【概要】
燃焼を行う炉等において、断熱が不十分だと炉壁等からの熱損失が生じる。熱損失の実態を把握し、熱損失防止対策の資料として役立てる。
【実施目標】
加熱・乾燥設備の炉壁放熱量を把握すること。
【実施手順】
①燃焼設備の断熱材の状態を確認する。
断熱材の劣化や剥離等の状況を確認し、記録する。
②燃焼設備の外壁等の温度を放射温度計で測定して、記録する。
放射温度計は、機種により測定温度範囲が異なる。
炉壁温度を測定する際には、数箇所を測定し、平均を求める。
断熱材は経年的に劣化しますので、定期的に計測する。
③把握した現状の断熱材等の状態や熱損失の実態を、熱損失削減対策に役立てる。
把握した現状の断熱材等の状態や熱損失の実態は、熱損失防止対策を実施するかどうかや、実施箇所や方法の検討に役立てる。
省エネ法の『工場等におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基準』(2009 年経済産業省告示66 号)には、工業炉に関する基準炉壁外面温度が記載されている。把握した炉壁温度が、この基準値内になっているか確認する。
放射熱量は、炉壁表面温度から、下のグラフを用いて知ることができる。
出典:地球温暖化対策技術移転ハンドブック2008 年改訂版 温暖化対策技術(NEDO 技術開発機構)
⑤効果を確認する。
得られた熱損失の資料を用いて対策した後に、実施前後のエネルギー使用量を比較し、効果を確認する。
効果の確認結果については、情報を共有する。
東京都「地球温暖化対策報告書作成ハンドブック」(平成28年3月)