業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

大温度差送風・送水システムの導入

対策の目的

  • 一般的に、ファン・ポンプのエネルギー消費は、オフィスビルの全エネルギー消費の約1/4を占めている。このため、省エネやCO2排出の削減を進めるためには、搬送エネルギーの低減が重要となる。

  • 水を循環させて熱を搬送させる場合、冷水の往きと還り温度の差と流量は反比例の関係にある。このため、往き・還り温度差を大きく取り、送水量を低減するなどの大温度差システムを導入し、搬送する水の流量や空気の風量を低減させることにより、搬送設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

対策の概要

  • 大温度差システムは、空調空気の吹き出し温度差、熱媒が水の場合の放熱器・冷温水コイル・冷凍機蒸発器・凝縮器の出入口温度差を大きくとり、流量を減らして換気ファンや循環ポンプの搬送動力の削減を図るものである。 能力=流量×温度差となるため、温度差と流量は反比例の関係となり、温度差を大きく取れば、流量が少なくなり搬送動力エネルギーが削減できる。

  • 大温度差送水システム
    冷水の往きと還り温度の差を通常のシステム(Δt=5℃)に比べて大きくする(Δt=7℃以上)ことにより送水量を低減し、ポンプにかかる搬送動力を削減するシステムであり、熱源の変更、空調機コイルの変更を行う。

  • 大温度差送風システム
    空調吹出温度を従来システム(Δt=10℃)に比べて送風温度を下げる(Δt=13~15℃)ことにより送風量を低減し、送風ファンにかかる搬送動力を削減するシステムであり、空調機コイルの変更を行う。また、湿度を下げることで温度を上げることも可能となる。

実施上の留意点

  • 大温度差送水システム
    温度差を大きく取ると、冷凍機や空調機の特注が必要になる場合があるので、確認が必要である。ただし、標準で温度差が7℃の機器もある。

  • 大温度差送風システム
    結露の発生について注意して吹出口の仕様、断熱の仕様を決定することが必要である。また、低温冷風空調システムは安定した低温送水を必要とする。変風量システムで風量が絞られる場合、気流が十分に拡散せず、コールドドラフトを感じることがあるため、吹出口の選定には十分な検討が必要である。

費用回収年数

△:10年超

導入効果

試算の前提※「エネルギー消費原単位管理ツールESUM」を活用

大温度差システムを導入し、冷水温度差を5℃から7℃に大きくすることにより、冷水の送水量、ポンプの搬送動力を低減したと仮定

①ガス消費量の削減量:1.20〔千m3〕
②電気消費量の削減量:32.37〔千kWh〕
③CO2排出量の削減量:20.4〔t〕

出典・参考文献

【出典】
図1,2:「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

【参考資料・文献】

  • 「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

  • 「大阪府建築物の環境配慮技術手引き」大阪府住宅まちづくり部 公共建築室計画課 計画・保全グループ

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