１. はじめに
２. 調査の概要
３. 調査結果
４．調査結果の考察
　　(1)ＰＣＢ
　　(2)ＤＤＴ類及びその誘導体
　　(3)クロルデン類

　

１．はじめに

　 水質、底質、大気など環境媒体中の化学物質の濃度は、特殊な局地汚染の場合などを除いて一般に極めて低いレベルにあることが多いが、魚類及び貝類や鳥類などの生物には、特定の化学物質が濃縮・蓄積され、環境媒体中の濃度に比較して高いレベルを示すことが知られている。また、水質及び大気などの非生物的な環境試料の測定値が瞬間値であり時間的なバラツキが大きいのに対して、魚類及び貝類や鳥類の測定値は、ある期間の積分値であり安定していると考えられる。
　 こうした点に着目し、化学物質による生物の汚染を系統的かつ定期的に測定すれば、人の健康や生態系に対して問題があると考えられる物質の環境中での挙動や汚染レベルの推移の把握など、多くの面で有効に利用し得るデータを得ることが可能となる。
　 昭和53年度から開始された本調査は、化学物質環境安全性総点検調査の一環として位置付けられており、生物を指標とした化学物質による環境汚染の監視を主な目的としている。

　

２．調査の概要

(1) 調査対象地点

　 調査対象地点は、特定地域（都市や工業地帯の周辺等）の汚染、日本列島周辺の汚染を総合的に把握出来ると期待される場所を選択し、長期的な調査対象地点として設定している。
　 平成９年度の調査対象地点は全国21地点で、調査対象地点と各地点における採取生物種名を図１に示す。

　

(2) 調査対象生物

　 調査対象とする生物種は、指標としての有意性、実用性を考慮するとともに国際的な比較に耐え得るものとし、また、地球的な規模での汚染レベルを把握できる種を含めて、スズキ及びムラサキイガイを中心に魚類８種、貝類２種及び鳥類２種、計12種を選定している（平成７年度の調査から、ウミネコの採取場所が八戸市蕪島に変更されている）。
　 平成９年度において調査対象となった各生物種の特性等を表１に示す。
　 また、表２には、各採取生物ごとに、分析に供した検体の概要をまとめた。

(3) 調査対象物質

　 調査対象物質は、過去の実績を踏まえ、検出の程度に差がなかったり、ほとんど検出されないようなものについては、毎年調査をする必要はなく、一定期間を置いて調査を実施することとしている。
　 平成９年度における調査対象物質は、これまでの知見からみて生物を利用したモニタリングを行うことが必要であると考えられる有機塩素系化合物及び有機スズ化合物の計11種とした。

i )	有機塩素系化合物（９種）
	(ア)	ＰＣＢ	１種	ＰＣＢ
	(イ)	ＤＤＴ類及びその誘導体	３種	p,p'-ＤＤＴ
				p,p'-ＤＤＥ
				p,p'-ＤＤＤ
	(ウ)	クロルデン類	５種	trans-クロルデン、cis-クロルデン
				trans-ノナクロル、cis-ノナクロル
				オキシクロルデン
ii )	有機スズ化合物		２種	トリブチルスズ化合物（ＴＢＴ）
				トリフェニルスズ化合物（ＴＰＴ）

　

(4) 分析方法の概略

i )	分析に供した試料の概要
	(ア)	各地点において採取生物１種につき５検体を調製した。なお、１個体では１検体分の必要量を採取出来ないもの（例えば、ムラサキイガイ）はさらに多数の個体をもって１検体とした。
	(イ)	各個体については、次に掲げる部位を採取し、分析用検体とした。
		・魚類：筋肉の部分
		・貝類：むき身の部分
		・鳥類：胸筋の部分
ii )	分析法
	有機塩素系化合物についてはＧＣ－ＥＣＤにより、有機スズ化合物については、ＧＣ－ＥＣＤ又はＧＣ－ＦＰＤにより分析を実施した。
	ただし、他の成分との判別が不明のときは、ＧＣ／ＭＳにより定性及び定量を行うこととした。

　

(5) 統一検出限界処理

　 試料の性状、利用可能な分析装置等が異なるため、各調査対象物質とも分析にあたっては検出限界の目標値を定めて分析を行い、結果として、その値をもって統一検出限界とした。

　

３．調査結果

　 平成９年度の調査結果は、表３（PDF形式）に示すとおりである。これら表の中から検出頻度の部分のみを抜き出し、調査結果の概要として整理したものを表４に示す。
　 次に、これまでの調査結果とあわせて、調査対象物質の年度別濃度を各採取地点の生物種ごとにまとめ、表５～表13（PDF形式）に示した。また、各汚染物質の累積検出割合を表14に、主要汚染物質の検出割合の経年推移を魚類及び貝類について集約したものを表15、表16及び図２（PDF形式）に、表17には、平成９年度に調査した物質について、各物質の検出頻度及び検出濃度範囲に関して、平成８年度の結果との比較を載せた。

　

４．調査結果の考察

　 調査対象物質ごとに調査結果をとりまとめ、考察を加えると次のとおりである。
　 なお、有機スズ化合物の調査結果については、本編第５部「平成９年度有機スズ化合物に関する環境調査結果の概要」の項を参照されたい。（以下かっこ内は平成８年度の値を表す）

