生数とヒートインデックスとの関係について検討した結果、ヒートインデックスと熱中症の間には明確な相関関係が見いだされ、閾値を越えると患者数が指数関数的に増加する結果が得られた。大気汚染は呼吸機能を抑制し、人の暑熱への適応能を低下させるため、ヒートインデックスおよび都市大気汚染と熱中症患者発生との相互作用を検討した。解析の結果、熱中症患者の発生とヒートインデックスおよび二酸化窒素濃度の間には明確な相関関係が見いだされ、熱ストレス下では患者数が指数関数的に増加する一方、二酸化窒素濃度の増加はその傾向を著しく増強する。
 夏季の高温の健康リスクを考える上でヒートインデックスと二酸化窒素濃度を組み込んだモデルが統計的に有意な予測式を与えるため、予測の精度を上げることによって気温上昇による熱中症患者発生が、大気汚染によっていかに影響されるかが判明するものと期待される。温暖化はアジア太平洋域においても夏季の猛暑の頻度と期間を増加させると予想されるため、社会集団への健康リスクを考える上で夏季の熱ストレスと大気汚染に注目する必要のあることが判明した。


[キーワード]

 熱ストレス、循環系、熱中症、大気汚染、健康影響