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独立行政法人農業環境技術研究所 |
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地球環境部 |
温室効果ガスチーム |
八木一行・鶴田治雄・澤本卓治・須藤重人・ |
秋山博子・西村誠一 |
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化学環境部 |
栄養塩類研究グループ |
中島泰弘 |
地球環境部 |
気象研究グループ |
川島茂人・米村正一郎 |
独立行政法人農業技術研究機構野菜茶業研究所 |
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果菜研究部 |
生育特性研究室 |
細野達夫・細井徳夫 |
北海道大学 |
北方生物圏フィールド科学センター |
波多野隆介・森下智陽・片柳薫子 |
千葉大学 |
園芸学部 |
犬伏和之・久原基秀・李 新慧 |
北海道立根釧農業試験場 |
草地環境科 |
甲田裕幸・三枝俊哉 |
岡山県農業総合センター |
農業試験場 |
石橋英二 |
<研究協力者> |
中国科学院南京土壌研究所 |
Cai, Zucong |
中国科学院瀋陽応用生態研究所 |
Chen, Guanxiong |
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インド国立物理学実験所 |
A.P.Mitra, P.Guputa |
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平成12〜14年度合計予算額 32,722千円
（うち、平成14年度予算額 10,868千円）
アジアの農耕地からの亜酸化窒素（N2O）やメタン（CH4）発生に関するインペントリーを精緻化するため、日本と中国においてN2OとCH4の発生・吸収量の測定を実施し、その広域評価手法を検討した。また、不耕起栽培による水田からのCH4発生量軽減技術を検討した。さらに、バイオマス燃焼に関するインドとの共同研究を実施した。その結果、以下の成果を得た:(1)北海道のタマネギ畑からのN2O直接発生の排出係数（施肥窒素量に対する発生割合）は2.7〜7.8%と比較的高い値であった。一方、間接発生量はIPCCデフォルト値よりも著しく低かった。(2)北海道東部の草地からのN2O直接発生の特性と排出係数（0.05〜0.23%）および施肥によるCH4吸収フラックスの低下を明らかにした。(3)黄色土のトマト施設栽培におけるN2O直接排出係数は0.1%以下であり、農耕地の排出係数としては極めて低い値であった。(4)土壌中でのN2O発生や微生物活性の特性と、アンモニア態窒素添加によるCH4酸化活性やCH4吸収速度の抑制を見出した。(5)DNDCモデルに全炭素に占める微生物炭素の比を組み込むことにより、わが国の畑土壌に広く分布する黒ボク土からのN2O発生予測に適用可能であることを示した。(6)既存の実測および統計データから、平成10年における日本の農耕地からのN2O発生量は7.89GgＮyr-1と推定し、その不確実性と今後の課題を示した。(7)水田の不耕起直播栽培は開始当初はCH4発生抑制効果を示すが、数年以上継続するとCH4発生が多くなった。(8)中国長江以南の水田地帯において、CH4発生量の削減に冬期の排水が重要であること、畑地からのN2O排出係数は0.13〜0.40%と小さかった。(9)中国東北部の草地と湿地におけるCH4とN2O発生量の変動には土壌水分と温度の変化など環境要因が強く影響していること、また、両者のあいだにトレードオフ関係のあることを明らかにした。(10)インドにおけるバイオマス燃焼実験から、各種ガスの排出係数を求めた結果、多くのガスについてIPCCで使用されている値よりも大きかった。
メタン発生吸収、亜酸化窒素発生、発生モデル、畑草地、水田