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[研究課題代表者] |
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広島大学総合科学部 |
●中根周歩 |
[農林水産省 農業環境技術研究所] |
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企画調整部 地球環境研究チーム |
●福原道一、今川俊明、岡本勝男、竹澤邦男、池田浩明、湯畑典子 |
７，１２８千円
農業生態系は、人間活動によるインパクトを前提とした、耕地・草地および農用林地等の土地利用が混在した系である。農業生態系の炭素循環研究において、土地利用の地理的配分を考慮した、面的な炭素循環量の解明は必須であると考えられる。本研究は、リモートセンシング技術を用い、モデル地域の地域生態系としての炭素循環を定量的に推定する手法を開発することを目的とした。
モデル地域を茨城県恋瀬川流域とその周辺域とし、ランドサットＴＭデータを用いた土地被覆分類を行った。この分類結果は、８８％と高い正解率を示した。次に、畑地に分類された地点のＴＭデータを抽出して、１９８７年の茨城農林水産統計の農産物収量データから換算した植物の地上部炭素含有量と１９８７年７月２４日の正規化植生指数［ＮＶＩ＝（ＴＭ４−ＴＭ３）／（ＴＭ４＋ＴＭ３）］との関係式を検討し、植物の炭素現存量区分図を作成した。また、植物の炭素現存量から土壌への還元炭素量を推定し、これと土壌炭素現存量をコンパートメントする炭素循環モデルを作成した。さらに、このモデルを用いて１年後の土壌炭素現存量を予測し、１年間の炭素収支区分図を作成した。その結果、モデル地域の１年間の炭素収支量は、平均で−１５１ｇＣ／�屐殖�ｒと赤字の収支を示した。また、同地域の畑地の炭素収支は、−４９３〜＋４０ｇＣ／�屐殖�ｒの範囲にあり、空間的バリエーションに富むことが明らかにされた。したがって、地域レベルの面的な炭素収支を推定する際には、この空間的バリエーションを考慮しなければならないことが示された。
炭素循環モデル、炭素収支、地域生態系、農耕工地、リモートセンシング