【参考文献一覧】
第1部


序章


磯崎行雄(2005)「大量絶滅 生物進化の加速装置」JT生命誌研究館『季刊生命誌』 44号

イム・ジョンビン(2010)「食料アクセスの変化への韓国の対応」昭和堂『農業と経済』第76巻・第3号

環境省(2008)「砂漠化する地球 ─その現状と日本の役割─」

国土交通省(2007)「平成19年版 日本の水資源」

国土交通省(2009)「平成21年版 土地白書」

国立国会図書館調査及び立法考査局(2010)「国際比較に見る日本の政策課題」

ジェフリー・サックス(2009)「地球全体を幸福にする経済学 過密化する世界とグローバル・ゴール 」(野中邦子 訳)早川書房

鈴木宣弘(2010)「食料アクセスの変化が北東アジアに与えた影響」昭和堂『農業と経済』第76巻・第3号

スタンレー(1991) 「生物と大絶滅」(長谷川善和、清水長 訳)東京化学同人

総務省統計局(2009)「世界の統計 2009年版」

武内和彦、林良嗣、恒川篤史、一ノ瀬俊明、加藤博和、井村秀文、福島茂、小林重敬、城所哲夫、Weiming Lu(1998)「地球環境と巨大都市」岩波書店

独立行政法人物質・材料研究機構(2009)プレスリリース「持続可能な資源利用には資源使用総量の1/8化が必要」

内閣府政策統括官室編(2009)「世界経済の潮流 2008年II ─世界金融危機と今後の世界経済─」トーコー印刷

農林水産省(2007)「食料を巡る国際情勢とその将来に関する分析─国際食料問題研究会 報告書─」

農林水産省(2010)「2019年における世界の食料需給見通し」

吉沢佐江子、田中勝、Ashok V. Shekdar(2004)「世界の廃棄物発生量の推定と将来予測に関する研究」

吉村和就(2009)「水ビジネス 110兆円水市場の攻防」角川書店

European Commission(2008)“Special Eurobarometer 295: Attitudes of European citizens towards the environment”

European Communities(2008)“The Economics of Ecosystems and Biodiversity: an interim report”

FAO(2005)“Review of the State of World Fishery Resources”

IEA(2009)"World energy Outlook 2009"

Joseph E. Stiglitz(2006)“Making Globalization Work: The Next Steps to Global Justice”

OECD(2006)“Environmental Performance Reviews: Water: the experience in OECD countries”

OECD(2009)“OECD Factbook 2009”

REN21(2008)“Renewables 2007 Global Status Report”

Ten Brink, P., Bassi, S., Bishop, J., Harvey, C.A., Ruhweza, A., Varma, M., Wertz-Kanounnikoff, S.(2009)“TEEB-The Economics of Ecosystems and Biodiversity for National and International Policy Makers-Summary: Responding to the Value of Nature 2009”

U.S. Geological Survey(2010)“Mineral commodity summaries 2010”

UNFPA(2007)“State of World Population 2007”

UNFPA(2007)“State of World Population 2009”

United Nations(2009)“The Millennium Development Goals Report 2009”

United Nations(2009)“World population prospects The 2008 revision Highlights”

Vie, J.-C., Hilton-Taylor, C. and Stuart, S.N.(eds.)(2009)“Wildlife in a Changing World-An Analysis of the 2008 IUCN Red List of Threatened Species”

WWF(2006)“LIVING PLANET REPORT 2006”



第1章


環境省(2009)「平成20年度公共用水域水質測定結果」

環境省(2009)「平成20年度地下水質測定結果」

環境省(2010)「平成20 年度 土壌汚染対策法の施行状況及び土壌汚染調査・対策事例等に関する調査結果」

環境省(2006)「レッドリスト」

環境省(2007)「レッドリスト」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年 公共用水域水質測定結果」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 大気汚染状況報告書」

環境省水・大気環境局(2010)「平成21年 光化学大気汚染関係資料」

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)(2007)「第4次評価報告書第1作業部会報告書(自然科学的根拠)」

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)(2007)「第4次評価報告書第2作業部会報告書(影響・適応・脆弱性)」

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)(2007)「第4次評価報告書第3作業部会報告書(気候変動の緩和策)」

