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[研究代表者] |
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東京大学工学部 ●曽根 悟 |
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[環境庁 国立環境研究所] |
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地域環境研究グループ交通公害防止研究チーム |
●清水 浩、森口祐一 |
社会環境システム部 |
●近藤美則 |
(委託先) |
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東京大学工学部 |
●曽根 悟、茅 陽一、笠井啓一、古関隆章、林 武人、山地憲治、浅野浩志、松橋隆治、大村昭士 |
創価大学工学部 |
●伊本俊明 |
(株)住環境計画研究所 |
●中上英俊、村越千春、井口貴司 |
39,282千円
(平成5年度予算額 10,947千円)
本研究は、地球温暖化対策技術の総合評価システムの開発を目的として行なわれたものである。ただ、対策技術と一口にいっても、それは省エネルギーから緑化に至るまで、きわめて広範囲に亘るので、ここでは以下の範囲に絞って行なうこととした。
1)対策技術の総合効果の数量的評価手法についての検討
2)いくつかの重要個別対策技術の総合的検討
まず、前者については、筆者らが提唱する、CO2排出の3要素分解評価手法について、その特性を検討した。ただ、この手法は、国全体のCO2排出の特性を一般的に押さえる手法としてはよいが、個別技術の総合的効果の評価にはあまり効果がない。そこで、そのための手法として、しばしば用いられる産業連関分析手法の応用について検討した。この場合、特に省エネルギー・省資源の総合影響をとらえることに主眼をおいた。
一方、後者については、すでに環境庁の温暖化対策技術検討会ハンドブックで、一応の検討が試みられている。ここでは、この検討の対象の中で、特に社会システム的な取り扱いが重要と思われるコージェネレーションを中心に、そのより詳細な総合検討をおこなってみた。
要素分解法、産業連関分析、コージェネレーション、省エネルギー供給曲線