化学物質による生物の汚染を系統的かつ定期的に測定すれば、人の健康や生態系に対して 問題があると考えられる物質の環境中での挙動や汚染レベルの推移の把握など、多くの面で 有効に利用し得るデータを得ることが可能となる。
　本調査は、化学物質環境安全性総点検調査の一環として位置付けられており、生物を指標と した化学物質による環境汚染の経年監視を主な目的としている。 　

１）調査対象物質

第一種特定化学物質を中心とする18物質（有機スズ化合物２種を含む【表６】）について調査を行った。

２）対象生物及び対象地点

【図５】に示す全国20地点の魚類８種、貝類２種及び鳥類２種について調査を実施した。

　調査結果を【表６】に示す。

　調査対象物質ごとに調査結果【表６】をとりまとめ、考察を加えると次 のとおりである。
　なお、有機スズ化合物の調査結果については、「４ 平成12年度 有機スズ化合物に関する環境調査結果の概要」の項を参照されたい。

［１］ＰＣＢ

［２］ヘキサクロロベンゼン(HCB)

［３］ドリン類(ディルドリン)

［４］ＤＤＴ類及びその誘導体

［５］クロルデン類

［６］ＨＣＨ類(α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ)

1)　ＰＣＢ（ポリ塩化ビフェニル）は、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和49年６月に化審法に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。本調査においては、昭和53年度からＰＣＢを調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。

2)　ＰＣＢは魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類からの検出範囲は、0.01～0.95 μg/g-wet、検出頻度は、70検体中36検体、地点別検出頻度は14地点中８地点、貝類からの検出範囲は、0.02～0.04 μg/g-wet、検出頻度は、30検体中10検体、地点別検出頻度は６地点中２地点、鳥類からの検出範囲は、0.01～0.02 μg/g-wet、検出頻度は10検体中７検体、地点別検出頻度は２地点中１地点であった。

○　ＰＣＢ検出状況

媒体 年度 検出率(検体) 検出率(地点) 検出範囲 (μg/g-wet) 検出限界 (μg/g-wet) 魚類 平成12年度 51% (36/70) 57% (8/14) 0.01～0.95 0.01 平成10年度 57% (40/70) 64% (9/14) 0.01～0.78 0.01 貝類 平成12年度 33% (10/30) 33% (2/6) 0.02～0.04 0.01 平成10年度 43% (13/30) 50% (3/6) 0.01～0.05 0.01 鳥類 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.01～0.02 0.01 平成10年度 70% (7/10) 100% (2/2) 0.01～0.02 0.01

3)　ＰＣＢは、昭和47年度までに製造、輸入及び開放系用途の使用が中止され、平成４年７月に「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づく特別管理産業廃棄物に指定されているが、なお延べ11地点から検出されている。平成12年度の調査結果は、ＰＣＢが依然として広範な地点の環境中に残留していることを示している。 ＰＣＢについては、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。

1)　ＨＣＢは、難分解性で、生物に蓄積しやすくかつ慢性毒性を有するため、昭和54年８月に、化審法に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。本調査においては、昭和53年度からHCBを調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。
2)　ＨＣＢの検出状況は魚類、鳥類から検出されており、検出範囲は、0.001～0.002 μg/g-wetであった。検出頻度は、魚類では69検体中７検体、地点別検出頻度は14地点中３地点、鳥類からは10検体中５検体、地点別検出頻度は２地点中１地点で検出された。

○　ＨＣＢ検出状況

媒体 年度 検出率(検体) 検出率(地点) 検出範囲 (μg/g-wet) 検出限界 (μg/g-wet) 魚類 平成12年度 10% (7/69) 21% (3/14) 0.001～0.002 0.001 平成10年度 11% (8/70) 14% (2/14) 0.001 0.001 貝類 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001 平成10年度 30% (3/10) 50% (1/2) 0.001 0.001

3)　ＨＣＢは、検出濃度レベルが低く、検出状況は概ね横ばいの傾向にある。また、非意図的生成が知られているものの、既に実質的に生産、使用が中止されていることに考慮すれば、汚染状況はさらに改善されていくものと期待される。ＨＣＢについては、全地球的な汚染監視の観点からも、今後さらにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。

