業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

配管・バルブ類又は継手類・フランジ等の断熱強化

対策の目的

  • 保温材が敷設されていない蒸気配管や蒸気バルブは、蒸気等の熱損失は少なくない。特に蒸気バルブはメンテナンス上の理由から保温されていない場合が多く、バルブの表面温度は周囲温度に比べて非常に高いため、放熱量も大きい。

  • このため、蒸気配管やバルブ等の断熱を強化することにより、配管等からの放熱損失や結露による断熱性能の低下などを防ぐ。

対策の概要

  • 保温されていない配管や形状が複雑で保温が行われていない場合が多いバルブ等に保温カバー(ジャケット式も含む)を取付ける。

  • 蒸気配管・継ぎ手・バルブ・スチームトラップ等の蒸気配管系について、JIS-A9501の規格以上で施工される保温を行う。

  • 呼び管径別の経済保温の厚みは、図2-2-1を参考にする。

  • 配管やバルブ等の断熱強化だけでなく、発熱機器なども断熱することによりエネルギー削減効果が期待できる。

【実施手順】
①蒸気バルブ等の未保温箇所の確認
②未保温のバルブサイズ、蒸気圧、温度等により保温内容を検討
③未保温の蒸気配管、蒸気弁等の保温を実施
※例えば50φのバルブに厚さ45mm以上、100φのバルブに厚さ50mm以上の保温対策を行う。
※保温実施前の裸配管時の放熱量と実施後の放熱量は図2-2-1から算定する。

実施上の留意点

  • 円管は断熱施工とともに外表面放熱面積が増すので、低性能の断熱材は無断熱より熱損失が大きくなる。このため、断熱材は必ずJIS規格による材料の有効熱伝導率≦0.05のものを用いる必要がある。

費用回収年数

○:概ね5年以内

導入効果

試算の前提

ガス焚(13A)蒸気ボイラで蒸気温度175℃で、蒸気圧力0.8MPa、50Aの蒸気バルブを5ヶ所、蒸気圧力0.8MPa、100Aの蒸気バルブを5ヶ所保温する場合
※ボイラの年間稼動時間を3,500時間、ボイラの効率を70%と仮定。

①ガス消費量の削減量:都市ガス(13A )〔千㎥〕

  • バルブ50〔A〕の場合:
    2.04〔MJ/個・h〕×5〔個〕×3,500〔h〕(稼動時間)÷70〔%〕(ボイラ効率)
    ÷46〔MJ/㎥〕≒1,110〔㎥〕

  • ・バルブ100〔A〕の場合:
    3.65〔MJ/個・h〕×10〔個〕×3,500〔h〕(稼動時間)÷70〔%〕(ボイラ効率)
    ÷46〔MJ/㎥〕≒3,970〔㎥〕
    <合計> (1,110〔㎥〕+3,970〔㎥〕)÷1,000 = 5.08〔千㎥〕

②CO2排出量の削減量〔t〕
5.08〔千㎥〕(都市ガス削減量)×2.08〔t-CO2/千㎥〕≒10.5〔t〕

出典・参考文献

【出典】
図1:「「ビルの省エネルギーガイドブック」(財)省エネルギーセンター(H19年版)
図2:「業務用ビルにおける省エネ推進のてびき(H18年版)」
経済産業省資源エネルギー庁(財)省エネルギーセンター
効果試算:「東京都地球温暖化対策 基本対策(重点項目)」東京都環境局

【参考資料・文献】

  • 「東京都地球温暖化対策 基本対策(重点項目)」東京都環境局

環境省

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