新幹線鉄道騒音の７５ホン対策達成状況等について

※新幹線鉄道騒音の単位については、平成５年よりホンに代わりデシベルを用いているところである。また、75ホンと75デシベルとは同じ量である。

• １．調査方法
  • (1)測定実施自治体

    岩手県、宮城県、福島県、栃木県、茨城県、新潟県、群馬県、埼玉県、神奈川県、静岡県、愛知県、岐阜県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、広島県、山口県、福岡県

  • (2)測定期間

    平成９年５月から７月まで

  • (3)測定地点

    測定地点は、第２次７５ホン対策区間の総延長において概ね１kmに１地点となるよう選定し、軌道中心から２５ｍの地点で測定した。

    なお、府県別の測定地点数を表１に、構造別の測定地点数を表２に示す。

    表１　府県別測定地点数

    線名	府県名	測定 地点数	線名	府県名	測定 地点数	線名	府県名	測定 地点数	線名	府県名	測定 地点数
    東海道 新幹線	神奈川 静岡 愛知 岐阜 滋賀 京都 大阪	１５ ２０ 　６ 　２ １０ ３４	山陽 新幹線	大阪 兵庫 岡山 広島 山口 福岡	２ ２５ 　９ 　８ 　８ 　４	東北 新幹線	埼玉 茨城 栃木 福島 宮城 岩手	５ 　２ １１ 　４ 　３ 　５	上越 新幹線	埼玉 群馬 新潟	１４ ６ １１
    	計	６０		計	５６		計	３０		計	３１
    										合計	１７７

    表２　構造別測定地点数

    構造別			線名				合計（割合）
    			東海道	山陽	東北	上越
    線路構造	高架		２１	５４	３０	３１	１３６(76.8)
    	盛土		３６	２	－	－	３８(21.5)
    	平地		－	－	－	－	０(0.0)
    	切取り		３	－	－	－	３(1.7)
    軌道構造	スラブ 軌道	普通型	－	３	７	６	１６(9.0)
    		防振型	－	９	１６	２３	４８(27.1)
    		弾性直結型	－	－	３	１	４(2.3)
    	バラスト軌道		６０	４４	４	１	１０９(61.6)
    防音壁構造	直型		４１	３０	８	１１	９０(50.8)
    	干渉型		１９	９	１	－	２９(16.4)
    	逆Ｌ型		－	１７	２１	２０	５８(32.8)

    （注）直型及び逆Ｌ型に干渉型を併設している防音壁は、干渉型に含めた。

  • (4)測定方法

    環境基準の告示に定める方法に従って、連続して通過する上り下り列車の合計２０本の騒音を測定し、そのうちの上位半数をパワー平均（測定されたピーク騒音のエネルギーの平均）したものを各々の地点の評価値とした。

• ２．調査結果
  • (1)騒音測定結果

    測定の結果、路線別の騒音の最大値、最小値及び平均値は表３に示すとおりで、最大値については東海道、山陽及び上越新幹線では７５デシベルとなっており、平均値については各路線ほぼ同じとなっている。

    また、第２次７５ホン対策区間における全測定地点１７７地点の騒音レベルの分布は図１に示すとおりで（路線別の騒音レベルの分布は図２～５参照）、騒音レベルの分布状況は、７３デシベルに主として分布しており、７１～７５デシベルが全体の約８割を占めている。

    表３　新幹線別騒音レベル　　（単位：デシベル）

    	最大値	最小値	平均値
    東海道新幹線	７５	６７	７３．１
    山陽新幹線	７５	６８	７２．１
    東北新幹線	７４	６９	７１．８
    上越新幹線	７５	６８	７１．６
    全体	７５	６７	７２．３

