業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

可変風量制御方式の導入

対策の目的

  • 一般的に空調設備の送風量はピーク時の負荷を基準に設定されていることが少なくない。しかしながら、年間を通じてみると、最大負荷が発生する時期は少なく、中間期や冬期などの軽負荷時は過剰運転となっている。

  • 空気を循環させて熱を搬送させる場合、搬送エネルギーは風量の3乗に比例することから、負荷に合わせてファンの風量を制御する可変風量制御(以下、VAVと略す)方式を導入し、軽負荷時などは、負荷にあった風量に調整することで、搬送エネルギー消費量やCO2排出量の低減を図る。
    ※VAVとは、Variabie Air Volumeの略

対策の概要

  • VAV方式は、風量を調整するダンパ(VAV)とファンの風量を調整する制御機器から構成される。

①一定アリアごとにVAVを設定する。
②空調負荷に応じてファンの風量をインバータ制御する。

  • ファンの風量調整方法には、①サクションベーン制御、②可変ピッチ制御、③インバータ制御の大きく3つあり、そのうちインバータ制御が最もエネルギー消費量低減効果が大きい(図2参照)。

  • ファン風量制御の方法は大きく分けると、①圧力制御 ②VAV必要風量制御 がある。

①圧力制御
仕組みが簡便なため少ない投資で実現できるが、省エネ効果は②よりも低い。
②VAV必要風量制御
デジタル技術の導入によりVAV制御との連携が必要になるため投資コストがかかるが、高い省エネ効果と良好な温度制御が得られる。

実施上の留意点

  • 低風量時においても換気に必要な外気量を確保する必要がある

費用回収年数

△:10年超

導入効果

試算の前提※「エネルギー消費原単位管理ツールESUM」を活用

空調機を、定風量方式からを変風量制御(VAV)方式に変更し、空調ファンをインバータ制御としたと仮定。

①ガス消費量の削減量:5.16〔千㎥〕
②電気消費量の削減量:238.27〔千kWh〕
③CO2排出量の削減量:142.9〔t〕

出典・参考文献

【出典】
図2:「ビル・建築設備の省エネルギー」中原信生著 (財)省エネルギーセンター

【参考資料・文献】

  • 「大阪府建築物の環境配慮技術手引き」大阪府住宅まちづくり部 公共建築室計画課 計画・保全グループ

  • 「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

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