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)(2007)「第4次評価報告書統合報告書」

気象庁(2005)「異常気象レポート2005」

気象庁(2008)「地球温暖化予測情報 第7巻」

気象庁(2009)「オゾン層観測報告:2008」

経済産業省、環境省(2010)「平成20年度PRTRデータの概要」

生物多様性総合評価検討委員会(2010)「生物多様性総合評価報告書」

文部科学省、気象庁、環境省(2009)「温暖化の観測・予測及び影響評価統合レポート「日本の気候変動とその影響」」

IUCN(2009)“2009 IUCN Red List of Threatened Species”

Secretariat of the Convention on Biological Diversity(2010)“Global Biodiversity Outlook 3”

The Intergovernmental Panel on Climate Change(2007)“Contribution of Working Group I to the Fourth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change”

The Intergovernmental Panel on Climate Change(2007)“Contribution of Working Group II to the Fourth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change”

The Intergovernmental Panel on Climate Change(2007)“Contribution of Working Group III to the Fourth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change”

The Intergovernmental Panel on Climate Change(2007)“Contribution of Working Groups I, II and III to the Fourth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change”



第2章


第1節


温暖化影響総合予測プロジェクトチーム(茨城大学,(独)国立環境研究所,東北大学,名城大学,(独)農業・食品産業技術総合研究機構農村工学研究所,東京大学,国土技術政策総合研究所,筑波大学,国立感染症研究所,(独)農業環境技術研究所,(独)国際農林水産業研究センター,(独)森林総合研究所,九州大学,統計数理研究所)(2009)「地球温暖化「日本への影響」 ─長期的な気候安定化レベルと影響リスク評価─」

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)編(2007)「気候変動2007 IPCC第4次評価報告書 ─政策決定者向け要約─」

気象庁(2005)「地球温暖化予測情報 第6巻」

文部科学省、経済産業省、気象庁、環境省訳(2007)『気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書統合報告書政策決定者向け要約』

Intergovernmental Panel on Climate Change(IPCC)(2007)“The Fourth Assessment Report(AR4)”

The Intergovernmental Panel on Climate Change(2007)“Summary for Policymakers of the IPCC Report "Climate Change 2007 Synthesis Report"”


第2節


経済産業省(2009)『次世代エネルギーシステムに係る国際標準化に向けて』

佐和隆光(2009)『グリーン資本主義─グローバル「危機」克服の条件』岩波書店

AIM(Asia-Pacific Integrated Modelling)チーム及び国立環境研究所訳(2007)『スターン・レビュー「気候変動の経済学」概要』

Nicholas Stern(2007)“The Economics of Climate Change: The Stern Review” Cambridge University Press


第4節


佐和隆光(2009)『グリーン資本主義−グローバル「危機」克服の条件』岩波書店

「2050 日本低炭素社会」シナリオチーム(国立環境研究所、京都大学、立命館大学、みずほ情報総研)(2008)『2050 日本低炭素社会シナリオ:温室効果ガス70%削減可能性検討』

「2050 日本低炭素社会」シナリオチーム(国立環境研究所、京都大学、立命館大学、みずほ情報総研)(2008)『低炭素社会に向けた12の方策』

「2050 日本低炭素社会」シナリオチーム(国立環境研究所、京都大学、立命館大学、みずほ情報総研)(2009)『低炭素社会叙述ビジョンの構築』



第3章


第1節


環境省編(2010)「生物多様性国家戦略2010」株式会社ビオシティ

生態系と生物多様性の経済学(2008)「生態系と生物多様性の経済学 中間報告」

独立行政法人森林総合研究所(2007)「平成18年度研究成果選集2006」

ノーマン・マイアース著、林雄次郎訳(1981)「沈みゆく箱舟 ─種の絶滅についての新しい考察─」岩波書店

Food and Agriculture Organization of the United Nations(国際連合食糧農業機関)(2005)“Global Forest Resources Assessment 2005”

Food and Agriculture Organization of the United Nations(国際連合食糧農業機関)(2007)“THE STATE OF WORLD FISHERIES AND AQUACULTURE 2006”

IUCN(2009)“2009 IUCN Red List of Threatened Species”

Millennium Ecosystem Assessment編、横浜国立大学21世紀CEO翻訳委員会責任翻訳(2007)「国連ミレニアム エコシステム評価 生態系サービスと人類の将来」

