業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

変圧が不要な時期・時間帯における変圧器の停止

対策の目的

(1)不要変圧器の遮断

  • 変圧器には、無負荷損(鉄損)と負荷損(銅損)の大きく2種類の変換損失があり、変圧器が充電されている限り負荷運転の有無に関わり無く一定の無負荷損が発生する。

  • 負荷内容によっては夏期・冬期など一時期のみ稼動する負荷がある。このため、その負荷が同一変圧器にまとまっている場合には、稼動不要時期に変圧器を停止し、変圧器におけるエネルギー損失である無負荷損の低減を図る。

(2)不要時間帯の変圧器遮断

  • 変圧器には、無負荷損(鉄損)と負荷損(銅損)の大きく2種類の変換損失が あり、変圧器が充電されている場合、負荷稼動の有無に関わり無く一定の無負荷損が発生する。

  • 負荷内容によっては夜間・昼間のみ稼動する負荷がある。このため、負荷が1つの変圧器にまとまっている場合は、不要時間帯にその変圧器を系統から切り離し、不必要な無負荷損(変圧器におけるエネルギー損失)の低減を図る。

対策の概要

(1)不要変圧器の遮断

  • 変圧器負荷が必要となり稼動する時期まで、変圧器用開閉器で遮断する。

(2)不要時間帯の変圧器遮断

  • 夜間又は昼間など未使用時間帯に、一次側の開閉器で遮断し、変圧器の変換損失の低減を図る。

実施上の留意点

(1)不要変圧器の遮断

  • 特別高圧変圧器については遮断後の再投入の際に、メーカーによる点検が必要となる場合がある。

  • 変圧器負荷に異なる時期に稼動する負荷が含まれていないことが必要であり、状況によっては負荷の挟み替え費用が発生する。

  • 一次側の開閉器を容易に操作できる配置・システムとなっていることが必要である。

  • 一時期に稼動する負荷例として、イベント用電源等の使用期間が限定できる場合や、ロードヒーティング電源・凍結防止ヒーター電源などがある。

(2)不要時間帯の変圧器遮断

  • 異なる時間帯に稼動する負荷が含まれていないことが必要で、場合によっては配線替え費用が発生する。

  • 手動で操作する常勤者が必要となる。また変圧器の一次側開閉器を容易に操作できる配置・システムとなっていることが必要である。

  • 夜間又は昼間のみ使用する負荷の例を以下に示す。 負荷例)看板照明、ライトアップ照明、サイン用照明など。

費用回収年数

◎:限りなく0年

導入効果

(1)不要変圧器の遮断

試算の前提

汎用品 油入3相500KVAで春期・夏期・秋期(274日間)停止の場合。
無負荷損を1560Wと仮定。
①電気消費量の削減量〔千kWh〕
(1,560 W×24h/1000)×274日/1000≒10.3〔千kWh/年〕
②CO2排出量の削減量〔t〕
10.3〔千kWh〕×0.555〔t・CO2/千kWh〕≒5.7〔t〕

(2)不要時間帯の変圧器遮断

試算の前提

汎用品 油入3相500KVAを23:00~6:00(平日)0:00~24:00(日・祝日)時間停止した場合。
無負荷損 1560 Wと仮定。
①電気消費量の削減〔千kWh〕
(1560 W×7h/1000)×298日/1000+(1560 W×24h/1000)×67日/1000 ≒5.8〔千kWh/年〕
②CO2排出量の削減量〔t〕
5.8〔千kWh〕×0.555〔t・CO2/千kWh〕≒3.2〔t〕

出典・参考文献

【出典】
図1:(社)日本電気技術者協会ホームページより

【参考資料・文献】
(社)日本電気技術者協会ホームページ

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