業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

全熱交換器の導入

対策の目的

  • 全熱交換器は、空調負荷の約30%前後を占めると言われる外気負荷を低減するため、導入外気(給気)と空調排気との間で顕熱と潜熱の両方を熱交換(空気対空気)するもので、省エネ設備としては有効な設備である。

  • 排気側から給気側に移動した熱量を回収することができるため、空調負荷の軽減につながる。

  • このため、全熱交換器を導入し、空調エネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

対策の概要

  • 全熱交換器の方式には、回転型(吸熱・再生)と静止型(透過)がある。

①回転型:熱交換素子(エレメント)が回転しながら外気と排気のルートを相互に通過し、回転する素子の蓄熱/吸湿⇒放熱/放湿の繰り返しにより熱交換を行う方式。
②静止型:エレメントは透湿性を有する特殊加工紙の仕切り板と間隔板で構成され、外気と排気は隣接した別々の直交ルートを通り、顕熱は伝導により、潜熱は透湿によりそれぞれ熱交換を行う方式。

  • 換気装置としての設備費はかかるが、導入によりピーク時の空調外気負荷が減少し、空調設備(熱源機容量・ボイラ・付属機器など)の容量が小さくなるため、全熱交換器の設備費をまかなうことが可能である。

  • 全熱交換器風量は最小取入れ外気量でよい。中間期等の外気冷房用空気は別経路とする。外気冷房時にはバイパス経路を設ける。

  • 全熱交換器の圧力損失に対応する押し込み外気ファン、吸込み排気ファンは、外気側圧力>排気側圧力となるように設置する。

  • 全熱交換器周りのダクトの圧力損失を小さく抑える。

実施上の留意点

  • 中間期に外気温湿度と室内温湿度との関係で、全熱交換器が外気負荷軽減にならない場合もあるので、その場合は停止させるか、バイパスさせる。

  • エアフィルターや熱交換器が詰まると性能が低下するため、定期的にエレメントの目詰まりや汚れに対しての洗浄が必要である。

  • 回転型の場合には、モータやVベルトなどの駆動部の点検が必要である。

費用回収年数

△:10年超

導入効果

試算の前提※「エネルギー消費原単位管理ツールESUM」を活用

事務所の給排気に全熱交換器を導入し、熱交換の有効時には排気から給気に50%程度の熱量が回収すると仮定。

①ガス消費量の削減量:28.57〔千m3〕
②電気消費量の削減量:6.20〔千kWh〕
③CO2排出量の削減量:62.8〔t〕

出典・参考文献

【出典】
図1:(株)東洋製作所ホームページより
図2:「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

【参考資料・文献】

  • 「ビル・建築設備の省エネルギー」中原信生著 (財)省エネルギーセンター

  • 「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

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