1)　ディルドリンは、ドリン系の殺虫剤である。ドリン系の農薬としての使用は、昭和30年代がピークであったと言われ、昭和46年以降実質的に生産、使用が中止されたが、ディルドリンはその後も白蟻防除剤として使われていた。しかし、昭和56年10月、化審法に基づく第一種特定化学物質に指定され、農薬としての規制と併せて、その使用が全面的に中止されることとなった。本調査においては、昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを行っている。

2)　ディルドリンは、魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類、貝類及び鳥類の検出状況は、それぞれ、0.001～0.004 μg/g-wet、0.038～0.16 μg/g-wet、0.001～0.002 μg/g-wetであった。また、それぞれの検出頻度は70検体中10検体、30検体中５検体、10検体中２検体、地点別検出頻度は14地点中２地点、６地点中１地点、２地点中１地点であった。

○　ドリン類(ディルドリン)検出状況

物質名 媒体 年度 検出率(検体) 検出率(地点) 検出範囲 (μg/g-wet) 検出限界 (μg/g-wet) ディルドリン 魚類 平成12年度 14% (10/70) 14% (2/14) 0.001～0.004 0.001 平成10年度 9% (6/70) 14% (2/14) 0.001～0.002 0.001 貝類 平成12年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.038～0.16 0.001 平成10年度 27% (8/30) 33% (2/6) 0.001～0.055 0.001 鳥類 平成12年度 20% (2/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001 平成10年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001 0.001

3)　ディルドリンは、近年、検出頻度、検出レベルとも低下傾向にあると考えられるが、全地球的な汚染監視の観点からも調査を継続し、その傾向を把握していく必要がある。

1)　ＤＤＴは、ヘキサクロロシクロヘキサンやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定された。ＤＤＴには芳香環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本調査においては、ＤＤＴの有効成分であるp,p'-ＤＤＴのほか、o,p'-ＤＤＴを、また、ＤＤＴの環境中での分解産物であるp,p'-ＤＤＤ、o,p'-ＤＤＤ、p,p'-ＤＤＥ、o,p'-ＤＤＥの４種の誘導体も含めて、昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを実施しており、平成10年度及び平成12年度はこれらの６種を調査対象物質とした。
2)　p,p'-ＤＤＴは魚類及び鳥類から検出されており、魚類からの検出範囲は0.001～0.018 μg/g-wet、検出頻度は69検体中16検体、地点別検出頻度は14地点中５地点、貝類からの検出範囲は0.001 μg/g-wet、検出頻度は30検体中４検体、地点別検出頻度は６地点中１地点、鳥類からの検出範囲は0.001 μg/g-wet、検出頻度は10検体中２検体、地点別検出頻度は２地点中１地点であった。

○　ＤＤＴ類及びその誘導体

物質名 媒体 年度 検出率(検体) 検出率(地点) 検出範囲 (μg/g-wet) 検出限界 (μg/g-wet) p,p'-ＤＤＴ 魚類 平成12年度 23% (16/69) 36% (5/14) 0.001～0.018 0.001 平成11年度 21% (15/70) 43% (6/14) 0.001～0.026 0.001 貝類 平成12年度 13% (4/30) 17% (1/6) 0.001 0.001 平成11年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 20% (2/10) 50% (1/2) 0.001 0.001 平成11年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001 o,p'-ＤＤＴ 魚類 平成12年度 10% (7/69) 14% (2/14) 0.001～0.005 0.001 平成10年度 3% (2/70) 7% (1/14) 0.001 0.001 貝類 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 p,p'-ＤＤＥ 魚類 平成12年度 72% (50/69) 86% (12/14) 0.001～0.048 0.001 平成11年度 66% (46/70) 93% (13/14) 0.001～0.016 0.001 貝類 平成12年度 47% (14/30) 50% (3/6) 0.001～0.003 0.001 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.008 0.001 鳥類 平成12年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.01～0.13 0.001 平成11年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.007～0.13 0.001 o,p'-ＤＤＥ 魚類 平成12年度 7% (5/69) 7% (1/14) 0.002～0.006 0.001 平成10年度 11% (8/70) 14% (2/14) 0.001～0.002 0.001 貝類 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 p,p'-ＤＤＤ 魚類 平成12年度 46% (32/69) 50% (7/14) 0.001～0.010 0.001 平成11年度 37% (26/70) 43% (6/14) 0.001～0.009 0.001 貝類 平成12年度 10% (3/30) 17% (1/6) 0.001 0.001 平成11年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.001～0.002 0.001 鳥類 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001 平成11年度 10% (1/10) 50% (1/2) 0.002 0.001 o,p'-ＤＤＤ 魚類 平成12年度 13% (9/69) 14% (2/14) 0.001～0.003 0.001 平成10年度 9% (6/70) 14% (2/14) 0.001～0.003 0.001 貝類 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001

