産業部門(製造業)の指針(対策メニュー)

産業部門(製造業)

工場で温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

木質ボイラーの導入

対策の概要

【目的】

単位発熱量当たりのCO2発生量の多い石炭、石油などの燃料からCO2発生量の少ない天然ガスへの燃料転換を行う。

【概要】

  • 石炭、石油などの燃料から天然ガスへの燃料転換を行う。石炭から都市ガスへ燃料転換を行うとCO2発生量は約60%に、重油、灯油などから都市ガスへ転換を行うと約75%に減らすことができる。

  • 石炭、石油に対してクリーンである天然ガスのエネルギー単価は一般的に割高であるので、採用にあたっては、
    ①熱効率が高いこと
    ②公害防止費用が少ないこと
    ③受入貯槽が不要であること
    ④メンテナンス費用が少ないこと
    ⑤起動停止が簡単なこと
    ⑥補助金が活用できること
    などを総合的に勘案して経済性を考慮して決定する。

対策の特徴や実施手順

【対策の特徴】

都市ガスはメタン(CH4)を主成分としたガスであり、炭素原子1に対し、水素原子が4の分子構成となっている。一方、重油は炭素原子10以上の炭化水素から構成される。炭素原子10のデカンの場合で考えると、分子式はC10H22となり、炭素原子1に対し水素原子が2.2となり、メタンに比べて水素の比率が約半分となる。燃焼とは炭化水素を構成する炭素と水素が空気中の酸素と結合し、CO2、H2Oを生成する化学反応であり、燃料中に占める水素の割合が高いほど、単位発熱量当たりのCO2発生量は少なくなる。そのため、都市ガスは重油に比べてCO2発生量が少ない。
都市ガスの単位発熱量(低位発熱量基準)当たりの炭酸ガス発生量は重油の76%となる。都市ガスは数年前まではA重油に比べ単位発熱量当たりの単価が高かったため、導入に二の足を踏む事業者も多かったが、近年の原油価格高騰により、ほぼ同一の単価となってきている。このため、炭酸ガス排出量の少ない都市ガスへの燃料転換がここ数年で飛躍的に増えてきている。

実施上の留意点

生産設備は10年、20年と長期的に生産が続くため、短期的なエネルギー単価の変動に惑わされずに、長期的視点を持って生産計画を決める。

出典

事業者のためのCO2削減対策Navi
重油焚きから天然ガス(都市ガス)焚きへの燃料転換

環境省

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