目次に戻る平成16年度(2004年度)版 「化学物質と環境」
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 【 文 献 】

1)   ・Yoshitoku Yoshida,Yasuyuki Enomoto,Kazuko Kamiya POPs Monitoring and Related Activities by the Ministry of the Environment Japan,Organohalogen Compounds vol. 66 3504-3507 (2004)
2)   ・ 環境庁「環境ホルモン戦略計画SPEED’98」(1998年5月。2000年11月改訂)
   ・ 環境庁環境保健部環境安全課「平成10年度 環境ホルモン緊急全国一斉調査結果」(1999年10月)
   ・環境省自然環境局自然環境計画課「内分泌攪乱化学物質による野生生物影響実態調査結果
      (平成11・12年度実施分)」(2001年10月)
   ・環境省自然環境局自然環境計画課「平成13年度内分泌攪乱化学物質に係る環境実態調査結果(野生生物)」
      (2002年10月)
   ・環境省環境保健部環境安全課「平成14年度内分泌攪乱化学物質に関する野生生物蓄積状況調査結果」
      (2003年11月)
   ・環境省環境管理局大気環境課「平成12年度内分泌攪乱化学物質大気環境調査結果」(2001年10月)
   ・環境省環境保健部「内分泌攪乱化学物質に係る環境実態調査結果」(平成14年度)
3)   ・ 環境庁水質保全局海洋環境・廃棄物対策室「海洋環境モニタリング調査結果
      (平成10~11年度)」(平成12年9月)
   ・環境省地球環境局環境保全対策課「平成13年度海洋環境モニタリング調査結果」(2003年12月)
4) 環境省環境保健部環境リスク評価室「化学物質の環境リスク評価 第1巻(環境リスク初期評価)」(平成13年度)
5) 環境省水環境部「平成15年度要調査項目 存在状況調査結果(水質)」(平成16年度)
6) 独立行政法人製品評価技術基盤機構「ビスフェノールAリスク評価管理研究会 中間報告書」(2003年5月)
7) 環境省水環境部「平成13年度要調査項目 存在状況調査結果」(平成14年度)
8) 化学工業日報社「13700の化学商品」(2000)
9) 化学工業日報社「14102の化学商品」(2002)
10) 環境省環境保健部環境安全課「平成12年度版化学物質と環境」(平成13年3月)

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