業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

燃料電池設備の導入

対策の目的

  • 燃料電池は、水素と酸素との電気化学反応によって直接、電気エネルギーに変換する装置である。

  • 燃料電池では、発電のために投入されるエネルギーをそのまま電気エネルギーに変換するため、エネルギーの変換ロスが小さく、エネルギー変換による伝達ロスが多い従来の発電に比べて、発電効率が約40~60%高く、CO2排出量も少ない。

  • 発電効率の高い燃料電池は、小規模化が可能なため、発電に伴って生まれる熱を利用しやすい場所に設置できる。また、コージェネレーションシステムとして利用した場合は、発電と同時に発生する熱も有効活用することができるため、総合効率が80%と飛躍的に高い新エネルギーとなる。

  • 発電の際に生成されるのは主に水であり、窒素酸化物や硫黄酸化物などを排出しないクリーンなエネルギーである。

対策の概要

  • 燃料電池は,使用する電解質により、リン酸形(PAFC)、溶融炭酸塩形(MCFC)、固体電解質形(SOFC)、固体高分子形(PEFC)に分類される(表1 参照)。

表1 燃料電池の種類と特徴

表:燃料電池の種類と特徴

資料:(社)日本ガス協会 ホームページ

  • 既に商品化されているリン酸形水溶液以外は、実証実験又は研究開発段階である。

  • 燃料電気発電設備には、熱利用があるコージェネレーションと発電専用の2種類があるが、水素を作り出す過程で化石燃料を使用している場合が多く、その場合には、廃熱の有効利用を図り、総合効率を高める必要がある。

実施上の留意点

  • 量産化によるコストダウンや電極の触媒材料として使われている白金の使用量を減らし、コストダウンを図ることが課題となっている。

  • 白銀の使用量を減らす研究や白金の代わりにカーボンナノチューブを使う方法などが研究されており、こうした技術の実用化が低コスト化のポイントとなっている。

出典・参考文献

  • 「東京都地球温暖化対策 削減対策メニュー」東京都環境局

  • (社)日本ガス協会 ホームページ

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