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[研究代表者] |
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建設省土木研究所河川部海岸研究室 室 長 |
●田中茂信 |
建設省土木研究所河川部海岸研究室 研究員 |
●山本幸次 |
１０，０７７千円
（平成７年度予算額 ２，９０９千円）
本研究では、沿岸域における堆積地形の一つであるバリアを対象として、海水面上昇に対する影響とその対応策を検討した。その結果、以下のことを明らかにした。
�ヽた緻名緇困離轡淵螢�については、ＣＳＩＲＯ（１９９２）では２０７０年に１５−９０�僂両緇採未藩渋�しており、海面の上昇は加速的に進むため、その上昇速度は２０１０年には０．１５−０．７５cm／年、２０７０年には０．１８−１．０１cm／年と推定されている。
�▲丱螢△論こΤ特呂留茣澎茲妨�られる海岸地形であり、その背後に重要な水環境であるラグーンを有することから、今後保全を進めるべき価値の高い地形の一つと言える。
�４妨�配海岸においては水位、波高の変動する条件下での海浜変形により複数の大規模バーが形成されることが実験により分かった。このうち、最も岸側の大規模バーは水位が急激に低下すればラグーンを有するバリアとなる可能性があることを明らかにした。
�こぬ名緇困砲茲襯丱螢△諒儼漸當�を実験により検討した結果、水位の上昇に伴いバリアが陸進することを確認した。
�コた緻名緇困鉾爾ぅ丱螢△両端困�危惧される場合の保全手法としては、バリアの幅を拡幅する養浜等の対策が、沿岸漂砂を遮断する構造物がある場合にはサンドバイパスが有効であると言える。したがって、これらの手法を生態系の保全も含め自然の治癒機構を生かしたバリアの保全対策として提案できる。
バリア、ラグーン、形成過程、海水面上昇、保全手法