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[Ｄ−３．衛星可視域データのグローバルマッピングによる広域環境変動に関する研究]

（１）衛星可視域センサーによるマッピングと基礎生産力モニタリング手法に関する研究

[平成２〜４年度合計予算額]

６２，４３６千円

［要旨］

　海洋の環境維持能力のうち、生物活動による物質循環機能は大きなウエイトを占める。衛星観測からクロロフィル濃度や基礎生産力を算定するために多くのステップを踏まなければならないが、ここでは水中分光アルゴリズム、基礎生産力実験、大気補正、情報処理と大別して研究を進めた。水中分光アルゴリズムについては、沿岸部にて係留ブイおよび沖合域にて漂流型ブイによる連続海面分光照度測定を行ない、現場に於ける基礎生産力を測定した。係留ブイによる測定は、水塊の移動によるプランクトンパッチの移動と水平スケールを測定している事になる。それは近い将来得られるであろう、数日に１回約１ｋｍ四方の分解能で測定される衛星データの、現場対応価値評価指標になる。ブイによる連続観測と衛星による広域観測の一体化は、海況変動総合解析技術の大きな進歩をもたらすであろう。
　一方、基礎生産力アルゴリズム作成のために、沿岸の影響を全く受けない赤道域における基礎生産力実験を行なった．沿岸水域の環境変動指標として基礎生産力を見る時のリファレンスとなる。とくに、今回の実験では、エルニーニョ時の結果を得る事が出来たために、海況の自然変動による変化と人為的影響による変化を較べる際のよき指標となろう。
　大気補正に関しては、西部北太平洋における黄砂性エアロゾルによる大気の光学現象をほぼ明らかにし、実情にあった海域独自の大気補正アルゴリズムを作成した。一方、近赤外２チャンネルを用いた大気補正技術も開発し、その有効性を確認した。
　衛星データ自動処理技術開発の成果として、ＣＺＣＳデータ４１２９シーンを処理した西部北太平洋クロロフィルマップを海域別（日本海、親潮等）季節別に作成した。成果品として、１．５ＧＢのデータ量（５，０００画像）となり、それをデータセットとしてＣＤ−ＲＯＭ１枚におさめた。それは、国内外の水色研究者に配布されている。

［キーワード］

　可視域リモセン、基礎生産力、ＣＺＣＳ、クロロフィルマップ、分光照度