掲載資料の利用者は「小学生」「中・高校生、この分野が専門でない一般市民」を想定したものであること。専門家向きの資料は含めない。
指導者用資料については、教材とセットになっていること。
化学物質の利便性を認識しつつ、化学物質やその環境リスクに対する正確な理解を促すことに役立つと考えられる資料であること。
化学そのものへの理解を促すことを主目的とした資料でないこと。
おおむね2000年以降に制作または改訂された資料であること。
媒体は、冊子・書籍※、ビデオ、CD-ROM・DVD、ウェブサイト、カードなどの遊具などであること。
雑誌の記事、特集でないこと。
誰もが入手可能であること。
有料、無料を問わないが、書籍を除き有料の場合は10万円を限度とし、常識の範囲内の価格であること。ただし、PRTR関連データ、化学物質の毒性データ、工業統計などのデータ集又はデータベースについては、無料かつWeb上で閲覧できるものであること。
冊子・書籍の場合、少なくとも「化学物質やその環境リスク」に関連した章を設けて化学物質に言及していること。その他の媒体についても、これを準用する。
地球温暖化問題のみ、医薬品情報やその影響を取り扱った資料、BSE関連情報のみを扱った資料ではないこと。なお、オゾン層破壊物質、食品添加物関連は含める。また、BSE関連情報であっても、リスク論に展開されている場合は含めることとする。
内分泌かく乱作用を主な論点としている資料については、原則、「環境ホルモン戦略計画SPEED’98取組の成果（2004年９月環境省発行）」及び「化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省の今後の対応方針について−ExTEND2005−（2005年３月環境省発行）」の内容も十分に把握された上で作成された資料であること。
特定の商品の販売促進を目的としていないこと（商品名が入っていても情報提供の視点から作成されている場合は可）。
運動・行動の促進を主目的とした資料でないこと。
タイトルや目次に「撲滅、排斥、排除など排他的な用語が用いられている」場合は、内容を検討の上、採否を決定する。
特定の地域に関する（一般化されない）情報のみの資料でないこと（公害病についての資料は可とする）。
国立情報学研究所の図書検索サービス（WebcatPlus）で「キーワード」と「年号」で検索しヒットした書籍について、下記の収集基準に合致し、原則、販売価格が5,000円以内（消費税を含まず）程度のもの。