日中韓黄砂共同研究

黄砂被害への対応

2015年野外調査の様子
2015年野外調査の様子

近年、黄砂の飛来頻度が増加傾向にあることから、北東アジア地域における黄砂対策に関する政策対話を推進するため、毎年、局長会合を開催しています。また、局長会合の下に共同研究運営委員会と2つのワーキング・グループを設置し、黄砂モニタリング・早期警報システム、発生源対策などに関する共同研究を行っています。
これまで、ワーキング・グループ1では、特定の黄砂事例について、日中韓の黄砂モニタリングデータの共有及び、これを活用したシミュレーションモデルの改善などが図られています。また、ワーキング・グループ2では、砂漠化対策技術のレビューを行うとともに、中国の砂漠化進行地域の現地視察を行うなど、黄砂発生源対策に有効な手法の検討が進められています。
2015年12月に日本(福岡)において開催された第8回ワーキング・グループ1(黄砂モニタリング・早期警報システム)会合において、2014年の黄砂イベント等に関するデータを共有することが確認されました。また、同年12月に韓国(グンサン)で開催された第8回ワーキング・グループ2(発生源対策)会合において、中国内モンゴル自治区で実施された共同研究の解析結果等について議論されました。
さらに、2016年2月には、TEMM17での合意を受けて、両ワーキング・グループによる第一回合同ワークショップが開催されました。会議では、両ワーキングの専門家による発表が行われ、双方の活動内容に関する理解を深めるとともに、ワーキング間の連携策についても議論されました。
2016年度には、ワーキング・グループ1会合を韓国で、ワーキング・グループ2会合を中国で、それぞれ開催する予定です。

※ワーキング・グループ1(WG2):黄砂観測と早期警報システム構築
※ワーキング・グループ2(WG2):黄砂の発生源対策