    図１

    騒音レベルの分布状況（全体）

    図２

    騒音レベルの分布状況（東海道新幹線）

    図３

    騒音レベルの分布状況（山陽新幹線）

    図４

    騒音レベルの分布状況（東北新幹線）

    図５

    騒音レベルの分布状況（上越新幹線）

    　（図１～５別添）

  • (2)７５デシベルの達成状況

    東海道新幹線、山陽新幹線、東北新幹線及び上越新幹線における第２次７５ホン対策区間においては、全ての測定地点において、７５デシベル以下とすることが達成されていた。

  • (3)騒音レベル等の推移

    東海道・山陽新幹線については昭和６０年度に、東北・上越新幹線については昭和６２年度に環境基準達成状況調査を実施している。今回の第２次７５ホン対策達成状況調査地点は従前の環境基準達成状況調査の調査地点とは必ずしも一致しないため、騒音レベル等の推移を厳密に比較・評価することは困難であるが、両調査の結果を比較することにより、７５ホン対策の推進による騒音の改善状況の一定の傾向を把握することは可能である。

    このような観点から、今回の調査結果と環境基準達成状況調査結果とを比較すると、表４に示すとおりである。

    騒音レベルの平均値は減少しており、また、７５ホンを超える測定地点数は無く、騒音の状況は明らかに改善している。

    表４　騒音レベルの推移

    		環境基準達成状況調査結果		今回の調査結果
    調査年度		昭和６０年度	昭和６２年度	平成８年度
    東海道 新幹線	測定地点数	７９	－	６０
    	騒音レベル平均値	７５．６[dB]	－	７３．１[dB]
    	75ホンを超えた 地点数割合	６１［％］	－	０
    山　 陽 新幹線	測定地点数	５１	－	５６
    	騒音レベル平均値	７６．６[dB]	－	７２．１[dB]
    	75ホンを超えた 地点数割合	７１［％］	－	０
    東　 北 新幹線	測定地点数	－	５０	３０
    	騒音レベル平均値	－	７４．８[dB]	７１．８[dB]
    	75ホンを超えた 地点数割合	－	４６［％］	０
    上　 越 新幹線	測定地点数	－	２５	３１
    	騒音レベル平均値	－	７４．１[dB]	７１．６[dB]
    	75ホンを超えた 地点数割合	－	４０［％］	０

  • (4)車両型式別騒音レベル

    地点で測定した列車ごとのピークレベルを０系、１００系、３００系及び５００系（東海道、山陽新幹線）並びに２００系、Ｅ１系及びＥ３系（東北・上越新幹線）の車両型別に分類し、速度ごとの騒音レベルの平均値を比較したものを表５及び表６に示す。

    新幹線騒音については、連続して通過する上り下り列車の合計２０本の騒音を測定し、このうち上位半数をパワー平均したものを評価しているが、測定場所の近接側線路を通過した列車と測定場所と反対側線路を通過した列車とでは測定場所における騒音レベルに差があることから、近接側を通過する場合と遠隔側を通過する場合に区分して集計し、解析した。

    表５　車両型式別騒音レベル（東海道・山陽新幹線）　　（単位：デシベル）

    車両 型式	列車 通過 位置	平均列車速度[km/h]
    		160以上 180未満	180以上 200未満	200以上 220未満	220以上 240未満	240以上 260未満	260以上 280未満	300
    ０系	全体	69.3(68)	70.4(75)	71.8(397	72.6(32)
    	近接	70.4(38)	72.5(33)	73.6(200	74.8(16)
    	遠隔	68.0(30)	68.8(42)	70.0(197	70.4(16)
    100系	全体	68.5(89)	69.7(108	70.8(392	71.2(109
    	近接	69.7(53)	71.3(64)	72.3(204	73.2(55)
    	遠隔	66.7(36)	68.3(44)	69.1(188	69.1(54)
    300系	全体	66.6(56)	67.9(60)	69.2(104	70.0(134	71.4(175	71.7(246
    	近接	68.2(27)	69.3(33)	70.2(70)	71.8(66)	72.8(89)	73.5(122
    	遠隔	65.1(29)	66.1(27)	68.2(34)	68.3(68)	70.0(86)	70.1(124
    500系	全体							73.5(2)
    	近接							75.0(1)
    	遠隔							72.0(1)