The Economics of Ecosystems and Biodiversity(2009)“TEEB for National and International Policy Makers”


第2節


温暖化影響総合予測プロジェクトチーム(茨城大学,(独)国立環境研究所,東北大学,名城大学,(独)農業・食品産業技術総合研究機構農村工学研究所,東京大学,国土技術政策総合研究所,筑波大学,国立感染症研究所,(独)農業環境技術研究所,(独)国際農林水産業研究センター,(独)森林総合研究所,九州大学,統計数理研究所)(2009)「地球温暖化「日本への影響」 ─長期的な気候安定化レベルと影響リスク評価─」

独立行政法人国立環境研究所 地球環境研究センター(2009)「気象ブックス026 ココが知りたい地球温暖化」成山堂書店

IPCC(2007)「IPCC第4次評価報告書」


第3節


環境省(2009)「生物多様性民間参画ガイドライン」

内閣府(2009)「環境問題に関する世論調査」


第4節


林希一郎編著(2010)「生物多様性・生態系と経済の基礎知識」



第4章


第1節


気象庁(2005)「異常気象レポート2005」

気象庁(2009)「気候変動監視レポート2008」

国土交通省(2007)「平成19年版 日本の水資源」

国立国会図書館調査及び立法考査局(2010)「国際比較に見る日本の政策課題」

独立行政法人国立環境研究所 地球環境研究センター(2000)“Data Book of Sea-Level Rise 2000”


第3節


産業競争力懇談会(COCN)(2008)「水処理と水資源の有効活用技術プロジェクト報告書」

社団法人日本水道協会(2009)「水道の安全保障に関する検討会報告書」

浄水膜(第2版)編集委員会(2008)「浄水膜(第2版)」技報堂出版



第5章


第1節


環境省(2009)「環境にやさしい企業行動調査結果(平成20年度における取組に関する調査結果)」

総務省(2009)「平成21年科学技術研究調査」

特許庁(2009)「重点8分野の特許出願状況」

特許庁(2009)「特許出願技術動向調査報告書(太陽電池)」

文部科学省(2009)「平成21年版科学技術白書」

Ditlev Engel and Daniel M. Kammen(2009)“Green Jobs and the Clean Energy Economy”

EPIA(2008)“Solar Generation V”

OECD(2009)“OECD Science, Technology and Industry Scoreboard 2009”

UNEP, ILO, IOE and ITUC(2008)“Green Jobs: Towards decent work in a sustainable, low-carbon world”


第2節


環境省(2009)「エコタウン等による地域循環圏の構築に向けた研究会における調査」

環境省(2009)「第二次循環型社会形成推進基本計画の進捗状況の第2回点検結果について」

総務省統計局(2006)「事業所・企業統計調査」

独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構「第1回「太陽光発電システム共通基盤技術研究開発」(事後評価)分科会資料」

内閣府(2006)「国民経済計算」

内閣府(2009)「環境問題に関する世論調査」


第3節


社会的責任投資フォーラム(2010)「日本SRI年報2009」

東芝ライテック(2010) プレスリリース「よりお求めやすい価格を実現したLED電球「一般電球形6.4W」「一般電球形4.6W」の発売について」

東レ(2009)「CSRレポート 2009」

Eurosif(2008)“European SRI Study 2008”

HSBC Holdings plc(2009)「HSBCのコミュニティ活動」

Norwegian Ministry of Finance(2009)Press Release “Government Pension Fund: Climate on the agenda”

UNEP(2009)“Fiduciary responsibility”


第4節


有村俊秀(2009)「地球温暖化問題と技術革新─政府と市場の役割─」、宇沢弘文・細田裕子共編『地球温暖化と経済発展』、第10章、東京大学出版会

小野伸一(2010)「幸福度の測定をめぐる国際的な動向について〜新たな指標策定の試み〜」『立法と調査』300号、参議院常任委員会調査室・特別調査室

金子慎治他(2010)「平成21年度環境経済の政策研究『環境経営時代における環境政策と企業行動の関係に関する研究』」

環境省(2009)「環境にやさしい企業行動調査結果(平成20年度における取組に関する調査結果)」

佐藤真行他(2010)「平成21年度環境経済の政策研究『持続可能な発展へ向けた環境政策・経済システム研究:GS等の動態分析による政策評価』」

日本銀行(2009)「地域経済報告─さくらレポート─(2009年10月)」

みずほ情報総研(株)(2007)「平成18年度イノベーションの出口側にかかる調査」

諸富徹、浅野耕太、森晶寿(2008)『環境経済学講義』有斐閣ブックス

文部科学省(2009)「平成21年版科学技術白書」

IEA(2009)“CO2 Emissions from Fuel Combustion 2009”

