業務部門の指針(対策メニュー)

業務部門

オフィスで温室効果ガス排出削減をする際、参考となる対策メニューを掲載しています。

エネルギー消費効率の高い熱源機への更新

対策の目的

  • 耐用年数を経過するなど、効率が低下した熱源機器は、効率の高い機器に更新し、熱源機器のエネルギー消費量やCO2排出量の削減を図る。

対策の概要

  • ビルの新築・建替えにあたっては、省エネ効果の高い機器を選定する。併せて、システム構成や制御方法など適切な選択、また設計により部分負荷時の高効率機器の性能を十分に生かし、省エネやCO2排出量の削減を図る。

  • 熱源機器のCOP(成績係数)は年々向上しており、設備設置年数によって大まかな運転効率や省エネ率が把握可能である。表1 に代表的な事例での従来型の熱源機器及び高効率機器と各機器のCOPの比較結果を示す。

  • なお、高効率機器への更新によるイニシャルコストは、既存機器の更新に合わせて実施すれば短期間で回収できるものと考えられる。

実施上の留意点

  • 発売されてからまもない機器は、事前に稼動実績や効果を確認する必要がある。

  • 新製品の採用にあたっては、予期しないトラブル・クレーム発生などのリスクを考慮する必要がある。

  • 熱源システムの変更・改修工事は、建物を使用した状態で実施する場合が多いため、安全や室内環境等に配慮するとともに、予め次のような内容について十分に検討しておく必要がある。

①機器の搬出入用マシンハッチおよび動線。
②改修後の設備機器の荷重。
③既設配管の状況。
④二次側空調システムとの整合性。
⑤設備システム全体の老朽化状況と今後の改修計画の展望。

費用回収年数

概ね10年以内

導入効果

試算の前提※「エネルギー消費原単位管理ツールESUM」を活用

ガス焚冷温水発生機を、COP1.1程度のものから1.3程度のものに更新すると仮定。

①ガス消費量の削減量:29.42〔千㎥〕
②CO2排出量の削減量:61.2〔t〕

出典・参考文献

【出典】
表1:「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

【参考資料・文献】

  • 「空調衛生設備の省エネルギー手法」(社)日本空調衛生工事業協会(H19年3月)

  • 「ビル・建築設備の省エネルギー」中原信生著 (財)省エネルギーセンター

  • 「IBEC NO.133 特集 リニューアルと省エネルギー (H14年2月号)P33~35 空調設備/熱源」
    (財)建築環境・省エネルギー機構

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