3)　各物質の検出範囲はこれまでと比べ大きな差異はなく、これまでと同様に鳥類からのp,p'-ＤＤＥは他のＤＤＴ類に比べて高い濃度及び頻度で検出された。
　 p,p'-ＤＤＴ類は、低いレベルながら広範囲に環境中に残留しており、また、全地球的な汚染監視の観点からも、今後ともモニタリングを続けていく必要がある。また、o,p'-ＤＤＴ類は、一定期間をおいて環境調査を行い、その消長傾向を見守る必要がある。

1)　クロルデン類は、昭和57年度に実施された精密環境調査の結果、広範囲にわたる地点の底質及び魚類から検出されたため、昭和58年度から新たに調査対象物質として加えられたものである。我が国においては、木材（一次加工）用及び合板用に用いられたり、白アリ防除のために家屋等に使用されたりしたが、難分解性等の性状を有するため、昭和61年９月、化審法に基づく第一種特定化学物質に指定された。工業的に生産されたクロルデン類の組成は多岐にわたるが、本調査では、クロルデン類８物質を調査対象物質とした昭和57年度精密環境調査において特に検出頻度が高かった５物質を調査対象物質として選定している。 2)　trans-クロルデン、cis-クロルデン、cis-ノナクロル及びオキシクロルデンは魚類、貝類から検出され、trans-ノナクロルは、魚類、貝類及び鳥類から、検出された。魚類における物質別の検出範囲は 0.001～0.021 μg/g-wet、クロルデン類全体では 0.001～0.034 μg/g-wet、貝類における物質別の検出範囲は 0.001～0.025 μg/g-wet、クロルデン類全体では 0.001～0.037 μg/g-wet、鳥類はtrans-ノナクロルのみが検出され、検出範囲は0.01～0.002 μg/g-wetであった。魚類及び貝類におけるこれらクロルデン類の検出頻度は、魚類で69検体中38検体、地点別検出頻度は14地点中10地点、貝類では、30検体中20検体、地点別検出頻度は６地点中４地点であった。また、鳥類では、trans-ノナクロルが10検体中５検体、地点別検出頻度は、２地点中１地点で検出された。