(1)	ＰＣＢ
	i )	ＰＣＢは、難分解性等の性状を有するため昭和49年６月に化学物質審査規制法に基づく第一種特定化学物質に指定されており、環境中の濃度レベルを追跡することは、種々の観点から重要と考えられる。本調査においては、昭和53年度からＰＣＢを調査対象物質として選定し、モニタリングを実施している。
	ii )	ＰＣＢは魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類及び貝類からの検出範囲は、0.01～0.37μg/g-wet（0.01～0.45μg/g-wet）、検出頻度は、１００検体中６０検体（１００検体中５８検体）、地点別検出頻度は２０地点中１３地点、鳥類からの検出範囲は、0.02μg/g-wet（0.01～0.05μg/g-wet）、検出頻度は１０検体中５検体（１０検体中６検体）、地点別検出頻度は２地点中１地点であった。
	iii)	ＰＣＢは、昭和47年度以降一般に使用が中止され、平成４年７月に廃棄物の処理及び清掃に関する法律に基づく特別管理産業廃棄物に指定されているが、なお延べ１４地点から検出されている。平成９年度の調査結果は、ＰＣＢが依然として広範な地点の環境中に残留していることを示している。
		ＰＣＢについては、今後ともにモニタリングを継続しその消長を追跡する必要がある。
(2)	ＤＤＴ類及びその誘導体
	i )	ＤＤＴは、ＨＣＨやドリン類と共に多用された殺虫剤である。農薬としての使用は、昭和46年以降中止されている。また、昭和56年10月には、ドリン類と併せて第一種特定化学物質に指定された。ＤＤＴにはベンゼン環に置換している塩素の位置によっていくつかの異性体があるが、本調査においては、ＤＤＴの有効成分であるp,p′-ＤＤＴのほか、o,p′-ＤＤＴを、また、ＤＤＴの環境中での分解産物であるo,p′-ＤＤＤ、p,p′-ＤＤＤ、o,p′-ＤＤＥ、p,p′-ＤＤＥの４種の誘導体も含めて、昭和53年度から調査対象物質として選定し、モニタリングを実施していた。平成９年度調査では近年検出頻度が低下してきていたo,p'体については一定期間を置いた調査でその消長を把握することが出来ると考えられるため調査対象物質から外した。
	ii )	p,p′-ＤＤＴは魚類のみから検出されており、検出範囲は0.001～0.047μg/g-wet(0.001～0.035μg/g-wet）、検出頻度は７０検体中２６検体（７０検体中３８検体）、地点別検出頻度は１４地点中７地点であった。
		p,p′-ＤＤＥは魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類及び貝類からの検出範囲は0.001～0.033μg/g-wet（0.001～0.094μg/g-wet）検出頻度は１００検体中６５検体（１００検体中６９検体）、地点別検出頻度は２０地点中１６地点であった。また、鳥類からの検出範囲は0.009～0.149μg/g-wet（0.013～0.108μg/g-wet）、検出頻度は１０検体中１０検体（１０検体中１０検体）、地点別検出頻度は２地点中２地点であった。
		p,p′-ＤＤＤは魚類、貝類及び鳥類から検出されており、魚類及び貝類からの検出範囲は0.001～0.009μg/g-wet（0.001～0.027μg/g-wet）、検出頻度は１００検体中４５検体（１００検体中４５検体）、地点別検出頻度は２０地点中１０地点であった。また、鳥類からの検出範囲は0.001μg/g-wet（0.002μg/g-wet）、検出頻度は１０検体中１検体（１０検体中３検体）、地点別検出頻度は２地点中１地点であった。
	iii)	各物質の検出範囲はこれまでと比べ大きな差異はなかったが、これまでと同様に鳥類からのp,p′-ＤＤＥはp,p′-ＤＤＴ及びp,p′-ＤＤＤからの検出値に比べて高い濃度で検出された。
		ＤＤＴ類は、低いレベルながら広範囲に環境中に残留していることから、今後ともモニタリングを続けていく必要がある。
(3)	クロルデン類
	i )	クロルデン類は、昭和57年度に実施された精密環境調査の結果、広範囲にわたる地点の底質及び魚類から検出されたため、昭和58年度から新たに調査対象物質として加えられたものである。我が国においては、白蟻防除用、木材（一次加工）用及び合板用に用いられてきたが、難分解性等の性状を有するため、昭和61年９月、第一種特定化学物質に指定された。工業的に生産されたクロルデン類の組成は多岐にわたるが、本調査では、クロルデン類８物質を調査対象物質とした昭和57年度精密環境調査において特に検出頻度が高かった５物質を調査対象物質として選定している。
	ii )	trans-ノナクロルは魚類、貝類及び鳥類から、その他のクロルデン４物質は、魚類及び貝類から検出された。魚類におけるこれらクロルデン類の物質別の検出範囲は、0.001～0.011μg/g-wet（0.001～0.033μg/g-wet）、クロルデン類全体としては0.001～0.025μg/g-wet（0.001～0.086μg/g-wet）であった。貝類における物質別の検出範囲は0.001～0.023μg/g-wet（0.001～0.025μg/g-wet）、クロルデン類全体では0.002～0.033μg/g-wet（0.001～0.037μg/g-wet）であった。鳥類における物質別検出範囲は0.001～0.002μg/g-wet（0.001～0.003μg/g-wet）、クロルデン類全体では0.001～0.002μg/g-wet（0.003～0.006μg/g-wet）であった。魚類及び貝類におけるこれらクロルデン類の検出頻度は依然として高く、魚類で７０検体中４０検体（７０検体中４２検体）、地点別検出頻度は１４地点中１０地点、貝類で３０検体中２０検体（３０検体中２０検体）、地点別検出頻度は６地点中４地点であった。また、鳥類ではtrans-ノナクロルで１０検体中５検体（１０検体中５検体）、地点別検出頻度は、２地点中１地点と比較的高頻度で検出された。
	iii)	クロルデン類は、難分解性等の性状を有し、これまで多量に使用されてきており、また、検出頻度も高いことから、今後とも環境中における残留状況を注意深く追跡していく必要がある。