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[研究代表者] |
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東京大学 ●曽根 悟 |
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[通商産業省 工業技術院電子技術総合研究所] |
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エネルギー部エネルギー情報技術研究室 |
●黒川浩助、清水定明、村田晃伸、加藤和彦、津田 泉 |
[平成２〜５年度合計予算額]
２７，７６５千円
（平成５年度予算額６，７８２千円）
[要旨]
エネルギー・製造関連分野における地球温暖化対策を、包括的に分析し評価する方法を開発し、それによって対策技術の探索と評価を行うことを目的として研究を実施した。ＩＥＡの国際プロジェクトの下で開発されたエネルギー技術システムの多重期間線形計画モデルＭＡＲＫＡＬの電子技術総合研究所版を改良し主な分析の手段とした。１９８８年から２０３２年までの間に排出される累積ＣＯ２排出量を目的関数としてシステムを最適化し、２０１０年の一人当たり年間ＣＯ２排出量を現在の水準に抑える技術構成の推移やエネルギーの配分の変化を見いだした。その結果、エネルギー・製造関連分野の対策の中で、発電技術に大きなＣＯ２低減効果が期待されることを示した。最適化の結果得られる情報を利用して対策技術の有効性を定量的に評価する方法を開発し、エネルギー・製造関連分野の対策の中で大きなＣＯ２排出低減効果が期待される発電技術の個別定量評価を実施した。評価結果をいくつかの指標にまとめて、対策技術としての個別技術の特徴や有効性を提示し、経済性等の技術データと対策技術としての有効性との関連を明らかにした。また、各技術の導入がエネルギーシステム全体の技術構成に与える変化の分析を通して、対策技術がＣＯ２排出低減効果を発揮するメカニズムを定量的に明らかにし、対策技術が有効に働くための条件を考察した。
技術評価、システム分析、費用対効果、二酸化炭素排出低減