「廃棄物混焼法」方式

• 炉内温度は、８５０℃以上に保持すること
  
• 炉内ガス滞留時間は、２秒以上とすること
  
• フロン類の供給方法を適正に管理すること
  

　上記の運転条件を遵守すれば、安定的に分解効率９９．９９％以上を概ね確保でき、その場合、副成物も環境上問題のない範囲に収まるものと認められる。

「セメント・石灰焼成炉混入法」方式

• 炉内温度は、１，０００℃以上に保持すること
  
• 炉内ガス滞留時間は、６秒以上とすること
  

　上記の運転条件を遵守すれば、安定的に分解効率９９．９９％以上を概ね確保でき、その場合、副成物も環境上問題のない範囲に収まるものと認められる。なお、排ガス中のフロン濃度が薄い（ppbオーダー）ため、分解効率を厳密に測定することは困難である。

「液中燃焼法」方式

• 炉内温度は、１，２００℃以上に保持すること
  
• 炉内ガス滞留時間は、１秒以上とすること
  
• 排ガス中ＣＯ濃度は、１００ppm以下とすること

　上記の運転条件を遵守すれば、安定的に分解効率９９．９９％以上を概ね確保でき、その場合、副成物も環境上問題のない範囲に収まるものと認められる。

「高周波プラズマ法」方式

• フロン類の種類に応じてプラズマ状態を正常に維持すること
  
• フロン類及び水蒸気が正常に供給されるよう管理すること

　上記の運転条件を遵守すれば、安定的に分解効率９９．９９％以上を概ね確保でき、その場合、副成物も環境上問題のない範囲に収まるものと認められる。

「マイクロ波プラズマ法」方式

• フロン類の種類に応じてプラズマ状態を正常に維持すること
  
• フロン類、水蒸気及び空気が正常に供給されるよう管理すること

　上記の運転条件を遵守すれば、試験値として分解効率９９．９９％以上を確保できると認められる。

「アークプラズマ法」方式

• フロンの種類に応じてプラズマ状態を正常に維持すること
  
• フロン類、水蒸気及び空気が正常に供給されるよう管理すること

　上記の運転条件を遵守すれば、試験値として分解効率９９．９９％以上を確保でき、実運転においても同程度の分解効率を確保しているものと認められる。
　また、電極や反応装置の定期的な交換が必要。
　高温分解で排出されるＮＯxについて、環境上どのように考えるべきか検討が必要。

「ＴｉＯ２系触媒法」方式

• 触媒反応装置内温度は、４００℃程度を目安とすること
  
• 触媒充填層内空間速度は、１，５００ｈ－１以下とすること

　上記の運転条件を遵守すれば、安定的に分解効率９９．９９％以上を概ね確保できるものと認められ、その場合、副成物も環境上問題のない範囲に収まるものと認められる。
　なお、触媒の劣化に対する対応が必要。

「過熱蒸気反応法」方式

• 反応装置内温度は、フロンの種類に応じて８５０～１，０００℃とすること
  
• 装置の仕様に適合するようにフロン等の供給を管理すること
  

　上記の運転条件を遵守すれば、試験値として分解効率９９．９９％以上を確保でき、また、実運転においても概ね９９．９％以上の分解効率は確保しているものと認められる。なお、定期的な部品交換が必要。

フロン類破壊施設の使用及び管理
　破壊温度、フロン類の滞留時間等の運転条件、フロン類等の供給方法、保守点検の方法等が、フロン類破壊施設の種類に応じ、破壊の能力に関する基準を達成できるよう適正に定められていること。
　また、使用及び管理の方法が遵守されている状態を計測装置等により定常的に確認すること。

「Ａグループ」
　次の方式の施設については、現段階の知見により、次の条件の下で運転を行う場合には、フロン類を適正に破壊することが可能であると考えられる。
　ただし、今後の様々な技術開発及び知見の集積に対して配慮し、対応方式の拡大について検討する必要がある。

1. 廃棄物混焼法方式施設
   （ロータリーキルン方式施設、都市ごみ直接溶融炉方式施設、固定床二段階燃焼炉方式施設、流動床式製鉄ダスト焙焼炉方式施設、都市ごみストーカー炉方式施設等）
   

   ａ	運転条件 （ａ） 燃焼温度：炉出口の温度が８５０℃以上であること。 （ｂ） フロン類ガスの滞留時間：１．５秒以上であること。 （ｃ） 排ガス出口のCO濃度：１００ppm以下であること。
   ｂ	フロン類の添加条件 （ａ） フロン類と同時に燃焼する廃棄物は、性状等を可能な限り均質化すること。 （ｂ） フロン類の添加の割合は、排ガス処理設備のハロゲン化物の処理能力等を考慮して決めるものとし、同時に焼却する廃棄物量に対する重量比３％以下とすること。
   ｃ	フロン類の添加方法 　フロン類の添加は、バーナー近傍の位置より噴霧して行うこと。

