| （１） 調査目的 |
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この調査は、多種類の化学物質を同時に感度よく分析できるという特長を持ったＧＣ／ＭＳを用いて、環境調査の結果等により底質中に残留していることが確認されている化学物質について、その残留状況の長期的推移を把握することにより環境汚染の経年監視を行うことを主たる目的として実施しているものである。
なお、水質モニタリングについては、現在の分析対象物質及び分析方法では、ほとんどの物質で不検出となることが予想されるため実施せず、平成11年からは、底質モニタリングのみを実施した。 |
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| （２） 調査内容 |
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１) |
調査対象物質：「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質を中心に、p,p'-ＤＤＴ等20物質を実施した【表５】。 |
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２) |
調査地点：【図４】に示す20地点を調査地点として実施した。 |
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| （３） 調査結果 |
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平成13年度調査結果の一覧を【表５】に示した。
底質からは、20物質すべてが検出された。
調査地点別に平成13年度の調査結果をとりまとめると以下のとおりである。
検出状況は、信濃川下流(新潟県)、五反田川五反田橋（鹿児島県）及び中城湾(沖縄県)の３地点を除く17地点でそれぞれ２～20物質が検出され、大和川河口（大阪府）においては20物質すべてが検出された。 大和川河口以外で、11物質以上（過半数以上の物質）が検出された地点は、隅田川河口(東京都、14物質)、大阪港（大阪府、15物質）及び洞海湾（北九州市、14物質）の計３地点となっている。また、調査対象物質毎の最高値を２物質以上記録した地点は、隅田川河口（２物質）、大阪港（５物質）、洞海湾（６物質）及び大和川河口（７物質）であり、閉鎖性の内湾部の汚染レベルが高いことが示唆される。 |
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| （４） 調査結果に対する評価 |
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調査対象物質別に平成13年度の調査結果をとりまとめると次のとおりである。 |
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【１】ヘキサクロロベンゼン(ＨＣＢ) |
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1) |
ＨＣＢは、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和54年８月に、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。 |
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２) |
検出範囲は0.51～2.4ng/g-dry、検出頻度は20検体中３検体であった。 |
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| |
３) |
ＨＣＢは、ＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ＨＣＢは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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○ ヘキサクロロベンゼン（ＨＣＢ）検出状況 |
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年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
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平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.51～2.4 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
24% ( 4/17) |
0.18～4.9 ng/g-dry |
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平成11年度 |
28% ( 5/18) |
0.26～4.1 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【２】ディルドリン |
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１) |
ディルドリンは、ドリン系の殺虫剤である。ドリン系の農薬としての使用は、昭和30年代がピークであったと言われ、昭和46年以降実質的に生産、使用が中止されたが、ディルドリンはその後も白蟻防除剤として使われていた。しかし、昭和56年10月、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定され、農薬としての規制と併せて、その使用が全面的に中止されることとなった。 |
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２) |
検出範囲は0.67ng/g-dry、検出頻度は20検体中１検体であった。 |
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３) |
ディルドリンは、ＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ディルドリンは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
| |
| |
|
○ ディルドリン検出状況 |
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年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| |
平成13年度 |
5% ( 1/20) |
0.67 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
6% ( 1/17) |
1.8 ng/g-dry |
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平成11年度 |
6% ( 1/18) |
0.56 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【３】ＤＤＴ類(p,p'－ＤＤＥ、p,p'－ＤＤＤ、p,p'－ＤＤＴ) |
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１) |
ＤＤＴは、ヘキサクロロシクロヘキサンやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定された。ＤＤＴには芳香環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本調査においては、ＤＤＴの有効成分であるp,p′-ＤＤＴのほか、ＤＤＴの環境中での分解産物であるp,p′-ＤＤＤ、p,p′-ＤＤＥ、の２種の誘導体も含めて、対象物質としてモニタリングを実施している。 |
| |
| |
２) |
p,p'－ＤＤＥの検出範囲は0.20～13ng/g-dry、検出頻度は20検体中８検体であった。p,p'－ＤＤＤの検出範囲は0.32～7.2ng/g-dryであった。p,p'－ＤＤＴの検出範囲は0.17～3.2ng/g-dry、検出頻度は20検体中３検体であった。 |
| |
| |
３) |
ＤＤＴ類は、p,p'-ＤＤＴがＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ＤＤＴ類は、平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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|
○ ＤＤＴ類（p,p'-ＤＤＥ、p,p'-ＤＤＤ、p,p'-ＤＤＴ）検出状況 |
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| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| p,p'-DDE |
平成13年度 |
40% ( 8/20) |
0.20～13 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
59% (10/17) |
0.13～11 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
56% (10/18) |
0.13～25 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| p,p'-DDD |
平成13年度 |
35% ( 7/20) |
0.32～7.2 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
41% ( 7/17) |
0.15～15 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
39% ( 7/18) |