Joseph E. Stiglitz, Amartya Sen and Jean-Paul Fitoussi(2009)“Report by the Commission on the Measurement of Economic Performance and Social Progress”

OECD(2008)“Environmental Innovation and Global Markets”

OECD(2009)“Eco-Innovation in Industry: Enabling Green Growth”

OECD(2009)“Environmental Policy Framework Condition, Innovation and Technology Transfer”

OECD(2009)“Literature Review of Recent Trends and Future Prospects for Innovation in Climate Change Mitigation”

OECD(2009)“OECD Environmental Outlook to 2030”

OECD(2009)“Tackling Climate Change and Growing the Economy”

UNDP(2009)“Human Development Report 2009- Overcoming barriers:Human mobility and development”

World Bank(2009)“World Development Indicators 2009”

第2部


第2章


第1節


海上保安庁警備救難部環境防災課・刑事課(2010)「海洋汚染の現状(平成21年1月〜12月)」

環境省水・大気環境局(2008)「平成19年度 農用地土壌汚染防止法の施行状況」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年 公共用水域水質測定結果」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 大気汚染状況報告書」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 地下水質測定結果」

環境省水・大気環境局(2009)「平成21年度 全国の地盤沈下地域の概況」

環境省水・大気環境局(2010)「平成20年度 土壌汚染対策法の施行状況及び土壌汚染調査・対策事例等に関する調査結果」

環境省水・大気環境局(2010)「平成21年 光化学大気汚染関係資料」


第3節


環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 悪臭防止法施行状況調査」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 振動規制法施行状況調査」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 騒音規制法施行状況調査」


第4節


環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 水質汚濁防止法等の施行状況」

農林水産省、国土交通省、環境省(2009)「汚水処理人口普及状況の調査」



第3章


第1節


環境省(2008)「第2次循環型社会形成推進基本計画」

環境省(2009)「廃棄物等循環利用量実態調査報告書」

国連人口基金(2009)「世界人口白書2009」

財団法人古紙再生促進センター(2008) 「古紙需給統計」

社団法人セメント協会(2009)「セメントハンドブック(2009年度版)」 社団法人セメント協会

社団法人日本鉄源協会(2007)「銑鉄及び鉄スクラップ需給実績」

中央環境審議会(2010)「第二次循環型社会形成推進基本計画の進捗状況の第2回点検結果について」

内閣府(2009)「平成21年度環境問題に関する世論調査」

内閣府経済社会総合研究所(2006)「BRICs経済の成長と世界経済への含意に関する調査研究報告書」

日本経済団体連合会(2008)「環境自主行動計画〔温暖化対策編〕─2008年度フォローアップ調査結果─」 日本経済団体連合会

日本経済団体連合会(2008)「環境自主行動計画〔循環型社会形成編〕─2008年度フォローアップ調査結果─」日本経済団体連合会

山川肇(2009)「リデュース・リユースの分析・評価手法の体系化とその適用研究」

International Iron and Steel Institute(2007)“Steel Statistical Yearbook2007”


第2節


アルミ缶リサイクル協会(2009)「平成20(2008)年度飲料用アルミ缶リサイクル率(再生利用率)について 」

ガラスびんリサイクル促進協議会(2009)「ガラスびん生産量、カレット利用量、カレット利用率の推移」

環境省(2005)「我が国における事業活動に伴い排出されるダイオキシン類の量を削減するための計画」

環境省(2008)「第2次循環型社会形成推進基本計画」

環境省(2009)「ダイオキシン類の排出量の目録」

環境省(2009)「廃棄物の広域移動対策検討調査」

環境省(2009)「廃棄物等循環利用量実態調査報告書」

環境省(2009)「平成20年度における家電リサイクル実績について」

環境省(2009)「平成20年度容器包装リサイクル法に基づく市町村の分別収集及び再商品化の実績について」

環境省(2010)「産業廃棄物の不法投棄等の状況(平成20年度)について」

環境省(2010)「産業廃棄物排出・処理状況調査」

環境省(2010)「特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律の施行状況(平成21年)について」

