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[研究代表者] |
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国立環境研究所社会環境システム部情報解析研究室 ●田村正行 |
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[環境庁 国立環境研究所] |
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社会環境システム部 |
情報解析研究室 |
●田村正行、山形与志樹 |
大気圏環境部 |
上席研究官 |
●井上 元 |
地球環境研究センター |
総括研究管理官 |
●安岡善文 |
（委託先） |
岩手大学工学部 |
●飯倉善和 |
２４，２９４千円
（平成８年度予算額 ７，９６１千円）
シベリアにおける温室効果ガスの動態と、植生・土壌の状態との関連性を明らかにするために、衛星リモートセンシングを用いてシベリアの植生と土壌を観測し、温室効果ガスの濃度分布およびフラックスの測定値との関係を調べた。観測域は西シベリアの湿原地帯に重点を置き、土地被覆分布とメタン発生量との関連性を主に調べた。衛星観測には、高分解能センサーと広域センサーを併用した。前者は特定のテストサイト（オビ川沿いのハンティマンシスクとプロトニコヴォ）での詳しい観測に使用し、後者は西シベリア全域の植生を高頻度かつ定期的に観測するために用いた。高分解能センサーとしては主にＳＰＯＴ／ＨＲＶを使用し、テストサイトでの土地被覆分類を行った。ハンティマンシスクでは、土地被覆分類結果と航空機によるメタン濃度の測定値を比較し、両者の間に相関関係があることを確かめた。プロトニコヴォでは、衛星による土地被覆分類結果と地上でのメタンフラックス測定結果を組み合わせて、衛星画像全域からのメタンフラックスを推定し、同地域で行われた航空機による観測結果と比較した。広域センサーとしては主にＮＯＡＡ／ＡＶＨＲＲを使用し、植生指数の季節変化パターンを利用して広域の土地被覆分類を行った。また熱赤外バンドのデータを用いて、ＡＶＨＲＲデータが地表面温度の空間分布パターンや時系列変化パターンを推定するのに有効であることを示した。湿原からのメタンの発生量は、植生や地温などによって影響を受けることが知られており、これらの季節変化が衛星データから観測できれば、メタン発生源モデルを用いて年間あたりの広域のメタン発生量が推定できるものと考えられる。
リモートセンシング、シべリア、湿原、植生、温室効果ガス、メタン