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[Ｃ−３．酸性降下物の陸水・土壌への影響機構に関する研究]

（１）日本における集水域の酸性化予測と陸水・土壌生態系への影響に関する研究

[平成２〜４年度合計予算額]

６１，６１５千円

［要旨］

　環境庁の第１次酸性雨調査で、日本でも都市の近辺では欧米の被害顕在化地域と同程度の酸性降下物量が観測された。これを受けて、日本の集水域の緩衝作用の特徴を示すことと、今後の東アジア地域の経済発展に伴う酸性及び酸化性物質の国内への負荷量の増加の可能性などを考慮して、日本の緩衝能最弱点を絞り出すことを目標に、酸性岩を主たる母岩とする７つの変成帯に流域を持つ珂川・湖沼の水質をアルカリ度を主たる指標として調査・研究した。
　関連して、緩衝能の定量的評価のための手法の開発とともに、地質的な緩衝作用の恩恵を受け難く、影響が出ている可能性があるにもかかわらず、目に触れる機会が非常に少ないため情報が限られている、土壌動物への影響に関する文献調査も行った。以下のような結果が得られた。
１．国内７つの変成帯に流域を持つ河川・湖沼のアルカリ度は、調査を行ったほとんどのところで１００μｅｑ／１以上あり、流域のアルカリ度生成の機構を考慮すると、現在程度の酸性降下物量では、日本の河川・湖沼水が酸性化する可能性は将来ともほとんど無い。
２．但し、飛騨変成帯にある山上湖（双六池、鷲羽池）では集水域の緩衝能が殆ど無く、降水の僅かな酸性化も湖水のｐＨ低下につながることが判った。また、北海道美唄にある東明池に流入する小河川で自動連続測定法を用いて、１９９２年春に融雪期ｐＨ低下を観測した。しかし、その後は同様の観測例はない。薄い表層土壌の下に粘土質不透水層が広がっているため集水域土壌緩衝能が小さくなる例である。実測で酸性化（負のアルカリ度）が把握されたのは、極限定されたこの２つのみであった。美唄については１度だけで、その後は酸性化することがなかった。
３．酸性化予測（流域の緩衝能低下監視）の最も基本的な指標項目であるアルカリ度の高精度測定法として、Ｇｒａｎ’ｓ Ｐｌｏｔ法を改善し、半自動化した。
４．酸性降下物の土壌動物への影響に関する文献調査を行い、実態についての報告を整理すると共に、評価の土台となっている調査・測定法の検討を行い、報告書にまとめた。

［キーワード］

　酸性雨、陸水、緩衝能、変成帯、酸性化予測、アルカリ度