二次的自然を主な生息環境とする淡水魚保全のための提言

　日本列島には、約400種の汽水・淡水魚が生息していますが、環境省が作成したレッドリストでは、絶滅危惧種数が改訂の度に増加し、平成25年2月に公表した第4次レッドリストでは167種と、評価対象種に対する絶滅危惧種の割合が42％と分類群の中で最も高くなりました。これらの淡水魚は、河川のほか、水田、水路、ため池等、人間の活動により維持されている二次的自然を主な生息環境としていることから、人間活動の影響を受けやすく、戦後から現在に至る土地利用や人間活動の急激な変化等が、その生息環境を劣化・減少させた要因だと考えられます。

　このような淡水魚を取り巻く危機的な状況を打開し、その生息環境を改善していくためには、これらの淡水魚が河川、水田、水路等の水域間のネットワークを利用するという生活史の特性を踏まえた保全の取組を推進し、現在生息する種及び地域個体群の絶滅を防ぐことが必要です。

　このため、環境省では、関係省庁とも連携し、平成26～27年度に、有識者による「淡水魚保全のための検討会」を開催し、二次的自然を主な生息環境とする淡水魚保全のために望まれる取組等を検討、整理し、これを提言としてとりまとめました。

　この提言は、環境省、関係省庁、地方自治体（特に環境、農業、水産、河川、文化財、教育部局）、農業者、現場で保全活動を行う団体、研究者、その他関係団体等を対象とするもので、この提言を参考として、二次的自然を主な生息環境とする淡水魚が生息する豊かな環境を保全・再生するため、関係主体がそれぞれ可能な取組を考えて自ら実施することが望まれます。

・淡水魚保全のための提言（本文）[PDF 494KB]
・参考資料１ 保全の取組を実施するために参考となる文献・資料[PDF 200KB]
・参考資料２ 検討対象種・詳細検討対象種選定過程・類型化結果[PDF534KB]
・参考資料３ 詳細検討対象種ごとの生息環境保全等調査結果[PDF2.5MB]
・参考資料４ 二次的自然を主な生息環境とする淡水魚の保全活動事例[PDF6.1MB]