課題名

S-1  21世紀の炭素管理に向けたアジア陸域生態系の統合的炭素収支研究
テーマ�競肇奪廛瀬Ε鵝並腟ご兮�)アプローチによるメソスケールの陸域炭素収支解析(概要)[PDF](303KB)

課題代表者名

甲山 隆司 (北海道大学大学院地球環境科学研究院)

研究期間

平成14−18年度

合計予算額

381,725千円 (うち18年度  61,000千円)

 テーマ��トップダウン(大気観測)アプローチによるメソスケールの陸域炭素収支解析(詳細)

研究体制

 (1)大気観測ネットワークによる二酸化炭素のメソスケールの分布とその変動の観測

 (独立行政法人国立環境研究所)

 (2)メソスケールのインバースモデルの開発による二酸化炭素収支分布の推定

 (独立行政法人国立環境研究所、独立行政法人海洋研究開発機構)

研究概要

  陸域でのCO2収支は極めて複雑な空間分布をしている。化石燃料消費やセメント生産によるCO2放出量は先進国に偏重しており、先進国では統計データも信頼性が高いことから、空間分布や年々変動は比較的精度良く把握できている。しかしながら、中国・インドなど経済成長の著しい国々の割合が増えており、その排出統計の信頼性は低い。更に農地化や都市化による森林減少、バイオマス燃焼、森林をはじめとする陸域生態系のCO2吸収は複雑である。土地利用の形態と分布が複雑であり、その環境の違いにより炭素固定量や放出が大きく異なる。

  米国NOAAの実施している大気中のCO2濃度測定地点は約90ヶ所あり、相互にスケールが合っているのでトップダウンアプローチのデータ解析(インバースモデル)に広く使われている。その測定は毎週ボトルに大気を採取してNOAAに輸送し分析する方法を取っている。海洋性大気など空間的均一性が高く、時間的にも変動が少ない場合には、毎週のデータが代表性を持っているが、陸域のように日変化や空間的変化が大きいところでは、地上での連続測定か、航空機による自由対流圏の観測が必要である