   
   
2. セメント・石灰焼成炉混入法方式施設
   （セメントキルン方式施設、石灰焼成炉方式施設）
   

   ａ	運転条件 （ａ） 炉内温度：１，０００℃以上であること。 （ｂ） フロン類ガスの滞留時間：６秒以上であること。
   ｂ	フロン類の添加条件 　排ガス処理設備の処理能力、製品の品質への影響等を考慮してフロン類を添加すること。
   ｃ	フロン類の添加方法 　フロン類の添加は、窯前のバーナー近傍の位置より噴霧して行うこと。

   
   
3. 液中燃焼法方式施設
   （炉内分解型液中燃焼法方式施設、バーナー部分解型液中燃焼法方式施設）
   

   ａ	運転条件 （ａ） 燃焼温度：炉出口の温度が１，２００℃以上であること。 （ｂ） フロン類ガスの滞留時間：１秒以上であること。 （ｃ） 排ガス出口のCO濃度：１００ppm以下であること。
   ｂ	フロン類の添加条件 　フロン類の添加の割合は、排ガス処理設備のハロゲン化物の処理能力等を考慮して決めること。

   
   

「Ｂグループ」
　次の方式の施設については、以下の条件が実際に安定的に確保されることにより、フロン類を適正に破壊することが可能であると考えられる。

1. プラズマ法方式施設
   （高周波プラズマ法方式施設、マイクロ波プラズマ法方式施設、アークプラズマ法方式施設）
   

   ａ	運転条件 　プラズマ状態を正常な状態に維持するため、フロン類の種類に応じて安定かつ十分な電力供給を行うよう管理すること
   ｂ	フロン類の供給方法 　フロン類の供給は、施設の処理能力に合わせてフロン類の種類 に応じた適正な流量又は圧力で行うこと 例えば、 ・ 出力１００KWの高周波プラズマではフロン類の供給速度は１００kg/hrを目安とする。 ・ 出力２KWのマイクロ波プラズマではフロン類の供給速度は２kg/hrを目安とする。 ・ 出力１０KWのアークプラズマではフロン類の供給速度は１０ kg/hrを目安とする。
   ｃ	水蒸気の供給方法 　水蒸気の供給は、フロン類の供給量に合わせてフロン類の種類に応じた適正な流量又は圧力（温度）で行うこと
   ｄ	空気の供給方法 　空気の供給を行う場合は、フロン類の供給量に合わせてフロン類の種類に応じた適正な流量又は圧力で行うこと
   ｅ	電極の交換 　アークプラズマ法方式施設については、破壊の能力を維持できなくなる前に電極を交換すること。

   
   
2. 触媒法方式施設
   （ＴｉＯ２系触媒法方式施設　等）
   

   ａ	運転条件 （ａ） 反応温度：ＴｉＯ２系触媒法方式施設については４００℃以上であること。 （ｂ） 触媒充填層内空間速度：ＴｉＯ２系触媒法方式施設については１，５００ｈ－１以下であること。
   ｂ	フロン類の供給方法 （ａ） フロン類の供給は、施設の処理能力に合わせてフロン類の種類に応じた適正な流量で行うこと。 （ｂ） 触媒充填層内に供給される混合気体中におけるフロン類の混合率（体積分率）に留意すること。 （ｃ） フロン類の種類を確認の上、指定温度に到達後フロン類を供給すること。
   ｃ	水蒸気の供給方法 　水蒸気の供給は、フロン類の供給量に合わせてフロン類の種類に応じた適正な量であること。
   ｄ	触媒の交換 　破壊の能力を維持できなくなる前に触媒を交換すること。

   
   
   
3. 過熱蒸気反応法方式施設
   

   ａ	運転条件 　反応器内の温度は、フロン類の種類に応じて８５０～１，０００℃とすること
   ｂ	フロン類の供給方法 （ａ） フロン類の供給は、施設の処理能力に合わせてフロン類の種類に応じた適正な流量で行うこと （ｂ） フロン類の種類を確認の上、指定温度に到達後フロン類を供給すること。
   ｃ	水蒸気の供給方法 　水蒸気の供給は、フロン類の供給量に合わせてフロン類の種類に応じた適正な流量で行うこと
   ｄ	空気の供給方法 　空気の供給を行う場合は、フロン類の供給量に合わせてフロン類の種類に応じた適正な流量で行うこと
   ｅ	反応器の交換 　破壊の能力を維持できなくなる前に反応器を交換すること。

   
   
4. その他の方式の施設
   主務大臣が必要と認める方法であること（事案毎に判断する。） 。