0.13～7.6 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| p,p'-DDT |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.17～3.2 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
24% ( 4/17) |
0.20～5.9 ng/g-dry |
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平成11年度 |
11% ( 2/18) |
1.8 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【４】クロルデン類(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル) |
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１) |
クロルデン類は、木材（一次加工）用及び合板用に用いられ、白蟻防除のために家屋等に使用されていたが、難分解性等の性状を有するため、昭和61年９月、「化学物質審査規制法」に基づく第一種特定化学物質に指定された。工業的に生産されたクロルデン類の組成は多岐にわたるが、本調査では、クロルデン類８物質(ヘプタクロル、γ-クロルディーン、ヘプタクロルエポキシド、trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)を対象物質とした昭和57年度精密環境調査において特に検出頻度が高かった５物質(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)を対象物質として選定したが、昭和61及び62年度において全く検出されなかったオキシクロルデンを対象物質から外した。 |
| |
| |
２) |
trans-クロルデンの検出範囲は0.59～4.7ng/g-dry、検出頻度は20検体中６検体であった。cis-クロルデンの検出範囲は1.0～4.7ng/g-dry、検出頻度は20検体中４検体であった。trans-ノナクロルの検出範囲は0.31～4.8ng/g-dry、検出頻度は20検体中５検体であった。cis-ノナクロルの検出範囲は1.3～1.6ng/g-dry、検出頻度は20検体中３検体であった。 |
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３) |
クロルデン類は、trans-クロルデン、cis-クロルデン及びヘプタクロルがＰＯＰｓ条約に掲げられている物質であり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、クロルデン類５物質(trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル、オキシクロルデン)及びヘプタクロルは平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(水質、底質、生物及び大気)である。 |
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○ クロルデン類（trans-クロルデン、cis-クロルデン、trans-ノナクロル、cis-ノナクロル）検出状況 |
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年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| trans-クロルデン |
平成13年度 |
30% ( 6/20) |
0.59～4.7 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
35% ( 6/17) |
0.22～7.2 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
22% ( 4/18) |
0.26～2.0 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| cis-クロルデン |
平成13年度 |
20% ( 4/20) |
0.1.0～4.7 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
29% ( 5/17) |
0.21～5.7 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
17% ( 3/18) |
0.39～2.0 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| trans-ノナクロル |
平成13年度 |
25% ( 5/20) |
0.31～4.8 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
18% ( 3/17) |
0.35～7.0 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
17% ( 3/18) |
0.63～1.8 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| cis-ノナクロル |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
1.3～1.6 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
12% ( 2/17) |
1.9～3.0 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
11% ( 2/18) |
0.71～1.2 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【５】ヘキサクロロシクロヘキサン(ＨＣＨ類)(α－ＨＣＨ、β－ＨＣＨ) |
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１) |
ＨＣＨ類は過去に農薬として使用されていたが、昭和46年以降使用が中止されている。
ＨＣＨ類には多くの異性体が存在するが、本調査においてはα、βの２種の異性体を対象にモニタリングを実施した。 |
| |
| |
２) |
α－ＨＣＨの検出範囲は0.21ng/g-dry、検出頻度は20検体中１検体であった。β－ＨＣＨの検出範囲は0.48～6.8ng/g-dry、検出頻度は20検体中３検体であった。 |
| |
| |
３) |
ＨＣＨ類は、ＰＯＰｓ条約の候補物質となる可能性があり、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続し、その消長を追跡する必要がある。なお、ＨＣＨ類は平成14年度の本調査におけるモニタリング調査の対象物質(底質及び生物)である。 |
| |
|
○ ヘキサクロロシクロヘキサン（ＨＣＨ）類（α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ）検出状況 |
| |
|
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| α-ＨＣＨ |
平成13年度 |
5% ( 1/20) |
0.21 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
6% ( 1/17) |
0.15 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
0% ( 0/18) |
不検出 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| β-ＨＣＨ |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.48～6.8 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
12% ( 2/17) |
0.58～0.80 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
6% ( 1/18) |
16 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【６】ジクロロベンゼン類(o－ジクロロベンゼン、m－ジクロロベンゼン、p－ジクロロベンゼン) |
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１) |
ジクロロベンゼン類は、有機溶媒、殺虫剤及び染料の中間体等広い用途に用いる。 |
| |
| |
２) |
o-ジクロロベンゼンの検出範囲は0.33～72 ng/g-dry、検出頻度は20検体中11検体であった。m-ジクロロベンゼンの検出範囲は0.11～14ng/g-dry、検出頻度は20検体中６検体であった。p-ジクロロベンゼンの検出範囲は0.31～180ng/g-dry、検出頻度は20検体中16検体であった。 |
| |
| |
３) |
ジクロロベンゼン類は、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。また、o-ジクロロベンゼンは「化学物質審査規制法」に基づく指定化学物質であり、第二種特定化学物質としての該非を検討する必要がある。o-ジクロロベンゼンは平成14年度の本調査における暴露量調査の対象物質(水質、底質及び大気)である。 |
| |
| |
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○ ジクロロベンゼン類（o-ジクロロベンゼン、m-ジクロロベンゼン、p-ジクロロベンゼン）検出状況 |
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| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| o-ジクロロベンゼン |
平成13年度 |
55% (11/20) |