    表６　車両型式別騒音レベル（東北・上越新幹線）　　（単位：デシベル）

    車両 型式	列車 通過 位置	平均列車速度[km/h]
    		160以上 180未満	180以上 200未満	200以上 220未満	220以上 240未満	240以上 260未満	260以上 280未満	300
    200系	全体	68.3(28)	68.6(102	69.8(345	70.8(294
    	近接	69.4(21)	70.4(33)	71.3(195	72.4(150
    	遠隔	64.9(7)	67.8(69)	68.2(150	69.1(144
    Ｅ１系	全体	72.5(4)	71.5(6)	72.1(43)	71.1(50)
    	近接	74.3(3)	71.5(2)	73.0(23)	73.1(21)
    	遠隔	67.0(1)	71.5(4)	70.1(20)	69.7(29)
    E2,3系	全体		71.0(1)	69.0(1)	68.0(11)	70.8(5)	70.2(18)
    	近接		71.0(1)	69.0(1)	70.3(4)	71.3(4)	71.3(9)
    	遠隔				66.9(7)	69(1)	69(9)

    • ※２００系とその他の型式の車両とが連結されている場合については、２００系として整理した。
    • ※※括弧内は当該騒音レベルを測定した列車の本数である。
    • ※※これらの騒音レベルについては、型式別、速度別に集計したものであり、環境基準の評価に用いるものではない。

    それぞれ速度が高くなるにつれて概ね騒音レベルも高くなる傾向にあった。同程度の速度で走行している場合の騒音レベルについては、東海道・山陽新幹線では０系、１００系、３００系の順で低くなり、東北・上越新幹線ではＥ１系、２００系、Ｅ２及びＥ３系の順で低くなっていた。

    また、測定地点の近接側からの騒音レベルが遠隔側からの騒音レベルよりも大きくなっていた。

• ３．今後の対策

  平成４年度から進めてきた第２次７５ホン対策区間における対策については、平成８年度末までに達成された。

  第２次７５ホン対策区間は、新幹線鉄道の両側総延長約３，７００kmのうちの約１７０kmの区間であり、７５デシベルを超えている地域が当該対策区間以外に残されている状況であることから、更に対策地域の拡大を図り、環境基準（主として住居の用に供される地域：７０デシベル以下、商工業の用に供される地域等：７５デシベル以下）の達成に向けて対策を推進していく必要がある。このため、環境庁としては、以下のとおり関係機関に要請することとしている。

  • (1)音源対策等
    • {1}音源対策が新幹線鉄道の騒音の防止又は軽減を図る上で、最も基本的な施策であることに鑑み、第１次及び第２次７５ホン対策区間以外においても引き続き音源対策を推進する。特に、東海道・山陽新幹線沿線の住宅集合地域に準じる地域及び東北・上越新幹線沿線の住宅立地地域（住宅が点在する地域を除く。）のうち７５デシベルを超える地域にあっては、平成１４年度末を目途に７５デシベル以下とするとともに、その他の地域についても環境基準の達成に向けて対策の実施に努める。
    • {2}環境基準を超える区域の住宅防音工事については、音源対策の進捗状況等を勘案しつつその推進を図る。
    • {3}今後とも騒音低減技術の開発に努めるとともに、その成果のうち実施可能なものから逐次音源対策への活用を図る。
  • (2)土地利用対策

    環境基準の円滑な達成のためには土地利用の適正化を図ることが必要であることから、市街化のおそれのある沿線地域においては、土地利用計画の決定又は変更に際し、新幹線鉄道騒音の影響に配慮した適正な土地利用を確保するために必要な措置が講じられるよう努める。

    また、沿線の既成市街地において市街地再開発事業が計画される場合には、新幹線鉄道騒音防止の観点から、可能な限り望ましい公共施設等の配置が図られるように努める。

添付資料

• 騒音レベルの分布状況図　[GIFファイル] [GIF 17 KB]