掲載している図表をご覧いただく際は、
以下の点にご注意ください。
①CO2排出量、エネルギー消費量、機器の使用台数といった数量項目については、特に断りのない限り、使用していない世帯も含めて算出しています。
「1世帯が1年間に排出したCO2は全国平均で3.20トン、そのうち都市ガスを使うことによる排出量は0.43トン」である場合を例に挙げます。ここで全国平均の都市ガスのCO2排出量0.43トンを算出する場合、都市ガスを全く使っていない世帯（都市ガス不使用世帯）も計算に含まれています。そのため、都市ガスを使用している世帯だけに限定した場合の算出結果と比べると、CO2排出量が少なめになっています。
②電気の消費量には、太陽光発電システムにより発電した電気は含まれていません。
ここで言う「電気の消費量」とは、「外部（電力会社等）から購入して消費した電力量」になり、自宅の太陽光発電システムで発電した電気の消費量は含まれていません。
③ある項目の違いで分類し、比較した図表において、様々な項目がエネルギー消費量やCO2排出量に影響しています。
「全国平均でみると、戸建住宅に住む世帯が1年間に排出したCO2は4.05トン、集合住宅に住む世帯が2.15トンとなっており、集合住宅に住む世帯と比べて2倍弱のCO2を排出している」という調査結果を例に挙げます。この場合の差は、戸建住宅と集合住宅の違いによる影響だけではありません。一般的に戸建住宅に住む世帯は、マンション等の集合住宅に住む世帯と比べて世帯人数が多い、高齢世帯の割合が大きい等、エネルギー消費量に影響を与える様々な項目で異なる場合があります。この結果は、そのような様々な項目の影響が反映されたものであり、ある世帯がマンションから戸建住宅に引っ越しただけでは、その世帯のCO2排出量が2倍に増えるとは限りません。
ご利用される際は様々な要因の影響があることについてご留意ください。
その他、以下の点にご留意ください。
④掲載図表中の構成比の内訳を合計しても四捨五入の関係で100%とはならない場合があります。
⑤本調査では、廃棄物処理及び水道の利用に伴うCO2排出量を調査･集計対象とはしていません。また、自動車用燃料（ガソリン及び軽油）の使用に伴うCO2排出量は、電気、ガス、灯油の使用に伴うCO2排出量とは別に集計しています。
⑥本調査は、全国および地方10区分での集計を想定して設計しているため、都道府県ごと、市町村ごとの集計は、十分な集計世帯数が得られないことから、実施しておりません。
用語の説明
①地方
都道府県により、下記のとおり区分しています。
| 地方 | 都道府県 |
|---|---|
| 北海道 | 北海道 |
| 東北 | 青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県 |
| 関東甲信 | 茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、長野県 |
| 北陸 | 新潟県、富山県、石川県、福井県 |
| 東海 | 岐阜県、静岡県、愛知県、三重県 |
| 近畿 | 滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県 |
| 中国 | 鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県 |
| 四国 | 徳島県、香川県、愛媛県、高知県 |
| 九州 | 福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県 |
| 沖縄 | 沖縄県 |
②世帯類型
世帯員の年齢及び世帯主との続柄により、下記のとおり区分しています。
| 世帯類型 | 定義 |
|---|---|
| 単身･高齢世帯 | 1人の世帯員から成る世帯で、かつ世帯員の年齢が65歳以上である世帯 |
| 単身･若中年世帯 | 1人の世帯員から成る世帯で、かつ世帯員の年齢が65歳未満である世帯 |
| 夫婦･高齢世帯 | 世帯主と配偶者の2人の世帯員から成る世帯で、世帯主若しくは配偶者の年齢が65歳以上である世帯 |
| 夫婦･若中年世帯 | 世帯主と配偶者の2人の世帯員から成る世帯で、世帯主及び配偶者の年齢が65歳未満である世帯 |
| 夫婦と子･高齢世帯 | 世帯主と配偶者と1人以上の子から成る世帯で、世帯主若しくは配偶者の年齢が65歳以上である世帯 |
| 夫婦と子･若中年世帯 | 世帯主と配偶者と1人以上の子から成る世帯で、世帯主及び配偶者の年齢が65歳未満である世帯 |
| 三世代 | 世帯主との続柄が「祖父母」、「親」、「世帯主」又は「配偶者」、「子」 及び「孫」のうち、3つ以上の世代が同居している世帯 （それ以外の世帯員の有無を問わない） |
| その他 | 上記区分のいずれにも当てはまらない世帯 |