あ　と　が　き

　地方環境等研究所、大学、関係団体など多くの方々からの多大なるご協力とご理解の基に、化学物質環境実態調査は、円滑に実施がなされているところであります。つきましては、ここに試験研究機関名を掲げて深く感謝の意を表します。
　

　北海道環境科学研究センター、札幌市衛生研究所、青森県環境保健センター、青森県八戸環境管理事務所、岩手県環境保健研究センター、宮城県保健環境センター、仙台市衛生研究所、秋田県環境センター、山形県環境保全センター、福島県環境センター、茨城県公害技術センター、栃木県保健環境センター、群馬県衛生環境研究所、埼玉県環境科学国際センター、千葉県環境研究センター、千葉市環境保健研究所、東京都環境科学研究所、神奈川県環境科学センター、横浜市環境科学研究所、川崎市公害研究所、新潟県保健環境科学研究所、富山県環境科学センター、石川県保健環境センター、福井県衛生環境研究センター、山梨県衛生公害研究所、長野県衛生公害研究所、岐阜県保健環境研究所、静岡県環境衛生科学研究所、愛知県環境調査センター、名古屋市環境科学研究所、三重県科学技術振興センター、滋賀県立衛生環境センター、京都府保健環境研究所、京都市衛生公害研究所、大阪府環境情報センター、大阪市立環境科学研究所、兵庫県立健康環境科学研究センター、神戸市環境保健研究所、奈良県保健環境研究センター、和歌山県環境衛生研究センター、鳥取県衛生環境研究所、島根県保健環境科学研究所、岡山県環境保健センター、広島県保健環境センター、広島市衛生研究所、山口県環境保健研究センター、徳島県保健環境センター、香川県環境保健研究センター、愛媛県立衛生環境研究所、高知県環境研究センター、福岡県保健環境研究所、福岡市保健環境研究所、北九州市環境科学研究所、佐賀県環境センター、熊本県保健環境科学研究所、大分県衛生環境研究センター、宮崎県衛生環境研究所、鹿児島県環境保健センター、沖縄県衛生環境研究所

　なお、本書中に用いられている分析関係の語句のうち、商品名で示しているのは、適当な一般名が見あたらなかったためであり、環境省環境保健部環境安全課においてその商品の使用を推薦することを意味するものではありません。