ZEBに関する用語集
基本用語
ZEB（Net Zero Energy Building）
先進的な建築設計によるエネルギー負荷の抑制やパッシブ技術の採用による自然エネルギーの積極的な活用、高効率な設備システムの導入等により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー化を実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、エネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物のことです。
出所）経済産業省資源エネルギー庁 「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」／平成27年12月
『ZEB』
年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの建築物のことです。
出所）経済産業省資源エネルギー庁 「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」／平成27年12月
Nearly ZEB
『ZEB』に限りなく近い建築物として、ZEB Readyの要件を満たしつつ、再生可能エネルギーにより年間の一次エネルギー消費量をゼロに近付けた建築物のことです。
出所）経済産業省資源エネルギー庁 「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」／平成27年12月
ZEB Ready
『ZEB』を見据えた先進建築物として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物のことです。
出所）経済産業省資源エネルギー庁 「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」／平成27年12月
ZEB Oriented
ZEB Readyを見据えた建築物として、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じた建築物のことです。
出所）経済産業省資源エネルギー庁「ZEBロードマップフォローアップ委員会とりまとめ」／平成31年3月
技術的用語
アクティブ技術
高効率な省エネルギー設備を導入するとともに未利用エネルギー（地下水、河川水の熱源等）を活用し、エネルギー消費量を最小限とする技術です。
パッシブ技術
断熱、日射遮蔽、自然換気、昼光利用といった建築計画的な技術であり、周辺環境や室内環境を適正に保ち、建物の負荷を抑制します。その上で、光、風等の自然エネルギーを積極的に活用したり、上手く制御するデザイン手法が求められます。
エネルギー需要そのものを減らすことで、導入設備を小容量化し、運用時のコスト低減にもつながります。
エネルギーマネジメント技術
ZEBを長く適切に運用するために、無駄なくエネルギーを使う技術のことです。BEMSの活用等によるエネルギーの見える化や、各設備の最適なチューニング、効率的な運転等が求められ、それらを継続的に計画・実行・評価・改善する運用体制の構築が必要です。
創エネ技術
太陽光発電システム等によりエネルギーを創出することで、外部から購入するエネルギーの消費量を抑制する技術です。
建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）
2022年6月に公布された改正建築物省エネ法では主に以下の内容が規定されています。
●新築、増築及び改築時における建築主の性能向上努力義務
- 中規模以上の非住宅建築物に対する省エネ基準への適合義務
- 中規模以上の住宅に対する省エネ性能の届出義務（2025年4月からは適合義務化）
- 小規模非住宅・非住宅に対する省エネ基準への適合努力義務（2025年4月からは適合義務化）
●建築士の説明努力義務
- 建築士は、建築物の建築等に係る設計を行う際、その設計を依頼した建築主に対して建築物のエネルギー消費性能やその工場に資する事項について説明するよう努めなければならない
●適合判定の手続き・審査
- 適合義務範囲の拡大により対象件数が大幅に増加することから、審査の簡素・合理化を図る
●住宅トップランナー制度の拡充
- 住宅トップランナー制度とは、1年間に一定戸数以上の住宅を供給する事業者に対して、目標年次とトップランナー基準（省エネ基準を超える水準の基準）を定め、新たに供給する住宅についてその基準を平均的に満たすことを努力義務として課す制度
- これまでは建売戸建住宅、注文戸建住宅、賃貸アパートが対象であったが、2023年4月より分譲マンションも対象に加わった
●エネルギー消費性能の表示制度
- 建築物の販売または賃貸を行う事業者は、その販売または賃貸を行う建築物について、エネルギー消費性能の表示に努めなければならない