環境省(2010)「日本の廃棄物処理 平成20年度版」

環境省(2010)「PCB特別措置法に基づくPCB廃棄物の保管等の届出の全国集計結果について」

経済産業省(2005)「本邦鉱業の趨勢」

経済産業省(2008)「資源・エネルギー統計年報」経済産業調査会

公益財団法人日本容器包装リサイクル協会(2009)「日本容器包装リサイクル協会ニュース」

国土交通省(2010)「平成20年度建設副産物実態調査結果について」

財団法人古紙再生促進センター(2009)「古紙利用率推移」

財団法人古紙再生促進センター(2009)「古紙回収率推移」

財務省(2007)「貿易統計」

産業構造審議会環境部会廃棄物・リサイクル小委員会自動車リサイクルワーキンググループ中央環境審議会廃棄物・リサイクル部会自動車リサイクル専門委員会合同会議(2010)「自動車リサイクル制度の施行状況の評価検討に関する報告書」

資源エネルギー庁(2007)「綜合エネルギー統計」

資源エネルギー庁(2008)「採石業者の業務の状況に関する報告書の集計結果」

社団法人日本砕石協会 「骨材需給表」

社団法人プラスチック処理促進協会(2009)「2008年プラスチック製品の生産・廃棄・再資源化・処理処分の状況」

スチール缶リサイクル協会(2009)「スチール缶リサイクル率の推移」

中央環境審議会(2010)「第二次循環型社会形成推進基本計画の進捗状況の第2回点検結果について」

農林水産省(2008)「作物統計」 農林統計協会

農林水産省(2008)「花き生産出荷統計」 農林統計協会

農林水産省(2009)「野菜生産出荷統計」農林統計協会

農林水産省(2009)「果樹生産出荷統計」農林統計協会

農林水産省(2010)「漁業・養殖業生産統計」農林統計協会

農林水産省「木材需給報告書」

PETボトルリサイクル推進協議会(2009)「PETボトルリサイクル年次報告書」


第3節


環境省(2007)「容器包装リサイクル法に基づく平成20年度以降の5年間についての分別収集見込量の集計結果について」

環境省(2009)「平成20年度容器包装リサイクル法に基づく市町村の分別収集及び再商品化の実績について」

公益財団法人日本容器包装リサイクル協会(2009)「再商品化受託料(総額)」

公益財団法人日本容器包装リサイクル協会(2009)「日本容器包装リサイクル協会ニュース」

OECD(2001)「拡大生産者責任ガイダンスマニュアル」


第4節


中央環境審議会(2010)「第二次循環型社会形成推進基本計画の進捗状況の第2回点検結果について」

環境省(2010)「エコタウン事業の承認地域マップ」


第5節


OECD(2006)“OECD Environmental Data Compendium 2006”



第4章


第1節


環境省(2010)「平成21年度版 化学物質と環境」


第2節


環境省環境保健部環境リスク評価室(協力:独立行政法人国立環境研究所環境リスク研究センター)(2010)「『化学物質の環境リスク評価』第8巻」


第3節


環境省水・大気環境局(2009)「ダイオキシン類の排出量の目録(排出インベントリー)」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 ダイオキシン類に係る環境調査結果(修正版)」

環境省水・大気環境局(2009)「平成20年度 ダイオキシン類対策特別措置法 施行状況」

経済産業省・環境省(2010)「平成20年度PRTRデータの概要─化学物質の排出量・移動量の集計結果─」


第6節


UNEP Chemicals(2002)“Global Mercury Assessment”

UNEP Chemicals(2008)“Technical Background Report to the Global Atmospheric Mercury Assessment”



第5章


第1節


環境省(2006)「レッドリスト」

環境省(2007)「レッドリスト」

生物多様性総合評価検討委員会(2010) 「生物多様性総合評価報告書」

Secretariat of the Convention on Biological Diversity(2010)“Global Biodiversity Outlook 3”



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