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課題名 |
S-1 21世紀の炭素管理に向けたアジア陸域生態系の統合的炭素収支研究 |
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課題代表者名 |
甲山 隆司 (北海道大学大学院地球環境科学研究院) |
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研究期間 |
平成14−18年度 |
合計予算額 |
381,725千円 (うち18年度 61,000千円) |
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テーマ��トップダウン(大気観測)アプローチによるメソスケールの陸域炭素収支解析(詳細) 研究体制 (1)大気観測ネットワークによる二酸化炭素のメソスケールの分布とその変動の観測 (独立行政法人国立環境研究所) (2)メソスケールのインバースモデルの開発による二酸化炭素収支分布の推定 (独立行政法人国立環境研究所、独立行政法人海洋研究開発機構) |
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研究概要 陸域でのCO2収支は極めて複雑な空間分布をしている。化石燃料消費やセメント生産によるCO2放出量は先進国に偏重しており、先進国では統計データも信頼性が高いことから、空間分布や年々変動は比較的精度良く把握できている。しかしながら、中国・インドなど経済成長の著しい国々の割合が増えており、その排出統計の信頼性は低い。更に農地化や都市化による森林減少、バイオマス燃焼、森林をはじめとする陸域生態系のCO2吸収は複雑である。土地利用の形態と分布が複雑であり、その環境の違いにより炭素固定量や放出が大きく異なる。 米国NOAAの実施している大気中のCO2濃度測定地点は約90ヶ所あり、相互にスケールが合っているのでトップダウンアプローチのデータ解析(インバースモデル)に広く使われている。その測定は毎週ボトルに大気を採取してNOAAに輸送し分析する方法を取っている。海洋性大気など空間的均一性が高く、時間的にも変動が少ない場合には、毎週のデータが代表性を持っているが、陸域のように日変化や空間的変化が大きいところでは、地上での連続測定か、航空機による自由対流圏の観測が必要である | |||