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[研究代表者] |
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国立環境研究所 ●清水 浩 |
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[環境庁 国立環境研究所] |
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地域環境研究グループ 交通公害研究チーム ●清水 浩、田村正行 |
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（委託） |
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仙台市環境局環境保全部 環境保全課 |
●佐々木政光 |
東京大学 工学部 産業機械工学科 |
●藤岡健彦 |
早稲田大学 理工学部 機械工学科 |
●永田勝也 |
東京電気大学 電子工学科 |
●藤中正治 |
横浜国立大学 工学部 電子情報工学科 |
●河村篤男 |
３９，９５２千円
（平成５年度予算額 １４，３７７千円）
中規模都市を想定し、ここに電気自動車を大量に普及させる場合のシステム設計と、ここに導入すべきモデル車輌を技術的観点から評価した。また、導入を容易にするための支援的手段についても検討した。普及に資するモデル車輌を技術的観点から評価するために、まず性能評価プログラムを開発した。本プログラムはパラメータとして電池系、駆動系、車体系の３要素を代入することによって、一充電走行距離、最高速度、加速度、エネルギー消費率をそれぞれ計算することが可能である。このプログラムを用いてプロトタイプ乗用車の性能の計算を行なった結果、５％以内の誤差で各性能を再現できた。電気自動車をより高性能化、高機能化するために、新しい駆動装置と新しいフレーム構造を提案し、基本的な特性を検討した。これらはいづれもその目的に合致することが確かめられた。経済性を考慮した電気自動車の検討結果では電気自動車は外形サイズに対して客室を広くして相乗制を認め、配送用トラックについては荷台を超低床化して荷役性を高めるとともに荷台容積を広げることにより、営業面での利益を拡大することが有効であることが確かめられた。このような新しい電気自動車を普及させるには個人タクシー、法人タクシー、物流業の順に行なうことによって効果が発揮できることも明らかになった。
モデル車輌、性能評価プログラム、駆動装置、フレーム構造、相乗制