建築物エネルギー消費性能基準（省エネ基準）
建築物に設ける空調（暖冷房）・換気・照明・給湯・昇降機（エレベータ）において、標準的な使用条件のもとで使用されるエネルギー消費量をもとに表される建築物の性能の基準のことです。
出所）国土交通省「建築物省エネ法の概要（詳細説明会）」（平成28年12月1日）PDF6ページ（2019年2月25日閲覧）
基準一次エネルギー消費量
設備毎、地域毎、室用途毎により定められる基準となる標準的な一次エネルギー消費量のことです。
設計一次エネルギー消費量
実際の建築物の設計仕様条件を基に算定した一次エネルギー消費量のことです。
省エネ適合性判定（建築物エネルギー消費性能適合性判定）
平成29年4月1日以降に非住宅部分の床面積が2000㎡以上の建築物を新築する場合や一定規模以上の増改築を行う場合に適合、建築確認に当たって所管行政庁又は登録省エネ判定機関によって省エネ基準への適合性判定を受ける必要があります。
BEI（Building Energy Index）
BEIとは、エネルギー消費性能計算プログラムに基づく、基準建築物と比較した時の設計建築物の一次エネルギー消費量の比率のことです。再生可能エネルギーを除きBEI≦0.50の場合に、ZEBを達成したと判定されます。
BEIの定義は以下の式で表されます。
BEI=設計一次エネルギー消費量／基準一次エネルギー消費量
出所）国土交通省「非住宅建築物に係る省エネルギー性能の表示のための評価ガイドライン」（2013年10月）PDF（2019年2月25日閲覧）
BPI（Building Palstar Index）
BPIとは、省エネ法改正に伴い設けらたれPAL*（外皮基準の指標）により算出される年間熱負荷の基準のことです。
BPI の定義は以下の式で表されます。
BPI＝設計PAL*／基準PAL*
※PAL＊（パルスター）は、建物の屋内周囲空間の床面積当たりの年間熱負荷のことです。
エネルギー消費性能計算プログラム（Webプログラム）
国立研究開発法人建築研究所が公表している建築物のエネルギー消費性能を計算するプログラムデータです。地域や住宅・非住宅の建て方、床面積、日射地域分などの基本情報に外皮や暖房などの情報を組み合わせて設計一次エネルギー消費量、基準一次エネルギー消費量を計算します。
COP（Coefficient Of Performance）
成績係数または動作係数のことで、冷房機器等の消費電力1kWあたりの冷却・加熱能力を表した値です。
設備用語
吸収式冷凍機
吸収力の高い液体に冷媒（水蒸気）を吸収器内で吸収させることで蒸発器内の低圧を維持し、冷媒が連続的に低圧で蒸発する際に周囲から熱を奪うことで冷水を冷却する装置です。
ターボ冷凍機
遠心式の圧縮機を使用した冷凍機のことで、冷媒を外周部へ吐き出し圧縮することで冷却する装置です。ターボコンプレッサを用いることから、比較的中型～大型の容量に対応しています。
出所）環境省「フロン回収推進方策検討会報告書 業務用冷凍空調機器の概要」（平成17年3月）PDF1ページ（2019年2月25日閲覧）
チリングユニット
冷凍装置で冷却した冷水で間接的に空気を冷却する装置です。
出所）環境省「フロン回収推進方策検討会報告書 業務用冷凍空調機器の概要」（平成17年3月）PDF2ページ（2019年2月25日閲覧）
デシカント空調
水分の吸脱着性能に優れた乾燥剤で、ゼオライト、シリカゲル等があります。デシカント（除湿）空調とは、一般的にゼオライト、シリカゲル等の乾燥剤（吸湿剤）を用いて空気中の湿気を除湿して空調するシステムです。
ヒートポンプ
ヒートポンプとは少ない投入エネルギーで、空気中などから熱をかき集めて、大きな熱エネルギーとして利用する技術のことです。
身の回りにあるエアコンや冷蔵庫、最近ではエコキュートなどにも利用されている省エネ技術です。
出所）ヒートポンプ・蓄熱センター「ヒートポンプとは」（2019年2月25日閲覧）
ボイラ
一般に燃料を燃焼させて水等の媒体を加熱し、蒸気や温水等を供給するための装置です。
ポンプ
外部からの動力を与える事で、連続して液体や空気を移動・循環・流動させる設備です。
全熱交換器
全熱交換器は、空調負荷の約30％前後を占めると言われる外気負荷を低減するため、導入外気（給気）と空調排気との間で顕熱と潜熱の両方を熱交換（空気対空気）するもので、省エネ設備としては有効な設備です。
出所）環境省「温室効果ガス排出抑制等指針 全熱交換器の導入」（2019年2月25日閲覧）
コージェネレーションシステム
コージェネレーション（熱電併給）は、天然ガス、石油、LPガス等を燃料として、エンジン、タービン、燃料電池等の方式により発電し、その際に生じる排熱も同時に回収するシステムです。
出所）資源エネルギー庁「コジェネについて」（2019年2月25日閲覧）
