ブックタイトルエコジン０８・０９月号

概要

エコジン０８・０９月号

達成しました。原材料、燃費、省資源という環境への負荷を全方向で抑えるまさに“究極のエコタイヤ”と言えるでしょう」こうした高性能タイヤの進化を支えるのが、新材料の開発技術だ。同社では1992年にシミュレーション専門の部門をいち早く立ち上げ、開発技術を磨いてきた。「今後、タイヤ性能への要求は、ますます高まっていくでしょう。その際の要となるのが新材料開発技術。当社では、さらなる技術の進化とスピードアップに取り組んでいきます」。2020年には連結売上高1兆2,000億円という目標を掲げる同社。新興国を中心に自動車需要が拡大する中、今後の展開に注目が集まっている。国内・海外の主要生産拠点で「完全ゼロエミッション」を達成廃棄物リサイクルの基本は「混ぜればゴミ、分ければ資源」。徹底した分別回収を行うために、全従業員に対し教育訓練を行い「環境配慮の意識」と「それを現場で実践する習慣」を身につけた。海外の生産拠点においても同様の教育訓練を行い、2 0 1 0年3月に、住友ゴムグループの国内外主要生産拠点で完全ゼロエミッション(直接埋立廃棄物をゼロ、再資源化率1 0 0 % )を達成した。その後、達成拠点は増加し、2 0 1 4年6月時点で国内外19拠点となっている。生物多様性の保全に向けた活動「エナセーブ」シリーズの売り上げの一部で、タイやインドネシアでマングローブの苗木を植樹し、マングローブの森をよみがえらせるとともに、自然災害の防止や豊かな漁場の形成を目指す「チームエナセーブGREENプロジェクト」。国内では、日本ユネスコ協会連盟と連携し、日本の美しい文化や自然を継承していくことを目的とした環境保護活動「チームエナセーブ未来プロジェクト」を全国各地で行っている。各業界の環境トップランナー企業が、環境省より認定を受ける「エコ・ファースト制度」。この度環境省では、より高いレベルでの環境保全を実現するため、エコ・ファーストの認定基準を見直した。この新基準に沿った形で、ユニー株式会社、ライオン株式会社、株式会社滋賀銀行、リマテック株式会社、東京海上日動火災保険株式会社、株式会社クボタ、辻・本郷税理士法人、株式会社エフピコの8社が「エコ・ファーストの約束」を更新。6月18日に認定式が行われ、北川環境副大臣から再認定を受けた。我が社の約束低炭素社会の構築に向けた取組を積極的に推進します。循環型社会の形成に向けた取組を積極的に推進します。自然との共生を進め、生物多様性に配慮した取組を推進します。北川環境副大臣(下段中央)と、認定8社の代表者たちhttp://www.eco1st.jp/company.html?id=26文/梅澤聡25