0.33～72 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
53% ( 9/17) |
0.42～23 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
78% (14/18) |
0.26～32 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| m-ジクロロベンゼン |
平成13年度 |
30% ( 6/20) |
0.11～14 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
35% ( 6/17) |
0.28～5.8 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
33% ( 6/18) |
0.2～12 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| p-ジクロロベンゼン |
平成13年度 |
80% (16/20) |
0.31～180 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
82% (14/17) |
2.5～36 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
83% (15/18) |
1.2～130 ng/g-dry |
|
|
調査対象物質一覧 先頭
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【７】2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール（ＢＨＴ） |
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| |
１) |
ＢＨＴは、酸化防止剤及びプラスチックの劣化防止剤等の用途に用いられている。 |
| |
| |
２) |
検出範囲は1.8～30ng/g-dry、検出頻度は20検体中７検体であった。 |
| |
| |
３) |
ＢＨＴは、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。 |
| |
| |
|
○ 2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール（ＢＨＴ）検出状況 |
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| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| ＢＨＴ |
平成13年度 |
35% ( 7/20) |
1.8～30 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
41% ( 7/17) |
1.2～60 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
44% ( 8/17) |
0.93～76 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【８】ターフェニル類（o-ターフェニル、m-ターフェニル、p-ターフェニル） |
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| |
１) |
ターフェニル類は、熱媒体及びその原料として使用されている。 |
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| |
２) |
o-ターフェニルの検出範囲は0.50～5.1ng/g-dry、検出頻度は20検体中３検体であった。m-ターフェニルの検出範囲は2.3～67ng/g-dry、検出頻度は20検体中７検体であった。p-ターフェニルの検出範囲は1.2～38ng/g-dry、検出頻度は20検体中８検体であった |
| |
| |
３) |
ターフェニル類は、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。 |
| |
| |
|
○ ターフェニル類（o-ターフェニル、m-ターフェニル、p-ターフェニル）検出状況 |
| |
|
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| o-ターフェニル |
平成13年度 |
15% ( 3/20) |
0.50～5.1 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
29% ( 5/17) |
0.28～14 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
22% ( 4/18) |
0.34～13 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| m-ターフェニル |
平成13年度 |
35% ( 7/20) |
2.3～67 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
65% (11/17) |
1.1～160 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
56% (10/18) |
0.57～95 ng/g-dry |
| |
年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| p-ターフェニル |
平成13年度 |
40% ( 8/20) |
1.2～38 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
59% (10/17) |
0.54～82 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
44% ( 8/18) |
0.25～55 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【９】リン酸トリブチル |
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１） |
リン酸トリブチルは、合成ゴムの可塑剤、金属の抽出溶媒及び製紙用・繊維加工用消泡剤等に用いられている。 |
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| |
２) |
検出範囲は2.1～52ng/g-dry、検出頻度は20検体中12検体であった。 |
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３) |
リン酸トリブチルは、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。 |
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○ リン酸トリブチル検出状況 |
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年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| リン酸トリブチル |
平成13年度 |
60% (12/20) |
2.1～52 ng/g-dry |
| |
平成12年度 |
53% ( 9/17) |
0.61～13 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
56% (10/18) |
3.5～53 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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【10】ベンゾ［ａ］ピレン |
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１) |
ベンゾ［ａ］ピレンは、石炭等の乾留で発生するほか、石油、石炭、木材等の燃焼過程で非意図的に生成される化学物質である。平成元年度に実施した環境調査の結果、水質からは検出されなかったが、底質からは高頻度で検出されたため、平成３年度から新たに調査対象物質とした。 |
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２) |
検出範囲は2.4～1700ng/g-dry、検出頻度は20検体中16検体であった。 |
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３) |
ベンゾ［ａ］ピレンは、経年変化があまり見られないことから、調査間隔を長くし、調査を継続する必要がある。また、本物質はPOPs条約の候補物質となる可能性がある。なお、本物質は平成14年度の本調査における暴露量調査(水質、底質及び生物)の調査対象物質である。 |
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○ ベンゾ［ａ］ピレン検出状況 |
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年度 |
検出頻度
(検出数/検体数) |
検出範囲
(検出検体) |
| ベンゾ［ａ］ピレン |
平成13年度 |
80% (16/20) |
2.4～1700 ng/g-dry |
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平成12年度 |
71% (12/17) |
2.4～2300 ng/g-dry |
| |
平成11年度 |
78% (14/18) |
3.1～1700 ng/g-dry |
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調査対象物質一覧 先頭
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