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独立行政法人 農業環境技術研究所 |
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地球環境部 生態システム研究グループ |
斎藤元也 |
生態システム研究グループ リモートセンシングユニット |
永谷泉・陳金華・冨久尾歩 |
地球環境部食料生産予測チーム |
岡本勝男・横沢正幸 |
(研究協力機関・研究者) |
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インドネシア 国立ボゴール農科大学 森林学科 |
Lilik Budi Prasetyo |
平成11-13年度合計予算額 11,916千円
(うち、平成13年度予算額 3,900千円)
熱帯地域の陸域生態系変化を把握するため、温室効果ガス(GHG)の定点現地測定を行っているスマトラ島ジャンビ州中央部のPasirmayang地域のランドサットTMデータ(1999年4月9日,1995年6月17日,1993年6月11日の3時期)を入手し、1999年10月の現地調査結果と併せて、土地被覆変化の把握を行った。本プロジェクトで現地測定中間データ及び既存文献データにより、GHGフラックスにっいて土地利用毎の暫定値を決め、それぞれの年次での土地利用にGHGフラックス量を掛け合わせ、対象地域での放出量の推定を行った。
さらに、土地利用変化の大きいインドネシア共和国ジャンビ州東部低地の1989年、1992年、及び、1998年の土地被覆をランドサットTMデータにより明らかにし、この土地被覆面積と原単位の地上カーボン(C)量をかけあわせることにより、この研究対象地域内に貯蔵されているC量を推定する方法を確立した。
離散的なポイントのデータを連続的な面的データに変換するためのスケールアップ手法確立のためのケーススタディとして、1992年と1993年の気候値を使って,自然植生の潜在炭素固定量を推定し,純一次生産力(NPP)マップを作成した。この世界のNPPマップから、気候学的熱帯のアジア全体について,耕地,草地,林地,その他の土地被覆ごとに集計を試みた。
本プロジェクトにおいては、2001年8月に、スマトラ島ジャンビ州での広域GHGフラックス地上観測を実施しており、この広域観測に撮影した写真について、データベースの知識が無くても簡単に使用できうる画像データベースを完成させた。
土地利用変化、温室効果ガス、データベース、リモートセンシング、地理情報システム、