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［ｷｰﾜｰﾄﾞ］ 統合評価モデル、世界モデル、地球温暖化、エネルギー、持続可能性

[Ｂ－０５２　アジア太平洋統合評価モデルによる地球温暖化の緩和・適応政策の評価に関する研究]

（２）緩和・適応政策評価のための世界モデルの開発に関する研究[PDF](1,318KB)

 　京都大学大学院　地球環境学堂 　

松岡譲・倉田学児・河瀬玲奈

＜研究協力者＞

　

 　国立環境研究所

増冨祐司

 　岡山大学

藤原健史

 　中国能源研究所

Xiulian Hu, Kejun Jiang, Hongwei Yang

 　インド経営大学院アーメダバード校

P.R. Shukla

 　ソウル大学

Dong Kun Lee

 　韓国環境研究所

Seong Woo Jeon, Hui Cheul Jung

 　中国科学院地理科学天然資源研究所

Zehui Li, Jiulin Sun, Songcai You

 　アジア工科大学

Ram M. Shrestha

 　インド経営大学院ラックナウ校

Rahul Pandey

 　マウラナ・アザド国立工科大学

Manmohan Kapshe

  [平成17～19年度合計予算額] 17,550千円（うち、平成19年度予算額 5,850千円）

［要旨］

　 京都議定書で定められている温室効果ガス排出量の削減が義務づけられている国は、世界の一部であるが、その影響はすべての国に及ぶ。また、気候を安定化させるためには、すべての国が何らかの形で参加することが必要不可欠である。以上のような背景から、世界を対象とした経済活動、環境の変化を対象としたモデルの構築と、モデルに資するデータの整備を行った。サブテーマ（1）と同様に、世界モデルにおいても環境負荷の発生や、対策による負荷削減の過程を詳細に分析できる環境要素モデルと、環境政策の効果をマクロ的に整合的に評価する環境政策評価モデルの構築を行う。前者については、エネルギー需要を詳細に扱うAIM/Enduse [Global]の開発と地域別の削減ポテンシャルの推計、大気汚染物質の排出-濃度の過程を記述したAIM/Airのモデル開発とモデルの有効性の確認、世界の水資源管理を評価するためのモデルへの入力とした世界流域データベースの作成と、詳細な空間単位で水不足評価を行った。後者については、世界を24地域に分割した応用一般均衡モデルを新たに開発し、化石燃料の枯渇や再生可能エネルギーの導入について検討を行った。