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[B-58 家庭用エネルギー消費削減技術の開発および普及促進に関する研究]
（３）家庭におけるエネルギー消費に及ぼす
ライフスタイルの影響に関する情報発信ツールの開発
独立行政法人建築研究所
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環境研究グループ
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客員研究員 |
堀 祐治
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環境研究グループ
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重点研究支援協力員 |
細井 昭憲
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[平成15〜17年度合計予算額]
平成15〜17年度合計予算額 9,157千円
(うち、平成17年度予算額 6,167千円)
［要旨］
家族構成、機器の使用行動、環境対応行動(空調、窓やカーテン類の開閉操作等)により家庭におけるエネルギー消費の多寡や設備機器類のエネルギー効果が左右される。これらの関係についてサブテーマ(1)(2)により明らかになった部分をとりまとめ、一般の生活者や建築実務家にとってわかりやすい教材類を作成開発する。生活者に対する既存の省エネ生活情報と比較して、定量的で精度が高く、効果の高い工夫が明らかとなる情報をまとめる。また、住宅実務家にとっては、施主のライフスタイルや住宅の諸条件(周辺環境や住宅形態等)に応じ省エネ面から最適な設備システムを選択するための根拠となる情報を提供するためのツール開発を目的としており、本研究において、具体的な住宅プラン、標準的生活スタイルをもとに、省エネルギー性(一次エネルギー)、環境性(CO2排出量)、経済性(イニシャルコスト・エネルギーコスト)について評価を行った。
また、平成17年度には、これまで本研究課題を通して明らかになったエネルギー削減効果について、住宅への適応時の削減量を簡易に算出することの出来る「年間のエネルギー消費算出プログラム」を作成した。本プログラムの使用により、特に建築技術への知識を有しないものも、省エネルギー機器とその効果を容易に認識することが可能になる。
［キーワード］
住宅,省エネルギー,実証実験,CO2排出削減,家電機器,
1.はじめに
本章の目的は,家庭用のエネルギー消費設備機器の特性に関する基礎的な情報を整備することである。家庭におけるエネルギー消費量の多寡には人間の使用行動とともに,使用機器自体の特性が深くかかわることは言うまでもない。本情報発信ツールは、住宅におけるライフスタイルと、省エネルギー化の特徴を推測することを目指している。個別の機器のエネルギー消費特性を明らかにすることにより,人間の生活行動と家庭内のエネルギー消費との関連に対する理解を深めることが可能になる。
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