業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

冷暖房の混合使用によるエネルギー損失の防止

対策の目的

  • 近年、ビル建物自体の高気密化やOA機器などによる室内発熱が増加傾向にあり、インテリアゾーンでは冬期でも冷房が必要な場合が増えている。

  • 一方、外部環境の影響を受けやすいペリメーターゾーンでは、冬期は暖房運転をしているため、インテリアゾーンの冷房による冷風とペリメーターゾーンの暖房による温風の間で混合が起こり、冷房負荷、暖房負荷ともに増加する室内混合損失が発生し、空調設備のエネルギー消費の増加につながっている。

  • このため、室内混合損失の発生の大きな影響要因となっているペリメータ機器とインテリア機器の制御温度差(設定温度)や運転方法を見直すことにより、空調・熱源設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

対策の概要

  • 一般的に室内混合損失は顕在化しにくく、エネルギー損出規模も把握や分析が難しいが、ペリメーター、インテリア双方の冷暖房機器の運転モードや吹き出し温度、消費熱量の実績などによって判断する。

  • 次のような場合に室内混合損失が疑われるため、窓際の暖房用ペリメータ機器の暖房設定温度や、室内中心部の冷房用インテリア機器の冷房用設定温度や運転方法を見直す(例えば、ペリメータ機器の設定温度をインテリア機器の設定温度よりも下げる、ペリメータ機器の暖房運転を朝の立ち上り時などに限定し、日中は暖房運転を行わないなどの運転スケジュールの変更)。
    a)中間期や冬期の冷熱と温熱の同時使用量が大きい
    b)同系列で冷暖房運転(冷熱と温熱の同時供給)を実施
    c)同一の空間内において複数の空調機器で冷暖房同時運転を実施など

【実施手順】
①現状の空調システムの室内混合損失発生の可否を確認
※上記a)、b)など
②室内混合損失の発生状況の確認
※発生が疑われる場合は、空調機器の制御状態や設定温度確認
③空調機器の制御状態や設定温度の変更

実施上の留意点

  • 混合損失は顕在化しにくいため、発生状況を確認できない場合もある。

  • ペリメータ機器の暖房運転を中止することにより、逆にクレームを受ける恐れもあるため、室内環境上許容できる範囲で実施する必要がある。

費用回収年数

◎:限りなく0年

出典・参考文献

【出典】
図1:「業務用ビルにおける省エネ推進のてびき」(財)省エネルギーセンター(H19年11月)より

【参考資料・文献】

  • 「省エネチューニングガイドブック」(財)省エネルギーセンター(H19年1月)

  • 「新版 省エネチューニングマニュアル」  経済産業省委託事業/(財)省エネルギーセンター(H20年3月)

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