ブックタイトルエコジン０４・０５月号

概要

エコジン０４・０５月号

これまでは馴染みの薄かった、地球温暖化への「適応」という考え方。昨年発表されたIPCC第5次評価報告書でも、適応についてはこれまで以上に大きく取り上げられました。今、その必要性が高まっているのはなぜでしょうか。地球温暖化対策は急務の課題ですが、その対策には大きく分けて、温室効果ガスの排出を抑制する「緩和」と、既に起こりつつある、あるいは起こり得る影響に対して自然や社会のあり方を調整する「適応」の二つがあります。節電や省エネなどによる緩和を進めることが最も重要ですが、緩和の努力を続けたとしても、世界の温室効果ガスの濃度を下げるためには一定の時間がかかるため、今後20~30年の間はある程度の温暖化の影響は避けられないと考えられます。すでに日本各地でもこれまでに経験のない大雨に見舞われ、生態系や農業への影響が出始めていることはご存じのとおりです。したがって、緩和と同時に、私たちの生活を脅かす影響への対処として、適応への取組も重要になります。適応策を考える際には、各地域の特性とそこに住む人々の“影響の受けやすさ”、すなわち「脆弱性」をどう評価するのかが重要です。また、その影響が温暖化によるものなのか別の要因出典:内閣府・文部科学書・気象庁・環境省「08