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平成17年度(2005年度)「化学物質と環境」(詳細版) 第3章 平成16年度モニタリング調査結果(詳細版) |
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[3] ドリン類(アルドリン、ディルドリン、エンドリン) 【平成16年度調査媒体:水質、底質、生物、大気】 |
・ | 調査の経緯及び実施状況 |
ドリン類は有機塩素系殺虫剤として使われてきた。 |
アルドリンは、日本では土壌害虫の駆除に使用されていたが、昭和46年以降実質的に使用は中止された。農薬取締法に基づく登録は昭和50年に失効し、昭和56年10月には化学物質審査規制法に基づく第1種特定化学物質に指定され、製造、販売、使用が禁止となり、その使用が全面的に制限されることとなった。 |
ディルドリンの農薬としての使用は、昭和30年代がピークであったと言われ、昭和46年に農薬取締法に基づく土壌残留性農薬に指定され使用範囲が制限され、昭和48年には同法に基づく登録が失効した。しかし、ディルドリンはその後も白蟻防除剤として使われていた。昭和56年10月、化学物質審査規制法に基づく第1種特定化学物質に指定され、農薬としての規制と併せて、その使用が全面的に中止されることとなった。 |
エンドリンは、殺虫剤、殺鼠剤として利用されたが、昭和51年に農薬取締法に基づく登録は失効した。昭和56年10月に化学物質審査規制法に基づく第1種特定化学物質に指定され、製造・販売・使用が禁止となり、農薬としての規制と併せて、その使用は全面的に制限された。 |
過去の本件調査において、ディルドリンは「生物モニタリング」で昭和53年度から平成8年度までの毎年と平成13年度までに生物媒体(貝類、魚類、鳥類)について調査を実施し、「水質・底質モニタリング」で水質は昭和61年度から平成10年度まで、底質は昭和61年度から平成13年度の全期間に亘って調査を実施している。また、アルドリン及びエンドリンは「生物モニタリング」で貝類、魚類及び鳥類について昭和53年度から平成元年度までの毎年と平成3、5年度に調査を実施している。 |
環境省内の他調査としては、「内分泌撹乱化学物質に係る環境実態調査」6) において平成10年度以降調査を実施している。 |
環境省内の他調査の結果 |
・ | 調査結果 |
平成16年度のモニタリング調査において、ドリン類は多くの媒体から検出された。 |
アルドリンの測定結果は、水質で定量下限値 2 pg/L、検出下限値 0.4 pg/Lにおいて nd~13 pg/L(幾何平均値 tr(1.5) pg/L)、底質で定量下限値 2 pg/g-dry、検出下限値 0.6 pg/g-dryにおいて nd~390 pg/g-dry(同 9 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値 4 pg/g-wet、検出下限値 1.3 pg/g-wetにおいて、貝類でnd~46 pg/g-wet(同 tr(1.7) pg/g-wet)、魚類でnd~tr(2.4) pg/g-wet(同 nd)、鳥類で不検出、大気で定量下限値 0.15 pg/m3、検出下限値 0.05 pg/m3において温暖期 nd~14 pg/m3 (同 tr(0.12) pg/m3)、寒冷期 nd~13 pg/m3 (同 tr(0.08) pg/m3)であった。 |
ディルドリンの測定結果は、水質で定量下限値 2 pg/L、検出下限値 0.5 pg/L において 9~430 pg/L(幾何平均値 55 pg/L)、底質で定量下限値 3 pg/g-dry、検出下限値 0.9 pg/g-dryにおいて tr(1.9)~3,700 pg/g-dry(同 58 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値31 pg/g-wet、検出下限値10 pg/g-wetにおいて、貝類で42~69,000 pg/g-wet(同 510 pg/g-wet)、魚類でtr(23)~2,800 pg/g-wet(同 240 pg/g-wet)、鳥類で370~960 pg/g-wet(同 590 pg/g-wet)、大気で定量下限値 0.33 pg/m3、検出下限値0.11 pg/m3において温暖期 1.1~280 pg/m3 (同 17 pg/m3)、寒冷期 0.81~76 pg/m3 (同 5.5 pg/m3)であった。 |
エンドリンの測定結果は、水質で定量下限値 2 pg/L、検出下限値 0.5 pg/Lにおいて tr(0.7)~100 pg/L(幾何平均値 7 pg/L)、底質で定量下限値 3 pg/g-dry、検出下限値 0.9 pg/g-dryにおいて nd~6,900 pg/g-dry(同 13 pg/g-dry)、生物媒体では定量下限値 12 pg/g-wet、検出下限値 4.2 pg/g-wetにおいて、貝類でtr(5.7)~4,600 pg/g-wet(同 54 pg/g-wet)、魚類でnd~220 pg/g-wet(同 18 pg/g-wet)、鳥類で nd~62 pg/g-wet(同 tr(11) pg/g-wet)、大気で定量下限値 0.14 pg/m3、検出下限値 0.048 pg/m3において温暖期 tr(0.054)~6.5 pg/m3 (同 0.64 pg/m3)、寒冷期 nd~1.9 pg/m3 (同 0.23 pg/m3)であった。 |
・ | 評価(アルドリン) |
水質及び底質は、モニタリングを開始した平成14年度以降、ほぼ全ての地点から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
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貝類は、調査開始当初の昭和53年度から平成5年度まで検出下限値(1,000 pg/g-wet)未満であり、平成6~13年度の期間は調査を実施しなかった。平成16年度は平成14年度及び15年度と同レベルの濃度で検出された。平成14年度以降、約半数の地点から検出されており、依然として残留が認められる。 |
