業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

外気冷房システムの導入

対策の目的

  • 近年、建物の機密性の向上、コピーやプリンターなどの発熱量の大きいOA機器の増加などにより室内発熱が増加し、中間期や冬期に冷房が必要な場合が増えている。

  • 中間期、冬期の冷房需要が多いビルでは、外気温度が室温より低い(又は冷房送風温度に近い)場合に、冷凍機を運転せずに送風運転のみを行う外気冷房システムを導入し、熱源設備のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

対策の概要

  • 外気取入ガラリ・ダクト寸法から、導入可能な外気量を把握する。

  • 空調機外気取入ダクトサイズを変更する。

  • 取入れ外気、空調機への還気、屋外への排気系統にモーターダンパ等の風量制御装置を設置し、外気取入有効時に外気冷房運転ができるよう、各モーターダンパ等の比例制御ができるよう自動制御を改良する。

  • 空調機等で外気冷房が有効な外気温度の目安は、おおよそ13~20℃の温度帯である。

図表:外気冷房システムのイメージ【一般冷房時】必要な外気量のみ給気

【一般冷房時】必要な外気量のみ給気

図表:外気冷房システムのイメージ【外気冷房時】循環空気は全て外気

【外気冷房時】循環空気は全て外気

図1 外気冷房システムのイメージ

実施上の留意点

  • 外気ガラリ・ダクトのサイズが十分に大きくないと、騒音などの問題の発生や外気冷房効果が減少する。

  • 全熱交換器が設置されている場合、全熱交換器を停止し、バイパス経路を通す。

  • 冬期のような外気湿度が低いときに実施すると室内湿度が低下する場合や、雨天等の多湿時に実施すると室内湿度が上昇する場合がある。

出典・参考文献

  • 「省エネチューニングガイドブック(H19年1月改定)」(財)省エネルギーセンター

  • 「新版 省エネチューニングマニュアル」経済産業省委託事業/(財)省エネルギーセンター(H20年3月)

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