検索画面へ Go Research


[キーワード]発展途上国、生業転換、生体試料の化学分析、有機リン系農薬、重金属

[H-063 アジア地域における経済発展による環境負荷評価およびその低減を実現する政策研究]

(1)「環境・生体負荷の評価・ケミカルフローの解析」に関する研究[PDF](824KB)

  東京大学
  大学院医学系研究科 国際保健学専攻


渡辺知保

<研究協力者>

 

  国立健康・栄養研究所

松村康弘

  東京大学
  サステナビリティ学連携研究機構


関山牧子・本多了

  東京大学大学院 医学系研究科

清水 華・福山祥子

  熊本保健科学大学

永野  恵

  福岡県立大学 看護学部

夏原和美

  東海大学 医学部

木村亮介

  富山県環境研究所

新村哲夫・中崎美峰子

  インドネシア国 Padjadjaran 大学

Oekan Abudollah・Budhi Gunawan
Dede Trisna

  バングラデシュ国 DGHS

Zakir Hossein・Haque Bokul

  バングラデシュ国 NIPSOM

Aktar Ahmad

  パプアニューギニア国 PNGIMR

Peter Siba・Suparat Phuanukoonnon
Ivo Muller

  パプアニューギニア国 DSWD

Beno Pupan

  中国 海南省CDC

Pan Xianhai・Wang Shanqing

  中国 海南省民族博物館

Luowenxiong

  中国 中央民族大学

Yang Shenmin

  ベトナム国 ベトナム国立大学

Tran Dinh Lam

  ベトナム国 チョーライ病院

Hoang Hoa Hai

  ネパール国 NDRI

Krishna Pahari

  [平成18~20年度合計予算額] 85,777千円(うち、平成20年度予算額 28,011千円)

[要旨]

  本サブグループはアジア・オセアニアで広く進行している生業転換が、人々の生活特に健康面に与える影響を、現地調査と生体試料の分析にもとづいておこない、その実態を明らかにすることを目的とした。最終的に他の分担班より提供される生業転換そのものに関する情報と併せて、両者の関連を明らかにし、環境・健康という視点から考えて最も望ましい生業転換のpathwayを同定することを目的とした。バングラデシュ、中国海南島、インドネシア、ネパール、パプア・ニューギニア・ベトナムの各国において、生態学的状況、特に生業の異なるそれぞれ4-7集落を対象とし、現地調査と生体試料の採取を行った。試料は主として日本に持ち帰り、各種化学分析を行った。これらの調査データと試料分析の結果のうち、“影響”に関する変数を、栄養状態、化学物質曝露、健康指標、ストレス反応という4つのドメインにわけ、まず国別に検討した。その結果、それぞれの国において、各集落間で栄養状態、化学物質への曝露状況、健康指標、ストレス反応の程度が実際に異なる例があることを確認した。国を超えるレベルでの比較では、多くの指標における性差が国によって異なること、重金属への曝露は日本などより低いレベルにとどまるが、一部にCd曝露の高い地域が見出されること、加齢による血圧上昇が生業転換の程度と関連する可能性があることなどを見出した。多くの指標を統合して総合的な影響を把握する目的で、各国に共通する変数を用いた共分散分析をおこない、主成分を抽出して、集落間の類似性について検討した。