産業部門(製造業)の指針(対策メニュー)

産業部門(製造業)

工場で温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

断熱性能の高い配管・バルブ類又は継手類・フランジ等の導入その他の必要な措置

対策の概要

【概要】

ボイラ室内の蒸気ヘッダー出口や配管途中バルブに対し保温・断熱材が施工されていない場合において、当該部位に断熱ジャケット(保温カバー)を取り付け、放散熱を防止する対策である。
特に蒸気バルブはメンテナンス上の理由から保温されていない場合が多く、バルブの表面温度は周囲温度に比べて非常に高いため、放熱量も大きい。このため、蒸気配管やバルブ等の断熱を強化することにより、配管等からの放熱損失や結露による断熱性能の低下などを防ぐ。

  • 保温されていない配管や形状が複雑で保温が行われていない場合が多いバルブ等に保温カバー(ジャケット式も含む)を取付ける。

  • 蒸気配管・継ぎ手・バルブ・スチームトラップ等の蒸気配管系について、JIS-A9501の規格以上で施工される保温を行う。

  • 呼び管径別の経済保温の厚みは、裸蒸気管の放散熱量を参考に決定する。

  • 配管やバルブ等の断熱強化だけでなく、発熱機器なども断熱することによりエネルギー削減効果が期待できる。

図:ジャケット式保温カバー

図 ジャケット式保温カバー

対策の特徴や実施手順

【実施手順】

①蒸気バルブ等の未保温箇所の確認
②未保温のバルブサイズ、蒸気圧、温度等により保温内容を検討
③未保温の蒸気配管、蒸気弁等の保温を実施
※例えば50φのバルブに厚さ45mm以上、100φのバルブに厚さ50mm以上の保温対策を行う

実施上の留意点

  • 発売されてからまもない機器は、事前に稼動実績や効果を確認する必要がある。

  • 新製品の採用にあたっては、予期しないトラブル・クレーム発生などのリスクを考慮する必要がある。

  • 熱源システムの変更・改修工事は、建物を使用した状態で実施する場合が多いため、安全や室内環境等に配慮するとともに、予め次のような内容について十分に検討しておく必要がある。

①機器の搬出入用マシンハッチおよび動線。
②改修後の設備機器の荷重。
③既設配管の状況。
④二次側空調システムとの整合性。

出典

事業者のためのCO2削減対策Navi
ボイラおよび配管の断熱化

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