魚類は、調査開始当初の昭和53年度から平成5年度までほとんどが検出下限値(1,000 pg/g-wet)未満であり、平成6~13年度の期間は調査を実施しなかった。平成16年度は定量下限値未満ながら2地点から検出された。平成14年度以降、14地点中1地点(14年度)、14地点中7地点(15年度)及び14地点中2地点(16年度)から検出されており、依然として残留が認められる。 |
鳥類は、地点数が2地点と少ないことに加え調査地点の変更もあるものの、依然として残留が認められる。 |
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大気は、平成14年度からモニタリングを開始している。平成16年度結果は平成14年度と同レベルの濃度であった。平成15年度は温暖期の方が寒冷期より高い濃度となっていたが、平成16年度は温暖期と寒冷期の測定結果に差がみられなかった。平成14年度以降、半数以上の地点から検出されており、依然として残留が認められる。 |
平成15年度 温暖期:H15.8.25~10.11、寒冷期:H15.11.4~12.18 平成16年度 温暖期:H16.8.30~10.19、寒冷期:H16.11.1~12.13 |
・ | 評価(ディルドリン) |
水質は、調査開始当初の昭和61年度から平成13年度まで検出下限値(10,000 pg/L程度)未満であり、全調査期間を通じての残留状況の傾向の判断は困難である。平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
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底質は、調査開始当初の昭和61年度から平成13年度までほとんどが検出下限値(1,000 pg/g-dry程度)未満であり、全調査期間を通じての残留状況の傾向の判断は困難である。平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、ほぼ全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
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貝類及び魚類は、調査開始当初の昭和53年度から平成13年度に至るまで残留状況は減少傾向にあった。平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、調査地点及び生物種が変更されており、また検出下限値が平成13年度以前に比べて1/1,000程度に下がっていることから検出数が大幅に増えており、検出頻度や検出数による近年の残留状況の傾向の判断は困難であるが、平成14年度以降、全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
鳥類は、地点数が2地点と少ないことに加え調査地点の変更もあるものの、依然として残留が認められる。 |
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大気は、平成14年度からモニタリングを開始している。平成16年度の温暖期は平成15年度の温暖期と同レベルの濃度、寒冷期は平成14年度、及び平成15年度の寒冷期と同レベルの濃度であった。また、平成15年度と同様に、温暖期の方が寒冷期より濃度が高く、調査時期、気象条件等による差が見られた。平成14年度以降、全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
平成15年度 温暖期:H15.8.25~10.11、寒冷期:H15.11.4~12.18 平成16年度 温暖期:H16.8.30~10.19、寒冷期:H16.11.1~12.13 |
・ | 評価(エンドリン) |
水質及び底質は、平成14年度からモニタリングを開始している。平成14年度以降、ほぼ全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
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貝類は、調査開始当初の昭和53年度から平成5年度まで特定の地域で検出されていたが、平成6~13年度の期間は調査を実施しなかった。平成16年度は全地点・全検体から検出された。平成14年度以降、ほぼ全地点・全検体から検出されており、広範な地点で残留が認められる。 |
魚類は、調査開始当初の昭和53年度から平成5年度までほとんどが検出下限値(1,000 pg/g-wet程度)未満であり、平成6~13年度の期間は調査を実施しなかった。平成16年度は14地点中13地点、70検体中57検体から検出された。平成14年度以降、ほぼ全地点・全検体から検出されており、広範な地点で残留が認められる。 |
鳥類は、地点数が2地点と少ないことに加え調査地点の変更もあるものの、依然として残留が認められる。 |
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大気は、平成14年度からモニタリングを開始している。平成16年度の温暖期は平成15年度の温暖期と同レベルの濃度、寒冷期は平成14年度、及び平成15年度の寒冷期と同レベルの濃度であった。また、平成15年度と同様に、温暖期の方が寒冷期より濃度が高く、調査時期、気象条件等による差が見られた。平成14年度以降、ほぼ全地点・全検体から検出されており、依然として広範な地点で残留が認められる。 |
平成15年度 温暖期:H15.8.25~10.11、寒冷期:H15.11.4~12.18 平成16年度 温暖期:H16.8.30~10.19、寒冷期:H16.11.1~12.13 |
アルドリン、ディルドリン、エンドリンは、POPs条約の対象物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。 |
○ 平成16年度ドリン類の検出状況 (経年変化図) |
アルドリン
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