業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

老朽化した配管・バルブ類又は継手類の更新

対策の目的

  • 保温材が敷設されていない蒸気配管や蒸気バルブは、蒸気等の熱損失は少なくない。特に蒸気バルブはメンテナンス上の理由から保温されていない場合が多く、バルブの表面温度は周囲温度に比べて非常に高いため、放熱量も大きい。

  • このため、蒸気配管やバルブ等の断熱を強化することにより、配管等からの放熱損失や結露による断熱性能の低下などを防ぐ。

対策の概要

  • 保温されていない配管や形状が複雑で保温が行われていない場合が多いバルブ等に保温カバー(ジャケット式も含む)を取付ける。

  • 蒸気配管・継ぎ手・バルブ・スチームトラップ等の蒸気配管系について、JIS-A9501の規格以上で施工される保温を行う。

  • 呼び管径別の経済保温の厚みは、図1を参考にする。

  • 配管やバルブ等の断熱強化だけでなく、発熱機器なども断熱することによりエネルギー削減効果が期待できる。

写真・グラフ:高効率熱源機器の参考例

図1 高効率熱源機器の参考例

【実施手順】
①蒸気バルブ等の未保温箇所の確認
②未保温のバルブサイズ、蒸気圧、温度等により保温内容を検討
③未保温の蒸気配管、蒸気弁等の保温を実施
※例えば50φのバルブに厚さ45mm以上、100φのバルブに厚さ50mm以上の保温対策を行う
※保温実施前の裸配管時の放熱量と実施後の放熱量は図2から算定する。

図解:蒸気弁の保温

図2 蒸気弁の保温

実施上の留意点

  • 発売されてからまもない機器は、事前に稼動実績や効果を確認する必要がある。

  • 新製品の採用にあたっては、予期しないトラブル・クレーム発生などのリスクを考慮する必要がある。

  • 熱源システムの変更・改修工事は、建物を使用した状態で実施する場合が多いため、安全や室内環境等に配慮するとともに、予め次のような内容について十分に検討しておく必要がある。

①機器の搬出入用マシンハッチおよび動線。
②改修後の設備機器の荷重。
③既設配管の状況。
④二次側空調システムとの整合性。
⑤設備システム全体の老朽化状況と今後の改修計画の展望。

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