太陽熱利用
太陽熱利用システムは「再生可能エネルギー」のひとつです。太陽の熱を使って温水や温風を作り、給湯や冷暖房に利用するシステムです。
出所）資源エネルギー庁「太陽熱利用システム」（2019年2月25日閲覧）
蓄電池
蓄電池とは、1回限りではなく、充電をおこなうことで電気をたくわえ、くり返し使用することができる電池（二次電池）のことです。
出所）資源エネルギー庁「知っておきたいエネルギーの基礎用語～「蓄電池」は次世代エネルギーシステムの鍵」（2017年10月17日）（2019年2月25日閲覧）
直流配電システム
直流給電システムとは、太陽光発電などの電力を交流変電せずに直接利用するシステムの事です。直流電流を交流電流に変換する際の変換ロスがなくなり、より効率的な電力の利用が可能となります。
BEMS（Building Energy Management System）
BEMS（Building and Energy Management System）とは、「ビル･エネルギー管理システム」と訳され、室内環境とエネルギー性能の最適化を図るためのビル管理システムのことです。BEMSは業務用ビル等、建物内のエネルギー使用状況や設備機器の運転状況を把握し、需要予測に基づく負荷を勘案して最適な運転制御を自動で行うもので、エネルギーの供給設備と需要設備を監視・制御し、需要予測をしながら、最適な運転を行うトータルなシステムです。
出所）国立環境研究所「ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)」（2019年2月25日閲覧）
庇
建物の開口部の上部に取り付けられ、太陽光の遮断や雨除けに用いられる屋根のことです。
ルーバー
窓等の枠組みに隙間を開けた状態で平行に組み込み、太陽光を遮断したり投下したりする長細い板（羽板）のことです。
自然換気
パッシブ技術により自然通風や建物内の温度差で空気を流動させ、換気することです。
制度関連用語
CDP（Carbon Disclosure Project）
CDPとは、気候変動等の環境問題に取り組む国際NGOのことです。世界の主要企業の二酸化炭素排出量や気候変動への取り組み関する情報を質問書を用いて収集し、集まった回答を分析、評価することで、企業の取り組み情報を共通の尺度で公開しています。環境に配慮した取り組みは、利益率等の財務情報と異なり、評価、比較することが難しいですが、CDPの質問書を使用することで共通の尺度で評価、比較することができます。
ESG投資
ESG投資とは、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）に配慮している企業を重視・選別して行う投資のことです。似たような概念として社会的責任投資（SRI）がありますが、SRIが倫理的価値観に基づいた考え方であるのに対し、ESG投資は環境、社会、企業統治への配慮が企業の持続的成長や中長期的収益につながり、長期的なリターンが期待できるという経済的価値観に基づいた考え方となっています。
RE100
RE100とは、イギリスを拠点とする国際環境NGOのTCGが創設した環境イニシアチブのことです。事業運営に必要なエネルギーを100%再生可能エネルギーで賄うことを目標としています。再エネの調達方法には、①自社施設内や他の施設で再生可能エネルギー電力を自ら発電する②市場や発電事業者または仲介供給者から再生可能エネルギー電力を購入するの２パターンがありますが、エネルギー消費量を削減し、創エネを行うZEBは①のパターンに寄与します。
SDGs（Sustainable Development Goals）
SDGs （持続可能な開発目標）とは，2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された国際目標のことです。環境、貧困、教育など様々な観点から持続可能な世界を実現するため、17のゴール・169のターゲットで構成されています。近年、このSDGsに基づき、環境に配慮した取り組みを行う企業が増えています。
ZEBプランナー制度
「ZEBロードマップ」の意義に基づき、「ZEB設計ガイドライン」や自社が有する「ZEBや省エネ建築物を設計するための技術や設計知見」を活用して、一般に向けて広くZEB実現に向けた相談窓口を有し、業務支援（建築設計、設備設計、設計施工、省エネ設計、コンサルティング等）を行い、その活動を公表するものです。
出所）環境共創イニシアチブ「ZEBプランナーとは」（2022年9月15日閲覧）
ZEBリーディング・オーナー制度
「ZEBロードマップ」の意義に基づき、自らのZEB普及目標やZEB導入計画、ZEB導入実績を一般に公表する先導的建築物のオーナーのことです。
出所）環境共創イニシアチブ「ZEBリーディング・オーナーとは」（2022年9月15日閲覧）