○　クロルデン類検出状況

物質名 媒体 年度 検出率(検体) 検出率(地点) 検出範囲 (μg/g-wet) 検出限界 (μg/g-wet) trans-クロルデン 魚類 平成12年度 20% (14/69) 29% (4/14) 0.001～0.021 0.001 平成11年度 20% (14/70) 21% (3/14) 0.001～0.007 0.001 貝類 平成12年度 67% (20/30) 67% (4/6) 0.001～0.005 0.001 平成11年度 33% (10/30) 33% (2/6) 0.001～0.003 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成11年度 0% (0/10) 0% (1/2) 不検出 0.001 cis-クロルデン 魚類 平成12年度 38% (26/69) 50% (7/14) 0.001～0.010 0.001 平成11年度 29% (20/70) 36% (5/14) 0.001～0.009 0.001 貝類 平成12年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.025 0.001 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.019 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成11年度 0% (0/10) 0% (1/2) 不検出 0.001 trans-ノナクロル 魚類 平成12年度 52% (36/69) 64% (9/14) 0.001～0.013 0.001 平成11年度 44% (31/70) 50% (7/14) 0.001～0.006 0.001 貝類 平成12年度 47% (14/30) 50% (3/6) 0.001～0.002 0.001 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.001～0.002 0.001 鳥類 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.01～0.002 0.001 平成11年度 20% (2/10) 50% (1/2) 0.001 0.001 cis-ノナクロル 魚類 平成12年度 28% (19/69) 36% (5/14) 0.001～0.006 0.001 平成11年度 21% (15/70) 21% (3/14) 0.002～0.011 0.001 貝類 平成12年度 3% (1/30) 17% (1/6) 0.001 0.001 平成11年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成11年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 オキシクロルデン 魚類 平成12年度 7% (5/69) 14% (2/14) 0.001～0.002 0.001 平成11年度 0% (0/70) 0% (0/14) 不検出 0.001 貝類 平成12年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.004～0.006 0.001 平成11年度 17% (5/30) 17% (1/6) 0.002～0.003 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成11年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 クロルデン類計 魚類 平成12年度 55% (38/69) 71% (10/14) 0.001～0.034 0.001 平成11年度 46% (32/70) 57% (8/14) 0.001～0.027 0.001 貝類 平成12年度 67% (20/30) 67% (4/6) 0.002～0.037 0.001 平成11年度 50% (15/30) 50% (3/6) 0.002～0.027 0.001 鳥類 平成12年度 50% (5/10) 50% (1/2) 0.001～0.002 0.001 平成11年度 20% (2/10) 50% (1/2) 0.001 0.001

3)　クロルデン類は、比較的近年まで使用されてきており、検出頻度も依然として高い。また、全地球的な汚染監視の観点からも、今後とも環境中における残留状況を注意深く追跡していく必要がある。

1)　ＨＣＨ類は過去に農薬として使用されていたが、昭和46年以降使用が中止されている。

ＨＣＨ類には多くの異性体が存在するが、本調査においてはα、β、γ、δの４種の異性体を調査対象物質として選定し、平成12年度はα、βの２種の異性体を対象にモニタリングを実施した。

2)　α-ＨＣＨは魚類から、β-ＨＣＨは魚類及び鳥類から検出された。

α-ＨＣＨの魚類からの検出範囲は、0.001 μg/g-wet、検出頻度は69検体中１検体であった。

β-ＨＣＨの魚類及び鳥類からの検出範囲は、それぞれ、0.001～0.003 μg/g-wet、0.002～0.008 μg/g-wetであった。検出頻度は、それぞれ、69検体中７検体、10検体中10検体であった。

○　ＨＣＨ類(α-ＨＣＨ、β-ＨＣＨ)検出状況

物質名 媒体 年度 検出率(検体) 検出率(地点) 検出範囲 μg/g-wet 検出限界 μg/g-wet α-ＨＣＨ 魚類 平成12年度 1% (1/69) 7% (1/14) 0.001 0.001 平成10年度 11% (8/70) 14% (2/14) 0.001～0.002 0.001 貝類 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 平成10年度 10% (3/30) 17% (1/6) 0.001 0.001 鳥類 平成12年度 0% (0/10) 0% (0/2) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/10) 0% (1/2) 不検出 0.001 β-ＨＣＨ 魚類 平成12年度 10% (7/69) 14% (2/14) 0.001～0.003 0.001 平成10年度 14% (10/70) 14% (2/14) 0.001～0.003 0.001 貝類 平成12年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 平成10年度 0% (0/30) 0% (0/6) 不検出 0.001 鳥類 平成12年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.002～0.008 0.001 平成10年度 100% (10/10) 100% (2/2) 0.001～0.002 0.001

3)　γ体以外のＨＣＨ異性体は残留性の高い物質といわれており、全地球的な汚染監視の観点からも、調査を継続することにより、環境中における消長を確認する必要がある。